自然災害・人手不足による物流停滞
FY2019-Q2に初出。10回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2025。
藤倉コンポジットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。33社中16社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「運送部門は、産業用資材の輸送が増加しましたが、燃料費の高騰により、増収減益となりました。」
荷動き増加による売上面の改善があった一方、燃料費高騰が運送部門の減益要因として実績化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「運送部門は、自動車関連及び住宅設備関連の荷動きの低迷、原油価格の継続的な高騰による燃料費の高止まりにより、減収減益となりました。」
自動車・住宅設備関連の荷動き低迷と燃料費高止まりが運送部門の減収減益要因となる状況を再掲している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「運送部門は、自動車及び住宅関連の荷動きの低迷、原油価格の継続的な高騰による燃料費の高止まりにより、減収減益となりました。」
自動車・住宅関連の荷動き低迷に加え、原油価格高騰による燃料費高止まりが続き、運送部門の減収減益として影響が現れた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「運送部門は、自動車関連の荷動きの低迷、原油価格の継続的な高騰による燃料費の高止まりや車両の修繕費の増加などにより、減収減益となりました。」
従来の物流停滞要因に加え、燃料費の高止まりと車両修繕費の増加が運送部門の減収減益として現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「運送部門は、自動車関連の荷動きの低迷や原油価格の継続的な高騰による燃料費上昇などにより、減収減益となりました。」
自動車関連の荷動き低迷と原油価格高騰による燃料費上昇が同時に生じ、運送部門の減収減益として影響が現れている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「アウトドア用品部門は、ベトナムのシューズ工場がロックダウンの影響を受けたことや、世界的な物流網の混乱により秋冬向け商品の入荷に遅延が発生しましたが、大都市圏近郊においてハイキング用品などのネット販売が伸長し、増収増益となりました。」
従来の自然災害・人手不足や感染症による物流影響に加え、ベトナム工場のロックダウンと世界的物流網混乱による商品入荷遅延が発生し、物流停滞リスクの範囲が広がった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「物流部門は、倉庫関係の運用は好調だったものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響により運輸部門が落ち込み減収減益となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による運輸部門の落ち込みと物流部門の減収減益を再掲している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「物流部門は、９月以降台風等の災害により交通に混乱が見受けられましたが、全体を通しては堅調に推移し、増収増益となりました。」
台風等による交通混乱は発生したものの、物流部門全体では堅調に推移し、増収増益を確保した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「物流部門は、自然災害による交通機関の混乱、人手不足の影響などで低迷していた荷動きが回復し、荷役作業の増加などにより増益となりました。」
自然災害・人手不足による物流停滞は、荷動きの回復により前四半期より緩和されたと記載している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「物流部門は、自然災害による交通機関の混乱、人手不足などの影響から荷動きが低迷しましたが、荷役作業の増加などにより増益となりました。」
自然災害による交通機関の混乱と人手不足が物流部門の荷動き低迷として実際に発生したことを初めて記載している。