研究開発活動の継続
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに54社。
- FY2026前進有価証券報告書
「熱マネジメント分野の製品である放熱ギャップフィラーは国際出願しているものではアメリカ合衆国及び中国などの複数外国に移行し、特許権取得に向けて進行しています。さらに、より好適な２件の国際特許出願も完了し、早期審査によって２件とも国内で特許権を取得しました。」
研究開発費は前年度の2,272百万円から2,383百万円へ増加した。放熱ギャップフィラーの外国移行と特許取得を進め、国内特許2件を取得したほか、ソフトグリッパーやシリコーン材料でも特許出願を完了している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は11億96百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,196百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は、前連結会計年度の1,896百万円から2,272百万円に増加しています。」
研究開発費が18億96百万円から22億72百万円へ増加し、電動車、宇宙、農業機械、ソフトロボティクス等の開発と特許出願を進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は11億32百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を11億32百万円と開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「特に当社の主軸商品であるワイパーブレードラバーにおいては、車輛評価が可能な大型環境試験室を導入することで、Tier１メーカーにて行う性能評価の一部を自社で実施することが可能となり、開発期間の大幅な短縮を実現いたしました。」
大型環境試験室の導入によりワイパーブレードラバーの性能評価を自社で行い、開発期間を短縮したと説明している。研究開発費は1,896百万円となっている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は14億17百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期累計の研究開発費を14億17百万円と開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は９億25百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費925百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は４億70百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費470百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「ゴムを構成する原材料の多くは石油由来であるため、原材料についてはバイオマス原料やＣＯ２発生量の少ない原料へのシフト、生産プロセスにおいて低エネルギーで製造を可能とする易加工性の材料開発を進めており、当連結会計年度の研究開発費の総額は、1,653百万円となっております。」
研究開発費は1,653百万円となり、前年の1,592百万円から増加した。CASE・EV関連部品、環境負荷低減材料、航空宇宙、半導体、ライフサイエンス分野の開発を具体的に記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は12億19百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費を12億19百万円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は３億91百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費391百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「ゴムを構成する原材料の多くは石油由来であるため、原材料についてはバイオマス原料やＣＯ２発生量の少ない原料へのシフト、生産プロセスにおいて低エネルギーで製造を可能とする易加工性の材料開発を進めており、当連結会計年度の研究開発費の総額は、1,592百万円となっております。」
研究開発費は13億90百万円から15億92百万円となり、CASE製品、EV関連部品、低環境負荷材料、ライフサイエンス製品など開発対象を具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は12億４百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費を12億04百万円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は８億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期累計の研究開発費を８億円と記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、新素材や新技術の研究とその用途開発、並びに塩素や溶剤、ＣＯ２等の環境負荷を低減する材料や工法にも積極的に取り組んでおり、当連結会計年度の研究開発費の総額は、1,390百万円となっております。」
技術開発本部への組織統合、CASE・医療・新素材等の開発を進め、当期の研究開発費を13億90百万円と記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は10億49百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費10億49百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は７億５百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費705百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は３億91百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費391百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「国内部品メーカー向けに、燃料電池車冷却装置用パッキンの量産を新たに開始いたしました。」
燃料電池車用パッキン、樹脂ブーツ、鉄道用防振ゴム、建設機械用マウント、海外拠点生産品などで新規受注・量産開始を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は13億22百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費13億22百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は８億93百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費893百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は４億56百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費456百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、自動車分野の重点商品を中心として、産業機械、OA機器など成長産業分野の商品開発活動を実施しております。また、新素材や新技術の研究とその用途開発にも積極的に取り組んでおり、当連結会計年度の研究開発費の総額は、1,709百万円となっております。」
自動車、産業機械、OA等の成長分野、新素材・新技術の研究開発を継続している。研究開発費は17億09百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は13億６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費13億06百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は８億83百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費883百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は４億57百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費457百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、自動車分野の重点商品を中心として、産業機械、ＯＡ機器など成長産業分野の商品開発活動を実施しております。また、新素材や新技術の研究とその用途開発にも積極的に取り組んでおり、当連結会計年度の研究開発費の総額は、17億84百万円となっております。」
研究開発費は17億84百万円となり、自動車、産業機械、OA等で新規受注・量産開始を含む開発成果を多数記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は13億36百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費13億36百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は８億84百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費884百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は４億21百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費421百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、自動車分野の重点商品を中心として、産業機械、ＯＡ機器など成長産業分野の商品開発活動を実施しております。また、新素材や新技術の研究とその用途開発にも積極的に取り組んでおり、当連結会計年度の研究開発費の総額は、17億27百万円となっております。」
研究開発費17億27百万円を計上し、自動車・産業機械・OA等で新規受注や量産開始を含む開発活動を具体的に記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は13億２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は13億02百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は８億81百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
上期の研究開発費は881百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は４億50百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費450百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。