原材料価格の高騰
FY2016に初出。27回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載は2026-11-10。
櫻護謨がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。45社中27社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに14社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「利益面は、原材料価格の上昇やエネルギー価格の高止まりは継続しているものの、増収効果は大きく、また、一部製品における販売価格の改定効果が出始めていることなどから、前期比で増益となりました。」
原材料価格の上昇とエネルギー価格の高止まりが当期も継続し、利益の押下げ要因として実際の業績環境に現れている。一方、増収と販売価格改定効果が影響を上回った。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「利益面では、コスト上昇に対して売価再設定などの対策を進めております。対策を上回るスピードの原材料価格の上昇や、難易度の高い一部製品の生産コスト増加の影響も受けておりますが、増収効果により前年同期比で増益となりました。」
原材料価格の上昇が売価再設定などの対策を上回り、一部製品の生産コスト増加として実際の利益に影響していると記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格高騰の影響を受け原価率が上昇しております。とくに航空・宇宙部門では受注から納期まで長期となる案件が多く、受注契約後の原材料価格上昇分を売価へ反映させることが難しいことから減益となっております。」
原材料価格高騰が原価率上昇と航空・宇宙部門の減益として実際の業績に現れている。受注契約後の価格上昇を売価へ反映しにくい状況も記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「国内では原材料価格やエネルギーコストの高止まり、物価上昇による需要の減少懸念、人手不足の深刻化などが継続しており、海外各国の金融政策や長期化する地政学リスクの影響とともに、楽観できない要因も抱えた状況で推移しております。」
原材料価格・エネルギーコストの高止まりが継続し、利益面の下押し要因として実際の業績環境に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面は、前期に続き原材料価格の高騰などの影響は大きいものの、売上高の確保と工場稼働率向上に伴う原価率の改善を要因として、収益性が大幅に良化しております。」
原材料価格の高騰が当四半期の利益面に大きく影響していると記載され、原材料価格リスクが実際の業績要因として継続して現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面は、前期に続き原材料価格の上昇とエネルギーコストの高止まりの影響は大きいものの、売上高の確保と工場稼働率向上に伴う原価率の改善を要因として、売上総利益は大幅に増加しました。」
原材料価格の上昇とエネルギーコストの高止まりが当四半期の利益面に引き続き大きく影響しており、リスクが実際の業績要因として現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面は、前期に続き原材料価格並びにエネルギーコスト上昇の影響は大きいものの、消防・防災事業における売上高の大幅増と、航空・宇宙、工業用品事業における工場稼働率向上に伴う原価率の改善を要因として、売上総利益は大幅に増加しました。」
原材料価格およびエネルギーコストの上昇が当四半期も利益面に大きく影響していると記載している。一方、売上増と稼働率向上による原価率改善が影響を吸収している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響の落ち着きから、国内非製造業を中心に回復傾向を示しております。一方、ウクライナ情勢の長期化、欧米諸国のインフレと金融政策、為替の円安推移などの要因からエネルギー価格や原材料価格は上昇を続け、販売価格への転嫁は進んでいるものの、企業の収益や個人の家計を圧迫して推移いたしました。」
エネルギー価格・原材料価格の上昇が継続し、販売価格への転嫁が進む一方で、企業収益を圧迫する影響が実際に発生している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、ウィズコロナの下、回復傾向は継続しておりますが、長引くウクライナ情勢問題、欧米諸国のインフレと金融政策、円安の影響などから原材料価格やエネルギー価格は上昇し、物価上昇が続いております。」
ウクライナ情勢、欧米諸国のインフレ・金融政策、円安を背景に、原材料価格とエネルギー価格の上昇が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、コロナ禍においても感染拡大防止と社会経済活動の両立を図り、回復傾向は継続しておりますが、ウクライナ情勢、欧米諸国のインフレと金融政策、急激な円安の影響から原材料価格は上昇しており、コスト高が長期化し収益を圧迫する懸念を抱え推移しております。」
ウクライナ情勢、欧米諸国のインフレ・金融政策、急激な円安を背景に原材料価格の上昇が続き、コスト高の長期化と収益圧迫が懸念されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢や為替の円安基調の影響から資源価格や材料価格は上昇しており、製造業を中心にコスト高が長期化する懸念を抱え推移しております。」
従来の原材料価格上昇リスクに加え、ウクライナ情勢と円安基調を背景とする資源・材料価格上昇およびコスト高の長期化懸念が記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上原価率は前期80.3％から当期83.7％と悪化、販売費及び一般管理費も売上高に対する比率は前期16.9％から当期17.8％と悪化し、結果として減収の影響回避には至りませんでした。」
原材料価格の上昇やエネルギー費用の増加が原価率悪化に実際に影響しており、原材料価格リスクの影響が拡大している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「先行きにつきましては、半導体不足の解消には兆しがあるものの、エネルギー価格及び原材料価格の高騰、世界的な物流サービスの混乱、再拡大するコロナウイルス感染症など経済活動への不安定要因は多く、楽観できない状況にあります。」
原材料価格高騰に加えてエネルギー価格高騰と世界的な物流サービスの混乱が不安定要因として挙げられている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「先行きにつきましては、世界経済の回復を背景にした半導体不足や原材料価格の高騰、コロナ感染症の拡大が続いた東南アジアからの部品供給の停滞、新型コロナウイルス感染症の再拡大などの懸念はあるものの、ワクチン接種の進展による需要回復と業況改善が期待される状況となっております。」
原材料価格の高騰が引き続き懸念される外部要因として記載され、半導体不足や部品供給停滞も併存している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「原油価格や金属素材価格の変動に対しては、資材調達時のロット購入や適切な在庫管理によるコストダウンを図っておりますが、これらの価格の急激な高騰は販売価格への転嫁にも限界があり、原価の上昇や支払代金の増加など経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
原材料価格の高騰リスクと、ロット購入・在庫管理による対応を引き続き記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「売上原価についても、材料価格の値上げ要請や人件費の上昇など原価増加要因はあったものの、生産効率の改善や価格交渉の成果により前期比0.6％増と、概ね売上高増加率に比例する上昇に留めることができました。」
材料価格の値上げ要請が実際の原価増加要因として発生したと記載している。一方、生産効率の改善や価格交渉により影響を抑制したとしている。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「夏場の自然災害の影響収束と原油価格の下落基調となる影響もあり、底堅く推移しているものとみられております。」
原油価格の下落基調が経済の底堅さに寄与したと記載しており、原油価格上昇を中心とする外部環境は一時的に緩和している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、原油価格や原材料価格の上昇に加え、自然災害の影響もあり、製造業における企業収益は一進一退の横ばい圏で推移しているものと思われます。」
原油価格・原材料価格の上昇が製造業の企業収益に影響する状況を引き続き記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、製品需要の一巡や鈍化と、原油価格や原材料価格の上昇によにより、製造業を中心に企業収益の改善に一服感がみられたものの、人手不足を背景とした企業の自動化・省力化向け設備投資計画は堅調とみられており、今後も緩やかな回復基調であることが期待されます。」
原油価格・原材料価格の上昇が製造業の企業収益改善に一服感をもたらす要因として記載され、原材料価格リスクを取り巻く環境の厳しさが示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原油価格や金属素材価格が急激に高騰し製品価格に転嫁できないような場合は、経営成績及び財政状態に影響を及ぼすことが考えられます。」
原油・金属素材価格の高騰と価格転嫁不能を引き続きリスクとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、国内では人手不足感の高止まり、海外では各国の政策動向や新興国経済の減速懸念、資源価格や素材価格の上昇など先行きに慎重さを求められる状況が続いております。」
資源価格・素材価格の上昇が先行きに慎重さを求める要因として記載されている。リスクについて重要な変更はないとも記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製品群は、石油など一次産品をもとにした原材料を加工したものと金属素材が中心であり、原油価格や金属素材価格が急激に高騰し製品価格に転嫁できないような場合は、経営成績及び財政状態に影響を及ぼすことが考えられます。」
石油系原材料・金属素材の価格上昇と価格転嫁不能をリスクとしている。