新製品・新事業の創出
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「新製品売上比率 6.0％ 10.0％ 10.0％ 本製品を高信頼性が求められる航空・宇宙分野用途に展開するため、2025年に航空宇宙品質マネジメント(AS9100)認証を取得いたしました。」
新製品売上比率はフェーズ２初年度6.0％で、2028年3月期目標10.0％に対する進捗を開示した。また、2G-Namdの航空・宇宙分野展開に向けたAS9100認証取得を完了し、製品展開の具体的な段階に進んでいる。 - FY2025前進有価証券報告書
「新製品売上比率 10.0% 7.1％」
SHIFT2030フェーズ１の新製品売上比率について、2025年3月期実績7.1％を当初目標10.0％と比較して開示した。また、新エネルギー車向け製品、データセンター冷却システム向け製品、Softmatics製品の開発を進め、2G-Namdの航空・宇宙分野展開に向けて2025年のAS9100認証取得を目指している。 - FY2023前進有価証券報告書
「新製品売上比率 9.5% 10.0%」
新製品売上比率について、2023年３月期実績9.5％と2025年３月期目標10.0％を比較して開示した。新エネルギー車向け製品、Softmatics、Namd、環境配慮型製品などの開発も継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、中長期経営計画『SHIFT2030』で目指す新事業の探索と新製品の開発を加速させるため、経営戦略室に「新事業探索チーム」を新設し、探索力を強化しています。」
新製品・新事業創出について、NICから経営戦略室の新事業探索チームへ機能を移し、探索力を強化する実行段階に進んでいる。 - FY2021再定義有価証券報告書
「新製品売上比率 11.2% 10.0% 新事業、新製品創出のための新規事業探索専任チームNIC（Nitta Innovation Crew）は、経営戦略室に新設した「新事業探索チーム」に業務を移管して、中長期経営計画『SHIFT2030』で目指す新事業の探索と新製品の開発を加速します。」
新製品売上比率についてSHIFT2030フェーズ1の2025年3月期目標を10.0％とし、NICの業務を新事業探索チームへ移管して探索・開発を加速する計画に組み替えている。 - FY2020前進有価証券報告書
「まず、新事業では、2017年度に株式を取得したニッタ化工品株式会社について、当連結会計年度に新たにTOYO TIREグループよりトラック・バス用空気バネ事業を取得しました。新製品については、クリーンルーム内に存在する微量の低濃度有害ガスを除去するケミカルフィルタの開発、介護や医療の現場でストレスフリーに操作できる体圧分布測定システムの開発などを行ってまいりました。」
ニッタ化工品によるトラック・バス用空気バネ事業の取得、ケミカルフィルタや体圧分布測定システムの開発など、新事業・新製品の展開を具体的に進めている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「新事業・新製品売上比率 22.0% 25.0%」
2018年度実績22.0％に対し、2020年度目標25.0％を設定し、新事業・新製品の売上比率について測定可能な目標を新たに示している。高温環境対応センサシート、FOGACT、ロボットハンド、新ベルトシリーズなどの具体的な製品展開も記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「・新たな高機能製品による、成長市場での新事業分野の確立」
東洋ゴム工業グループの化工品事業取得が完了し、新たな高機能製品による新事業分野の確立を目指す案件が実行段階に進んだ。新製品・新事業の確立自体が達成されたとは記載していない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「・新たな高機能製品による、成長市場での新事業分野の確立・当社新製品創出につながる、コア技術の更なる深化」
東洋ゴム工業グループの化工品事業取得の判断理由として、新たな高機能製品による新事業分野の確立とコア技術の深化を具体化している。 - FY2017前進有価証券報告書
「新規案件の発掘及び開発着手に結び付け、新製品売上比率の向上を達成しております。」
製販技一体の開発チーム活動を通じて新規案件の発掘・開発着手につなげ、新製品売上比率の向上を達成したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新事業、新製品創出をより強力に推進するため、新たに専任の新規事業探索チームとしてＮＩＣ（Nitta Innovation Crew）を立ち上げ」
新製品・新事業の創出を重点目標とし、専任チームの設置を手段としている。