円安、金融引き締め、ウクライナ情勢および原材料価格高騰
FY2023-Q3に初出。7回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q3。直近の記載は2026-08-14。
テリロジーホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。57社中40社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに37社。
- 2026-08-14悪化決算
「さらには原油及び原油由来製品の供給不足による景気の下振れリスクのほか、アンソロピック・ショックに象徴される高度な生成AIやAIエージェントの急速な進化により、既存事業モデルの代替に対する市場の懸念が急激に高まりました。」
従来の地政学的リスク、円安、原材料価格等に加え、原油等の供給不足と高度な生成AI・AIエージェントによる既存事業モデル代替への懸念を、景気・事業環境上のリスクとして改めて強く示している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「一方で、長期化するロシアによるウクライナ侵攻や中東情勢の緊迫化による地政学的リスクをはじめ、円安の進行や原材料価格の高騰による物価の上昇、さらに原油及び原油由来製品の供給不足による景気の下振れリスクのほか、アンソロピックショックに代表されるAIの普及による事業の代替などが懸念されております。」
従来の地政学、円安、原材料価格のリスクに加え、原油等の供給不足とAI普及による事業代替を新たな懸念として明示した。 - 2026-06-01悪化株主総会
「長期化するロシアによるウクライナ侵攻や中東情勢の緊迫化による地政学的リスクをはじめ、円安の進行や原材料価格の高騰による物価の上昇、さらに原油及び原油由来製品の供給不足による景気の下振れリスクのほか、アンソロピックショックに代表されるAIの普及による事業の代替などが懸念されております。」
従来の地政学情勢、円安、原材料価格等に加え、原油・原油由来製品の供給不足とAI普及による事業代替を懸念事項として追加している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「その一方で、米国トランプ政権の通商政策の動向、長期化するロシアのウクライナ侵攻と中東情勢の緊迫化等の地政学的リスク、原材料価格の高騰と円安による物価の上昇など、依然として不透明な状況が続いております。」
従来のウクライナ情勢、中東情勢、原材料価格、円安に加え、米国政権の通商政策の動向を不透明要因として明示している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、ウクライナ情勢の長期化やイスラエル・パレスチナ情勢の深刻化、原材料価格の高騰と急激な円安による物価の上昇など、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
従来のウクライナ情勢、原材料価格、円安に加え、イスラエル・パレスチナ情勢の深刻化を明示し、景気の不透明要因を拡大している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢に起因する地政学リスクの高まりから、世界的なエネルギー価格の高騰や原材料価格の上昇、断続的な円安など、景気の先行きについては依然不透明感が残ります。」
地政学情勢、エネルギー・原材料価格、円安による景気の不透明感を継続して挙げている。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「世界的な金融引き締めの影響による急激な円安の進行に加え、長期化するウクライナ情勢に伴う原材料価格の高騰による物価上昇など、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
金融環境、為替、地政学情勢、物価上昇を景気の不透明要因として挙げている。