人事組織改革
FY2016に初出。23回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2026前進有価証券報告書
「人材育成においては、ＯＪＴと人事制度上の役割等級制度の運用による育成を基本としながら、各階層別の研修等を通じて必要なスキル・能力の底上げを図るとともに、重点項目としては、次世代を担う経営候補者の育成や、海外展開を加速するため、グローバルな環境で活躍し得る人材、生産性の向上に資するＤＸ人材等の育成、支援に取組み、組織力の向上を図っております。」
経営候補者、グローバル人材、ＤＸ人材を重点対象とし、ＯＪＴ、役割等級制度、階層別研修による人材育成策を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「次世代を担う経営候補者の育成や、海外展開を加速するため、グローバルな環境で活躍し得る人材、生産性の向上に資するＤＸ人材等の育成、支援に取り組み、組織力の向上を図っております。」
人材育成の対象として経営候補者、グローバル人材、DX人材を明示し、OJT、研修、役割等級制度等による育成施策を具体化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「また、当社グループにおける、人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針は、多様な人材が持つ多様な価値観、個性のコミュニケーションがイノベーションの創出につながるという考えのもと、従業員一人ひとりが意欲や能力を十分に発揮することができる企業風土の醸成を目指しております。」
人事組織改革の内容を、多様性・イノベーション・社内環境整備を含む人的資本の方針として具体化している。女性管理職や新卒採用・基幹職の女性比率に関する数値目標も設定している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「⑦グローバルな事業展開、ＤＸ等を牽引する多様な人材の育成、働き方改革の推進による労働生産性の向上」
従来の人材育成・働き方改革に、グローバル事業、DX、多様な人材の育成を明示的に加え、課題の対象範囲を広げている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「⑦人材育成、働き方改革の推進による労働生産性の向上」
従来の働き方改革による労働生産性向上に、人材育成を明示的に加えて課題の範囲を広げている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「⑦働き方改革の推進による労働生産性の向上」
従来の新人事制度によるグローバル人材育成から、働き方改革を通じた労働生産性向上へ、経営基盤強化の課題の表現が変化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「5) 新人事制度によるグローバル人材の育成」
新人事制度によるグローバル人材育成を経営基盤強化の重要課題として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「5) 新人事制度によるグローバル人材の育成」
新人事制度によるグローバル人材育成を経営基盤強化の重要課題として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「5) 新人事制度によるグローバル人材の育成」
新人事制度によるグローバル人材育成を経営基盤強化の重要課題として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「⑤ 新人事制度によるグローバル人材の育成」
新人事制度によるグローバル人材育成を経営基盤強化の重要課題として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「⑤ 新人事制度によるグローバル人材の育成」
新人事制度によるグローバル人材育成を経営基盤強化の重要課題として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「⑤ 新人事制度によるグローバル人材の育成」
新人事制度によるグローバル人材育成を経営基盤強化の重要課題として継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「⑤ 新人事制度によるグローバル人材の育成」
従来の人事組織改革という表現から、新人事制度とグローバル人材育成を組み合わせた課題へ具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「⑤ 人事組織改革」
人事組織改革を経営基盤強化の重要課題として継続して掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「⑤ 人事組織改革」
人事組織改革を経営基盤強化の重要課題として継続して掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「⑤ 人事組織改革」
人事組織改革を経営基盤強化の重要課題として継続して掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「⑤ 人事組織改革」
人事組織改革を経営基盤強化の重要課題として継続して掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「4) 人事組織改革」
人事組織改革を重要課題として継続して記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「4) 人事組織改革」
人事組織改革を重要課題として継続して掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「4) 人事組織改革」
人事組織改革を重要課題として引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「(4) 人事組織改革」
人事と組織の改革を重要課題として掲げている。