高付加価値素材と一貫研究体制による収益力強化
FY2016に初出。28回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は2,283百万円であり、「新製品・新規事業開発」、「ベルト・ゴム製品事業」、「ホース・チューブ製品事業」、「化工品事業」、「その他産業用製品事業」に投入しております。」
研究開発費は22億8,300万円となり、前年度の20億2,700万円から増加した。2G-NamdのAS9100認証取得、PFASフリーを目指すチューブ、電気自動車・水素燃料電池向け製品、データセンター冷却向け製品などの開発を進めている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費の総額は、11億８百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費11億800万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は2,027百万円であり、「新製品・新規事業開発」、「ベルト・ゴム製品事業」、「ホース・チューブ製品事業」、「化工品事業」、「その他産業用製品事業」に投入しております。」
研究開発費20億2,700万円を投入し、設計から製品化までの一貫研究体制を継続した。2G-Namdの航空・宇宙用途展開、環境配慮型素材、半導体・医療・データセンター向け製品などの開発を進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、14億８千５百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費14億8,500万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、９億５千７百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費957百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、４億８千万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費4億8,000万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、８億６千９百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費869百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、４億４千７百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費４億４千７百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は1,853百万円であり、「新製品・新規事業開発」、「ベルト・ゴム製品事業」、「ホース・チューブ製品事業」、「化工品事業」、「その他産業用製品事業」に投入しております。」
研究開発費18億5,300万円を投入し、新エネルギー車向け製品、Softmatics、Namd、環境配慮型製品、空気清浄関連製品などの開発を進めている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、９億４百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費９億４百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、４億５千万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費4億5,000万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社独自のCNT（Carbon Nano Tube）を用いたCFRP（炭素繊維強化プラスチック）は、Ｎａｍｄ™（エヌアムド）の技術名称を冠してバドミントンラケットやゴルフクラブなどのレジャー用途で実用化に成功、また、第二世代のＮａｍｄ™（エヌアムド）も上市しており、今後一般産業分野でのアプリケーションの拡充を行う所存です。」
CNTを用いたCFRPについてレジャー用途での実用化に成功し、第二世代製品も上市する段階に進んでいる。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、13億４千４百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費13億4,400万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は2,010百万円であり、「新製品・新規事業開発」、「ベルト・ゴム製品事業」、「ホース・チューブ製品事業」、「化工品製品事業」、「その他産業用製品事業」に投入しております。」
研究開発費を20億1,000万円に増加させ、技術戦略会議、仮説検証マーケティング、テクニカルセンターと各事業部の連携による一貫研究体制を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、14億８千万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費14億８千万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、４億４千４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費444百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は1,732百万円であり、「新製品・新規事業開発」、「ベルト・ゴム製品事業」、「ホース・チューブ製品事業」、「その他産業用製品事業」に投入しております。」
研究開発費17億3,200万円を投入し、技術戦略会議、仮説検証マーケティング、テクニカルセンター、各事業部の連携による一貫研究体制を継続している。新型センサ、ロボットハンド、CNT応用製品などの開発・量産化も記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、12億８千４百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、８億５千９百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費859百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、４億４千７百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、14億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費14億円を示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、９億４千万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないと再確認している。研究開発費は４億５千５百万円と記載されているが、活動方針の変更は示していない。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は18億２千万円であり、「新規製品・新規事業開発」、「ベルト・ゴム製品事業」、「ホース・チューブ製品事業」、「その他産業用製品事業」に投入しております。」
研究開発費を18億２千万円投入し、新製法によるシームレスベルト、クリーン・導電チューブ、ロボット向け自動工具交換装置などの開発成果・開発テーマを具体的に記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、13億３千９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額を示しつつ、研究開発活動に重要な変更がないと再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は、８億７千７百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額を示しつつ、研究開発活動に重要な変更がないと再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「長期的な収益力強化のため、技術開発を重視し、高付加価値素材の探求、設計から製品化までの一貫した研究体制の確立を基本として、新材料に関する基礎研究及びその応用研究と新技術、更には生産技術全般の開発まで幅広く進めております。」
高付加価値素材の探索から製品化・生産技術までを一貫して進める研究開発方針を示している。