原材料価格変動と調達停滞のリスク
FY2016に初出。32回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-08-07。
アキレスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。51社中33社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「足元では中東情勢の緊迫化に伴う原油やナフサの調達環境への影響、エネルギー価格の高騰、物流コストの上昇、サプライチェーンの混乱に加え、為替レートの大幅な変動なども懸念されており、不確実性の高い事業環境が続くものと想定しております。」
原材料価格変動・調達停滞リスクについて、従来の原油価格上昇に加え、中東情勢、ナフサ調達、エネルギー・物流コスト、サプライチェーン混乱を明示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「ここ数年、新型コロナウイルス感染症の影響、ウクライナ情勢等による原材料価格・エネルギーコストの上昇・高止まり、マーケットの冷え込みに伴う物量減少など、厳しい状況が継続しました。」
原材料価格・エネルギーコストの高止まりと物量減少を含む厳しい事業環境を継続して記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「営業損益は、原材料価格・エネルギーコストの高止まりや円安による仕入れコスト上昇の影響等への対応として、生産性の向上や経費削減に努めましたが、449百万円の営業損失（前中間連結会計期間は519百万円の営業損失）となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの高止まりと円安による仕入れコスト上昇が継続し、対応策を進めても営業損失が発生している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「原材料価格・エネルギーコストの高止まりや円安の影響による仕入コストの増加等の対応として価格改定を推進したことによる利益の改善、および海外子会社の円換算における為替相場の円安進行による好転要因がありましたが、減収に伴う利益の減少の影響により営業損失となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの高止まりと円安による仕入コスト上昇が、価格改定等の対応後も営業損失として業績に現れている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「原材料価格・エネルギーコストの高止まりや海外を含む直近の自動車市場の環境の変化を踏まえて前連結会計年度における将来の損益計画の見積りに用いた仮定のうち将来の販売数量の見直しを行った結果、収益性の低下が見込まれ、短期的な回復は難しいとの判断により、減損損失を特別損失に計上しております。」
原材料価格・エネルギーコストの高止まりが販売数量見直しと収益性低下、減損損失計上に結び付いており、リスクの業績への影響が拡大している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「営業損益は、原材料価格・エネルギーコストの上昇や円安による仕入れコスト上昇の影響等への対応として、生産性の向上や経費削減に努めましたが、519百万円の営業損失（前年同四半期は102百万円の営業損失）となりました。」
原材料価格・エネルギーコストおよび円安による仕入れコスト上昇が、対策後も前年同期を上回る営業損失として業績に現れている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「営業損益は、原材料価格・エネルギーコストや円安の影響等への対応として、一層のコストダウン活動や価格改定を推進いたしましたが、435百万円の営業損失（前年同四半期は57百万円の営業損失）となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの上昇と円安の影響が、対策を推進した後も営業損失として業績に現れている。従来の原材料価格・物流費上昇リスクにエネルギーコストの上昇が明示されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社及び連結子会社において、売上高が価格改定等により前連結会計年度と比較して増加しているものの、原材料価格・エネルギーコストの上昇を吸収するまでに至らず損益が大きく悪化したこと等により、重要な税務上の欠損金が生じております。」
原材料価格・エネルギーコストの上昇が価格改定後も吸収できず、営業損失713百万円、経常損失117百万円、当期純損失1,204百万円につながった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、販売が好調に推移したことによる利益の増加はありましたが、価格改定時期の遅れ等により、エネルギー・原材料価格や物流費上昇のコスト増を補うことができず、前年同四半期に比べ201百万円減少の1,860百万円（前年同四半期比9.8％減）となりました。」
エネルギー・原材料価格や物流費の上昇が、価格改定時期の遅れもあってプラスチック事業のセグメント利益を前年同期比201百万円押し下げるなど、利益への影響が拡大している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格や物流費の上昇等の影響により、前年同四半期に比べ436百万円減少の420百万円（前年同四半期比51.0％減）となりました。」
原材料価格や物流費の上昇が産業資材事業のセグメント利益を押し下げる状況を継続して記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格や物流費の上昇等の影響により、前年同四半期に比べ243百万円減少の202百万円（前年同四半期比54.6％減）となりました。」
原材料価格や物流費の上昇が産業資材事業のセグメント利益を243百万円、前年同期比54.6％減少させる要因として実際に現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社及び連結子会社において、売上高が全体的に好調に推移したことに伴う粗利の好転要因がありましたが、原材料価格の上昇や物流費等の販売費及び一般管理費の増加に伴う粗利の悪化要因の影響が大きいことから営業利益は低調に推移しました。」
原材料価格の上昇に加え、物流費増加が利益悪化要因として継続し、営業利益は前年の1,569百万円から855百万円へ減少した。価格変動リスクが業績に実際に現れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、工業資材が好調に推移したものの、全体としては原材料価格上昇の影響等により、842百万円（前年同四半期は922百万円）となりました。」
原材料価格上昇の影響が産業資材事業のセグメント利益を前年同期の922百万円から842百万円へ減少させる要因として現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「建装資材は、新型コロナウイルス感染拡大による活動制限やウッドショックなどの影響を受け、市況は不安定な状況となりましたが、新柄投入の効果もあり好調に推移しました。」
ウッドショックが建装資材の市況を不安定化させる要因として実際の事業環境に現れている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後原油価格の急激な変化によって、これらの原材料コストの上下動が当社グループの業績および財務状況に影響を与える可能性がある。また、災害等により原材料供給元の操業が停止した場合や物流網が寸断された場合、原材料の調達が滞り当社グループの業績および財務状況に影響を与える可能性がある。」
原油価格等の原材料コスト変動と、供給元停止・物流網寸断による調達停滞をリスクとして継続記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、海外におけるフィルム等の販売が好調に推移したことに伴う粗利の増加、国内においては原材料価格の低下による粗利の好転、物流費及び旅費交通費等の減少による販売費及び一般管理費の減少があったものの」
原材料価格の低下による粗利の好転が継続して記載され、前年度まで利益を圧迫していた原材料価格上昇の影響が緩和している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、海外におけるフィルム等の販売拡大による粗利の増加、国内においては原材料価格の低下による粗利の好転、物流費減少などによる販売費及び一般管理費の減少があったものの」
前年度まで利益を圧迫していた原材料価格上昇に対し、当四半期は原材料価格の低下により粗利が好転したと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「売上総利益は、主に原材料価格の低下により粗利率は改善しましたが、減収による影響により、前連結会計年度に比べ584百万円減少し、16,699百万円となりました。」
前年度まで利益を圧迫していた原材料価格上昇に対し、当年度は原材料価格の低下により粗利率が改善したと記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売上総利益は、原材料価格の上昇や減収による影響により、前連結会計年度に比べ1,030百万円減少し、17,284百万円となりました。」
原材料価格の上昇が減収とともに売上総利益を1,030百万円減少させ、営業利益も前年同期比40.2％減となる要因として現れている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、人件費等の減少に伴い販売費及び一般管理費は減少したものの、減収による粗利の減少および原材料価格上昇の影響により、前年同四半期に比べ427百万円減少し、1,417百万円（前年同四半期比23.2％減）となりました。」
原材料価格上昇が減収による粗利減少とともに営業利益の減少要因として継続して現れている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、人件費等の減少に伴い販売費及び一般管理費は減少したものの、減収による粗利の減少および原材料価格上昇の影響により、前年同四半期に比べ357百万円減少し、732百万円（前年同四半期比32.8％減）となりました。」
原材料価格上昇が減収による粗利減少とともに営業利益を357百万円、前年同四半期比32.8％減少させる要因として現れている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、人件費等の減少に伴い販売費及び一般管理費は減少したものの、原油価格の継続的な上昇に伴う更なる原材料価格の上昇により、前年同四半期に比べ108百万円減少し、350百万円（前年同四半期比23.6％減）となりました。」
原油価格の継続的な上昇に伴う原材料価格上昇が全社営業利益の減少要因として現れた。産業資材事業でも原材料価格上昇と物流費増加により、セグメント利益が前年同期比252百万円減少した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「産業資材事業のセグメント利益は、主に原材料価格の上昇及び物流費の増加の影響により、前連結会計年度に比べ460百万円減少の2,067百万円（前連結会計年度比18.2％減）となりました」
原材料価格の上昇が産業資材事業の利益を460百万円、18.2％減少させる要因として実際に現れている。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「なお、産業資材事業全体のセグメント利益では、原材料価格上昇の影響を大きく受けました。」
原材料価格の上昇が産業資材事業全体のセグメント利益に大きく影響したと記載し、リスクの業績への現れ方をより具体化している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「これらの影響もあり為替相場は不安定な状況が続き、原油をはじめとする原材料価格も上昇へ転じるなど不確実な事業環境が継続しました。」
原油をはじめとする原材料価格が上昇へ転じたことを、年度の事業環境に実際に現れた事象として記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「また原油価格が上昇に転じ、為替相場は大きく変動するなど厳しい事業環境に直面した。」
原油価格が上昇に転じたことが当四半期の事業環境に実際に現れており、原材料価格変動リスクの前提となる価格変動を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後原油価格の急激な変化によって、これらの原材料コストの上下動が当社グループの業績および財務状況に影響を与える可能性がある。また、災害等により原材料供給元の操業が停止した場合や物流網が寸断された場合、原材料の調達が滞り当社グループの業績および財務状況に影響を与える可能性がある。」
石油化学品等の価格変動に加え、供給元の操業停止や物流網寸断による調達停滞を挙げている。