新技術・新商品の開発と原価低減
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- 2026-08-06再掲決算
「電気自動車向け対応製品である放熱ギャップフィラーの受注も底堅く推移したことなどから、前年同期比7.8％増の111億82百万円となりました。」
電動車向け放熱ギャップフィラーの受注が底堅く推移したと説明している。 - FY2026前進有価証券報告書
「高電圧バッテリーに対応した制御デバイス用シール部品については、量産受注を獲得いたしました。」
新技術・新商品の開発について、電動化に伴う高電圧バッテリー対応シール部品の量産受注を獲得した。放熱ギャップフィラー、セル間断熱弾性体、ソフトグリッパー、シリコーン材料等にも開発対象を広げている。 - 2026-04-24前進その他開示
「フコクは本研究開発を通じて、衛星、ロケット、月面探査ミッションに対応可能な振動減衰ソリューションを確立するとともに、今後も宇宙分野における安全性・信頼性向上に貢献し、日本の宇宙産業基盤の発展に寄与してまいります。」
新技術・新商品の開発について、衛星・ロケット・月面探査向けの振動減衰ソリューション確立という開発対象と今後の目標を具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「機能品事業 売上高は、当社が拡販に注力している放熱ギャップフィラー等を含む受注が堅調に推移したことから、前年同期比4.7％増の207億96百万円となりました。」
新技術・新商品の開発と拡販について、放熱ギャップフィラー等を含む受注が堅調に推移したと説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「特に電動化の主要部分となるバッテリー周辺で、セル間緩衝材、及び熱マネージメントアイテムである放熱ギャップフィラーは、数多くの企業と共創させていただいており、成果も出てきました。放熱ギャップフィラーにおいては、２件の国際特許出願を完了しました。」
電動車向けバッテリー周辺製品の開発を企業との共創で進め、放熱ギャップフィラーで国際特許2件を出願する段階まで進展している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、ＣＡＳＥ時代に対応し、電動車の熱マネジメント用バルブやシール等の開発も進めております。」
従来の新技術・新商品開発を、電動車の熱マネジメント用バルブ・シールなどの具体的な製品開発へ進展させている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、自動車用ゴム部品を主要製品とするサプライヤーとして、持続可能な脱炭素社会の実現に向けて社会的課題の解決に取り組むと同時に、技術開発本部と関連部門とが相互に連携しながら、独自の技術を活かした新製品のスピーディな開発を推進しております。」
技術開発本部と関連部門の連携による新製品開発を継続し、EV電池熱マネジメント部品、センサー用特殊ラバー、宇宙関連機器用防振ゴム、高耐久性スライスローラー等へ開発対象を広げている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、建設機械向けの受注好調と電気自動車向け新製品の販売、及び為替換算の影響により、前年同期比21.0％増の253億33百万円となりました。セグメント損益については、前年同期比14.4％増の10億17百万円の利益となりました。」
防振事業で建設機械向け受注が好調となり、電気自動車向け新製品の販売を開始・拡大した結果、売上高は前年同期比21.0％増、セグメント利益は14.4％増となったと説明している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「建設機械向けの受注好調と電気自動車向け新製品の販売開始を受けて、売上高は前年同期比15.6％増の161億17百万円となりました。」
電気自動車向け新製品の販売を開始し、防振事業の売上高が前年同期比15.6％増となったと説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、ＣＡＳＥ時代に対応し、ＥＶ電池の熱マネジメント用バルブやシール等の開発も進めております。」
CASE対応製品、EV電池の熱マネジメント部品、自動運転用特殊ラバー等、技術・商品開発の対象を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年４月には、事業毎に分かれていた技術部門を技術開発本部に統合して、市場の変化に対応した商品の開発に最適な新体制に移行いたしました。」
技術部門を技術開発本部に統合し、CASE対応製品、EV電池関連部品、センサー用特殊ラバー等の開発を進める体制へ具体的に移行している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「この大変革への対応を図るため、当社グループは将来に向けての更なるものづくりの進化、新技術・新商品の開発、事業の再編やマネジメントシステムの継続的整備に取り組んでおります。」
自動車産業の変化への対応手段として、ものづくりの進化、新技術・新商品の開発を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、自動車分野の重点商品を中心として、産業機械、OA機器など成長産業分野の商品開発活動を実施しております。また、新素材や新技術の研究とその用途開発にも積極的に取り組んでおり、当連結会計年度の研究開発費の総額は、1,719百万円となっております。」
燃料電池車用パッキン、樹脂ブーツ、鉄道用防振ゴム、建設機械用マウント等の受注・量産開始を多数記載し、研究開発活動が具体的に進展している。 - FY2019前進有価証券報告書
「国内部品メーカー向けに、新ワイパーブレードラバーの量産を開始いたしました。」
新ワイパーブレードラバーの量産開始、HV車用多機能パッキンの受注、樹脂ブーツ等の量産開始・受注など、技術・商品開発で具体的な進展を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き新技術・新商品の開発や原価低減に注力してまいります。」
新技術・新商品の開発と原価低減を引き続き主要施策としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「引き続き新技術・新商品の開発や原価低減に注力してまいります。」
新技術・新商品の開発と原価低減を引き続き主要施策としている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き新技術・新商品の開発や原価低減に注力してまいります。」
新技術・新商品の開発と原価低減を引き続き主要施策としている。 - FY2018前進有価証券報告書
「国内部品メーカー向けに、ハイブリット車用冷却装置の多機能パッキンの量産を新たに開始いたしました。」
新技術・新商品の開発について、ハイブリッド車用部品の量産開始など具体的な進展を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き新技術・新商品の開発や原価低減に注力してまいります。」
新技術・新商品の開発と原価低減を引き続き主要施策としている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「引き続き新技術・新商品の開発や原価低減に注力してまいります。」
新技術・新商品の開発と原価低減を引き続き主要施策としている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き新技術・新商品の開発や原価低減に注力してまいります。」
新技術・新商品の開発と原価低減を引き続き主要施策としている。 - FY2017前進有価証券報告書
「国内部品メーカー向けに、温度調整用装置のＬＬＣ流量制御バルブの量産を新たに開始いたしました。」
新商品の量産開始や新規受注など、技術・商品開発に関する具体的な進展を複数記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「新技術・新商品の開発や原価低減に注力して、引き続き世界中のお客様の要望に応える商品並びにサービスの充実を図ってまいります。」
新技術・新商品の開発と原価低減を主要施策として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新技術・新商品の開発や原価低減に注力して、引き続き世界中のお客様の要望に応える商品並びにサービスの充実を図ってまいります。」
新技術・新商品の開発と原価低減を主要施策として引き続き進めている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「新技術・新商品の開発、原価低減に注力して、引き続き世界中のお客様の要望に応えられる商品並びにサービスの充実を図ってまいります。」
技術・商品開発と原価低減を、顧客対応力の向上に向けた主要施策としている。