トータルコスト競争力の向上
FY2016に初出。17回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上高の増加の影響や、原価低減に努めた結果、営業利益は43億８千２百万円と、前年同期比23億１百万円増(110.6%増)となりました。」
原価低減への取り組みを増益要因として引き続き記載している。原価低減額などの新たな施策上のマイルストーンは示していない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、売上高の増加の影響や、原価低減に努めた結果、営業利益は31億２百万円と、前年同期比19億１千１百万円増(160.4%増)となりました。」
原価低減への取り組みを引き続き記載している。新たな施策や目標値は示していない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、売上高の増加の影響や原価低減に努めた結果、営業利益は15億１百万円と、前年同期比８億４千５百万円増(129.0%増)となりました。」
原価低減への取り組みを引き続き記載している。新たな施策や目標値は示していないが、売上高増加と原価低減努力を増益要因として説明している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「（２）企業価値向上へのSHIFT ・品質及びトータルコスト競争力の向上 ・コーポレートガバナンス、コンプライアンスの強化 ・ESG推進とSDGsのGOAL達成」
トータルコスト競争力の向上を、SHIFT2030では品質・ガバナンス・コンプライアンス・ESGとともに企業価値向上へのSHIFTに位置づけている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「損益面におきましては、出張や各種活動の自粛などによる経費削減に努めましたが、売上の減少に伴い営業利益は20億８千万円と、前年同期比６億８千８百万円減(24.9%減)となりました。」
出張・活動自粛などによる経費削減を引き続き実施している。新たな削減額や目標値は示していない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「原価低減活動や出張自粛、業務効率化などによる経費の削減に努めましたが」
原価低減、出張自粛、業務効率化による経費削減を引き続き実施している。新たな数値目標や達成マイルストーンは示していない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「コロナ対策としての各種活動の自粛や業務効率化による販管費の削減に努めました」
新型コロナウイルス感染症への対応として、活動自粛や業務効率化による販管費削減に取り組んだと記載している。削減額などの新たな測定可能な進捗は示していない。 - FY2020前進有価証券報告書
「この運動は今年で５年目を迎えますが、2019年度の業務削減時間は約２万９千時間に及び、残業時間の削減や新たな業務の取り込みなどが図れております。」
間接業務のムダを排除する自工程完結活動について、対象部門を増やし、2019年度に約2万9千時間の業務削減を実現したと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「この運動は今年で４年目を迎えますが、2018年度までの累計業務削減時間は約６万４千時間に及び、残業時間の削減や新たな業務の取り込みなどが図れております。」
間接業務のムダを排除する「2分の1運動」を関係会社へ展開し、2018年度までの累計業務削減時間約6万4千時間という測定可能な進捗を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、中長期経営計画達成の為の先行コストの負担があったものの、生産性改善効果もあり、営業利益は48億９千６百万円となり、前年同期比７億７千９百万円増(18.9%増)となりました。」
先行コストの負担がある一方、生産性改善効果があるとの説明を再確認している。新たなコスト施策や目標値の変更は示していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、中長期経営計画達成の為の先行コストの負担があったものの、生産性改善効果もあり、営業利益は41億１千７百万円となり、前年同期比５億８千２百万円増(16.5%増)となりました。」
先行コストの負担が続く一方、生産性改善効果があるとの説明を再確認している。新たなコスト施策や目標値は示していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、中期経営計画達成の為の先行コストの負担があったものの、生産性改善効果もあり、営業利益は28億７千３百万円となり、前年同期比３億７千８百万円増（15.2%増）となりました。」
先行コストの負担がある一方、生産性改善効果があったと再確認している。コスト競争力向上に関する新たな施策や目標値は示していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「損益面では、継続的な生産性改善の効果はあったものの、中長期経営計画達成の為の先行コストや為替の影響もあり、営業利益は、42億８千８百万円と前連結会計年度比３億１千万円（6.7％減）の減益となりました。」
生産性改善の効果を引き続き述べつつ、計画達成のための先行コストや為替の影響を説明している。新たなコスト施策や目標値は示していない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「継続的な生産性改善効果はあるものの、中長期経営計画達成の為の先行コストや為替の影響もあり」
継続的な生産性改善効果を再確認しているが、具体的な新施策や目標値は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、継続的な生産性改善の効果はあるものの、中期経営計画達成の為の先行コストや為替の影響もあり、営業利益は24億９千５百万円となり、前年同期比２千８百万円減(1.1%減)となりました。」
継続的な生産性改善の効果を再確認しているが、具体的な新施策や目標値は示していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、継続的な生産性改善効果はあるものの、中長期経営計画達成の為の先行コストの影響もあり」
継続的な生産性改善効果を再掲しているが、具体的な施策や数値目標は示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「(3)トータルコスト競争力の向上」
Ｖ２０２０第２フェーズの重点施策として、総合的なコスト競争力の向上を示している。