為替変動リスク
FY2016に初出。26回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
アキレスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに13社。
- FY2026対処有価証券報告書
「円安の進行に伴う為替差益693百万円の計上や、車輌資材の中国関連会社等に係る持分法投資利益181百万円を計上したことにより、経常利益は前連結会計年度より大幅に改善しました。」
前年度に為替差損が計上されたのに対し、当年度は為替差益693百万円が経常利益の改善要因となった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「為替差損 81」
為替差損81百万円を営業外費用に計上し、為替変動リスクが当年度の経常損益に実際に現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「経常損益は、為替差損等の計上による営業外費用の増加により、471百万円の経常損失（前中間連結会計期間は45百万円の経常損失）となりました。」
為替差損等による営業外費用の増加が経常損失471百万円として実際の業績に現れている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、為替変動リスクを回避するために、「為替取引に関するリスク管理方針」に基づき、為替予約等の対策を行っておりますが、為替レートの急激な変動が発生した場合は、当社グループの業績および財務状況に影響を与える可能性があります。」
為替予約等による管理策と、急激な為替変動が業績・財務状況に影響する可能性を継続して記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「日本経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が軽減し、個人消費やインバウンド需要の回復の動きが見られたものの、原材料価格・エネルギーコストの上昇や為替レートの大幅な変動など、先行き不透明な状況が継続しました。」
感染症影響の軽減や需要回復の動きがある一方、為替レートの大幅な変動を先行き不透明要因として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「日本経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が軽減し回復が見られたものの、原材料価格・エネルギーコストの上昇や為替レートの大幅な変動など、先行き不透明な状況が継続しました。」
感染症影響の軽減と経済回復を記載する一方、原材料価格・エネルギーコスト上昇および為替レートの大幅な変動を不透明要因として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「日本経済も、新型コロナウイルス感染症が５類に移行し、社会経済活動の正常化に伴う回復が見られたものの、原材料価格・エネルギーコストの上昇や為替レートの大幅な変動など、先行き不透明な状況が継続しました。」
為替レートの大幅な変動を、原材料価格・エネルギーコスト上昇とともに、先行き不透明要因として継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「日本経済も、経済社会活動の正常化に伴う回復が見られたものの、エネルギー・原材料価格の上昇や為替相場の急激な変動など、先行き不透明な状況が継続しました。」
為替相場の急激な変動を事業環境上のリスクとして継続して記載している。一方、当第3四半期累計期間には為替差益137百万円を計上している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は、為替相場が円安に推移したことにより、営業外収益に為替差益の計上がありましたが、前年同四半期に比べ366百万円減少し、489百万円（前年同四半期比42.8％減）となりました。」
円安に伴う為替差益373百万円を計上し、為替変動が利益の好転要因となる状況を継続して記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は、為替相場が円安に推移したことに伴う利益の好転要因がありましたが、前年同四半期に比べ99百万円減少し、331百万円（前年同四半期比23.1％減）となりました。」
円安による利益の好転要因が生じ、為替変動による悪影響から利益の好転要因へ転じた状況を継続して記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社及び連結子会社において、為替相場が円安に推移したことに伴う利益の好転要因がありました」
前年度までの為替差損による利益下押しから、当年度は円安による利益の好転要因および294百万円の為替差益へ変化している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 ― 34」
当第2四半期累計期間は34百万円の為替差益を計上し、前年度の為替差損から為替差益となった状況を継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 ― 4」
前年同期の為替差損から当四半期は4百万円の為替差益に転じ、為替変動による業績への悪影響が当四半期には縮小している。 - FY2021対処有価証券報告書
「前連結会計年度に計上した為替差損が当連結会計年度では為替差益での計上となりました」
前年度に経常利益を押し下げた為替差損が、当年度は為替差益に転じている。為替変動リスク自体は為替予約等で管理する方針を継続している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の影響などにより、前年同四半期に比べ95百万円減少し、1,784百万円（前年同四半期比5.1％減）となりました。」
為替差損が経常利益を前年同期比95百万円押し下げる要因として実際に業績へ現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の発生に伴う前年同四半期比52百万円の減少があり、前年同四半期に比べ217百万円減少し、870百万円（前年同四半期比20.0％減）となりました。」
為替差損が発生し、経常利益を前年同期比52百万円押し下げる要因として実際に業績へ現れたと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の発生に伴う前年同四半期比31百万円の減少があり、前年同四半期に比べ180百万円減少し、354百万円（前年同四半期比33.8％減）となりました。」
為替差損が発生し、経常利益の前年同期比減少要因として実際に業績へ現れたと記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「これらの影響もあり為替相場は不安定な状況が続き、原油などの天然資源価格も上昇を続けるなど、不確実な事業環境が継続しました」
前四半期の「比較的安定した推移」から、年度では為替相場の不安定な状況が続いたとの記載に戻っている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「また、為替相場は比較的安定した推移となりましたが、各産油国が減産に同調したことにより原油価格は上昇基調に転じ、厳しい事業環境となりました。」
為替相場について、前年度までの不安定・大きな変動という記載から、当四半期は比較的安定した推移との記載に変化している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「これらの影響もあり為替相場は不安定な状況が続き、原油をはじめとする原材料価格も上昇へ転じるなど不確実な事業環境が継続しました。」
為替相場の不安定な状況が年度を通じた事業環境に実際に現れたと記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「また原油価格が上昇に転じ、為替相場は大きく変動するなど厳しい事業環境に直面した。」
為替相場の大きな変動が当四半期の事業環境に実際に現れている。また、円高による外貨建売上高換算の影響がプラスチック事業の減収要因として記載されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「さらに円高傾向の為替相場はインバウンド効果を減衰させ、輸出企業の収益を圧迫し、これにともなう株価低迷により景気減速への懸念が強まるなど厳しい事業環境が継続した。」
円高傾向がインバウンド効果の減衰や輸出企業の収益圧迫として、当四半期の事業環境に継続して現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「また、急激な円高は輸出企業の収益圧迫やインバウンド効果の減衰をもたらし、これを一因とする株価下落もさらに個人消費に対するブレーキとなるなど厳しい情勢で推移した。」
急激な円高が輸出企業の収益圧迫要因として実際の事業環境に現れ、引布商品の輸出関連も円高の影響で低迷したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、為替変動リスクを回避するために、「為替取引に関するリスク管理方針」に基づき、為替予約等の対策を行っているが、為替レートの急激な変動が発生した場合は、当社グループの業績と財務状況に影響を与える可能性がある。」
為替予約等による対応策と、急激な為替変動が業績・財務状況に影響する可能性を記載している。