技術開発力強化・研究開発センター開設
FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、416百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費416百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - 2026-08-07前進決算説明資料
「上期で新製品2品目の発売をしており、従来品の拡販とあわせて販売を強化する計画」
上期に新製品2品目を発売したことを示し、新製品投入と販売強化が具体的な実施段階に進んでいる。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年はＰＥＧ分野として、バンパー型胃瘻ボタン（長期留置タイプ）の「フェイシルＰＥＧキット」及び「フェイシルＰＥＧボタン」に対して、24Frの２品目を追加発売いたしました。また、2026年からは開発部門を「ＵＲＯ」「ＰＥＧ」「ＥＮＤＯＳＣＯＰＹ」の３グループに分け、泌尿器分野を成長分野、胆肝膵・ディスポ内視鏡・ラパロを探索分野とし、開発テーマを絞り込むとともに、人材・資金・時間の選択と集中により、新製品開発のスピード化と製品ラインナップの充実を図ってまいります。」
2025年にPEG分野の24Fr製品2品目を追加発売した。さらに2026年から開発部門を3グループに再編し、成長分野・探索分野を定めて開発テーマと資源を絞り込む方針を具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、420百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費420百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「本分野の主軸製品となるガイドワイヤについて、シーキング性能に重きを置き、デリバリー性能も有する製品の開発を進め、2024年３月に“内視鏡用ガイドワイヤ ブルネロ”を発売しました。」
2024年3月のガイドワイヤ発売、10月の抗菌フォーリー関連製品発売、12月のPEG関連製品のサイズ追加・接続チューブ発売など、具体的な新製品投入が進んだ。研究開発費は835百万円、売上高比率6.4％である。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、453百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費453百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、230百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費230百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、2023年９月には腹腔鏡手術における医療現場の負担軽減につながる製品として外科系の新製品「ロックアーム」を発売しました。」
外科系新製品「ロックアーム」を2023年9月に発売した。第3四半期累計の研究開発活動費は631百万円である。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、421百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費421百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、213百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費213百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「その結果として、2022年には、膀胱留置用カテーテルとなる “オールシリコーンフォーリーカテーテル（先端開口タイプ）”を発売し、市場にて高い評価をいただいております。なお、当連結会計年度の研究開発費は、882百万円（売上高比率7.2％）となっております。」
2022年に新製品を発売し、研究開発費882百万円、売上高比率7.2％を計上した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、657百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費657百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、433百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費433百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、212百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費212百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「その結果として、本中期経営計画の２年目にあたる2021年には、膀胱用画像診断装置「クリニースキャン」、ＩＳＯ 80369-3コネクタ専用の洗浄ブラシ「クリニーブラシ」を発売し、市場にて高い評価をいただいております。なお、当連結会計年度の研究開発費は、785百万円（売上高比率6.7％）となっております。」
2021年に2製品を発売し、研究開発費785百万円、売上高比率6.7％を計上した。前回までの新製品開発方針から、製品発売という具体的な進展が示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、533百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費533百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、352百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費352百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、開発面では、中期経営計画の重点戦略分野である泌尿器系・消化器系を中心に製品ラインナップの充実を目的とした新製品開発を推進いたしました。」
泌尿器系・消化器系を重点分野とする新製品開発を継続している。研究開発費は170百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「その結果として、本中期経営計画の初年度にあたる2020年度には、大腸がん用のステント、人工呼吸に用いるクリニートラキオストミーチューブ（二重管）やＰＥＧ用のボタン型造設キット及び同交換カテーテルの市場提供を開始して、市場にて高い評価を頂いています。なお、当連結会計年度の研究開発費は、630百万円（売上高比5.8％）となっております。」
2020年度に複数の新製品の市場提供を開始し、研究開発費630百万円、売上高比5.8％を計上した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、448百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費448百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、297百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費297百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「自社販売は、泌尿器系のフォーリートレイキットが引き続き好調に推移し、さらに消化器系の新製品「大腸・胃十二指腸用ステント『NEXENT（ネクセント）』」を２月に発売いたしましたが、新型コロナウイルス感染症に伴う営業活動の一部自粛により、売上高1,368百万円（前年同期比0.4％増）となりました。」
消化器系の新製品NEXENTを2月に発売したという具体的な製品開発・投入実績を記載している。研究開発費は149百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「大腸がん用のステントを、2019年に製造販売承認を取得して、今年から提供を開始しました。なお、当連結会計年度の研究開発費は、637百万円（売上高比5.9％）となっております。」
大腸がん用ステントについて2019年の製造販売承認取得と提供開始という具体的な進展を記載し、研究開発費637百万円、売上高比5.9％も示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、475百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費475百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、313百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費313百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、162百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費162百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、459百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費459百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、296百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費296百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、142百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費142百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、506百万円（売上高比4.9％）となっております。主な新製品といたしまして、「ＭＩＴドレーン」を発売いたしました。また、海外販売の拡大に向け、現地ニーズを踏まえた製品開発をおこなうため、中国子会社の開発人員を増員するとともに、ベトナム子会社においても開発部門を新設いたしました。」
研究開発費が506百万円に増加し、新製品を発売したほか、中国子会社の開発人員増員とベトナム子会社の開発部門新設という具体的な体制整備を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、359百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費359百万円を示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、250百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費250百万円を示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、117百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費117百万円を示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2016前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、362百万円（売上高比3.6％）となっております。主な新製品といたしまして、「胃瘻交換用カテーテル（リークブロックカテーテル）」、「ウロバッグキャリーカバー」を発売いたしました。」
研究開発センターの開設後、研究開発費362百万円を計上し、2製品を発売した具体的な進展を記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、238百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、神奈川県川崎市に建設を進めておりました研究開発センターが竣工し、６月６日に開設いたしました。」
研究開発費238百万円を示し、研究開発センターの竣工・開設も前四半期と同様に確認しているが、新たな完了段階は記載していない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「技術開発力の強化を目的に、神奈川県川崎市に建設を進めておりました研究開発センターが当第２四半期連結会計期間に竣工し、６月６日に開設いたしました。」
技術開発力強化の具体策として研究開発センターの竣工・開設を記載している。