世界に通用する財務体質と資産効率の向上
FY2016に初出。35回の記載のうち26回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2027-H1自己資本比率低下有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の78.2％から77.5％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末から0.7ポイント低下した。 - FY2026前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の74.7％から78.2％に上昇しました。」
自己資本比率が前年度末から3.5ポイント上昇し、78.2％となった。自己資本利益率は7.5％であった。 - 2026-05-14前進決算
「農用市場における新製品の投入や新規顧客の獲得策が奏功しました。また、東南アジアでは市中在庫の調整が進みました。以上の結果、当セグメントの売上高は50,787百万円（前連結会計年度比4.5％増）、セグメント利益は4,474百万円（前連結会計年度比36.2％増）となりました。」
農用市場の新製品投入・新規顧客獲得と電動化対応製品の販売により、海外ベルト事業の売上高・セグメント利益が増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の74.7％から75.2％となりました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から0.5ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。 - FY2025前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の72.4％から74.7％に上昇しました。」
自己資本比率が2.3ポイント上昇し、自己資本利益率も9.3％となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の72.4％から74.2％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末から1.8ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。 - FY2024-Q3自己資本比率低下有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の72.0％から71.9％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末から0.1ポイント低下した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の72.0％から72.4％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末から0.4ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。 - FY2024-Q1自己資本比率低下有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の72.0％から71.8％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末から0.2ポイント低下し、前年度末に続く低下が示された。 - FY2023自己資本比率低下・ROE目標水準到達有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の73.0％から72.0％となりました。」
自己資本比率は1.0ポイント低下した一方、ROEは8.1％となり、見直し後の2023年度ROE目標8％を上回る水準が示されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の73.0％から74.0％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から1.0ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の73.0％から73.9％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から0.9ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。 - FY2023-Q1自己資本比率低下有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の73.0％から72.4％に低下しました。」
自己資本比率は前連結会計年度末から0.6ポイント低下し、前年度末時点からの改善傾向が反転した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「変化にぶれない強い企業体質の確立を目指し、財務体質の強化から資本効率の向上へと進化を図り、収益向上とバランスシート改善に取り組んでまいります。」
従来の財務体質・資産効率の強化から、資本効率向上へ重点を進化させ、2023年度ROE8％という目標も新たに設定している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の72.4％から72.7％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から0.3ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。目標達成とは断定していない。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の72.4％から72.6％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から0.2ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。 - FY2022-Q1自己資本比率低下有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の72.4％から71.2％に低下しました。」
自己資本比率は前連結会計年度末から1.2ポイント低下し、これまでの改善傾向から変化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の71.1％から73.6％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から2.5ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の71.1％から73.7％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から2.6ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。目標達成とは断定していない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の71.1％から72.0％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から0.9ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。目標達成とは断定していない。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の70.4％から70.7％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から0.3ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の70.4％から70.8％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から0.4ポイント上昇し、前四半期の低下から改善に転じた。 - FY2020-Q1自己資本比率低下有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の70.4％から69.7％に低下しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から0.7ポイント低下し、これまで続いていた改善傾向から変化した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の71.3％から73.0％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末の71.3％から73.0％へ1.7ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。目標達成とは断定していない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の71.3％から72.5％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から1.2ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の71.3％から71.5％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から0.2ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。 - FY2018前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の70.2％から71.6％に上昇しました。」
自己資本比率が前年度末の70.2％から71.6％へ1.4ポイント上昇した。財務体質に関する実績値の改善であり、目標達成とは断定していない。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の70.2％から72.3％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から2.1ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。目標達成とは断定していない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の70.2％から71.7％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から1.5ポイント上昇し、財務体質に関する実績値が改善した。目標達成とは断定していない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の70.2％から70.7％に上昇しました。」
自己資本比率が前連結会計年度末から0.5ポイント上昇した。財務体質に関する実績値の改善であり、目標達成とは断定していない。 - FY2017前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の68.5％から70.2％に上昇しました。」
自己資本比率が前年度末の68.5％から70.2％へ1.7ポイント上昇した。これは財務体質に関する実績値であり、目標達成とは断定していない。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の68.5％から69.4％に上昇しました。」
自己資本比率が0.9ポイント上昇した。これは財政状態の分析における実績値であり、目標達成とは断定していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「世界に通用する財務体質づくりを目指すため、当社グループ全体の資産効率の向上を図り、今後もより一層の体質強化を図ります。」
財務体質の強化を資産効率の向上によって進める方針を示している。