新株予約権行使による株式価値の希薄化リスク
FY2022に初出。9回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
triplaがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに54社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年11月１日～2026年４月30日 23,370 5,935,832 5,682 875,384 5,682 331,879 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
当中間会計期間に新株予約権の行使により発行済株式数が23,370株増加した。さらに、2026年5月にも1,740株の増加が記載され、希薄化が継続して実際に発生している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社は、役員及び従業員に対するインセンティブを目的として新株予約権を付与しており、当連結会計年度末現在における付与数は182,760株であり、当連結会計年度末現在における発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は、3.09％となります。」
新株予約権の行使による株式発行は継続しているが、潜在株式数の割合は前連結会計年度末の4.08％から3.09％へ低下した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2025年５月１日から2025年５月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式数が1,000株増加しております。」
当中間連結会計期間中にも新株予約権の行使により25,600株が増加し、提出日までにも1,000株の増加が発生した。希薄化が継続して実際に発生している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社は、役員及び従業員に対するインセンティブを目的として新株予約権を付与しており、当連結会計年度末現在における付与数は239,235株であり、当連結会計年度末現在における発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は、4.08％となります。」
当期に新株予約権の行使による120,380株の増加が発生した一方、期末の潜在株式割合は6.12％から4.08％へ低下した。希薄化は実際に発生しているが、潜在残高は縮小している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権 (ストック・オプション)の権利行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により発行済株式数が52,800株増加し、希薄化が追加的に発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により発行済株式数が10,000株増加し、希薄化が追加的に発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当事業年度の開始日から本書提出日までの間に、…新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による増加であります。」
当事業年度中に新株予約権の行使による普通株式128,000株の増加が発生し、提出日現在の潜在株式数は340,400株、発行済株式総数に対する割合は6.12％となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年５月１日から2023年５月31日の間に、新株予約権の権利行使により、普通株式の発行済株式総数が9,000株増加しております。」
新株予約権の権利行使により株式発行が実際に発生し、発行済株式総数が9,000株増加した。 - FY2022初出有価証券報告書
「本書提出日現在における付与数は449,800株であり、本書提出日現在における発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は、8.28％となります。これらの新株予約権が行使された場合、当社株式が発行され、既存株主が保有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
適切な資本政策により新株予約権の付与割合をコントロールすると説明。