原油価格等の資源価格変動による材料費・営業利益への影響
FY2016に初出。29回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
藤倉コンポジットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中128社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2027-H1価格適正化の効果と円安コスト高の併存有価証券報告書
「国内の自動車関連部品及び住宅設備関連部品の受注の大幅な回復と取引価格の適正化により事業収益を牽引しました。」
工業用品部門では取引価格の適正化が収益を牽引した一方、アウトドア用品では円安による仕入価格高騰が減収減益要因となっており、コスト上昇と対応効果が併存している。 - 2026-08-10再掲決算
「運送部門は、堅調に推移しましたが、燃料費の高騰等により、増収減益となりました。」
燃料費高騰が運送部門の減益要因として引き続き実績に現れている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「エネルギー費、原材料高騰」
エネルギー費・原材料費の高騰を全社重点リスクとして明示し、調達先変更や海外生産移行による利益減少の可能性を示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「運送部門では、引布加工品の輸送が増加しましたが、燃料費の高騰等により、増収減益となりました。」
燃料費の高騰が運送部門の減益要因として引き続き実績に現れている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「工業用品部門は、自動車関連部品及び住宅設備関連部品の受注回復が進み増収となりましたが、国内は製造コスト上昇に対し価格転嫁が追い付かず、また米国での急激な受注の落ち込みが影響し減益となりました。」
受注回復による増収の一方、国内の製造コスト上昇に価格転嫁が追いつかず、産業用資材の減益要因となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「工業用品部門は、国内・海外共に自動車関連部品の受注回復が進み、また住宅設備関連も市場の緩やかな回復となり増収となりましたが、国内の製造コスト等の上昇に対し価格転嫁が追いつかず営業損失となりました。」
自動車関連受注等が回復して増収となる一方、製造コスト等の上昇に価格転嫁が追いつかず、営業損失となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「引布部門は、自動車メーカーの生産調整による影響がありましたが、電気・電子分野向けの部材や一般ゴム引布の建材用製品などが好調に推移し、また原材料費やエネルギー費などの価格転嫁が進んだことにより、増収増益となりました。」
原材料費・エネルギー費の上昇に対する価格転嫁が進み、引布部門では増収増益となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「引布部門は、一般ゴム引布の建材用製品や電気・電子分野向けの部材などが好調に推移し、また原材料費やエネルギー費などの価格転嫁の効果もあり、増収増益となりました。」
原材料費・エネルギー費の上昇は続くが、価格転嫁の効果により引布部門は増収増益となったと説明している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「原材料費、エネルギー費、物価等は依然高止まりしており、経済活動の足枷となっております。」
原材料費の上昇に加え、エネルギー費・物価等の高止まりが継続し、経済活動の制約要因として記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「稼働率の低下や原材料費、エネルギー費、物流費の継続的な高騰が販売価格への転嫁分を大きく上回り、営業損失となりました。」
原材料費の上昇に加えてエネルギー費・物流費の高騰が継続し、価格転嫁を上回るコスト負担として営業損失に結びついた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「工業用品部門は、半導体等の部品調達難や中国におけるゼロコロナ政策による混乱の影響で、主要顧客での減産が続き減収となり、稼働率の低下や原材料費、エネルギー費、物流費の継続的な高騰などの外部要因の影響、販売価格への転嫁の遅れも有り、営業損失となりました。」
原材料費の上昇に加え、エネルギー費・物流費の継続的高騰、価格転嫁の遅れ、主要顧客の減産と稼働率低下が重なり、営業損失となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「工業用品部門は、半導体等の部品調達難や中国におけるロックダウンの影響により、主要顧客での減産が続き減収となり、稼働率の低下による操業度差損や原材料費、エネルギー費、物流費の継続的な高騰などの外部要因の影響もあり営業損失となりました。」
原材料費に加え、エネルギー費・物流費の継続的な高騰が明示され、部品調達難や稼働率低下とともに工業用品部門の営業損失に結びついた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「工業用品部門は、半導体等の部品調達難により主要顧客が大幅減産となったことで稼働率が低下し、また原材料費、エネルギー費、物流費の高騰など外部要因の影響もあり減収減益となりました。」
従来の原材料価格上昇に加え、エネルギー費・物流費の高騰が明示され、主要顧客の減産と稼働率低下を伴う減収減益として影響が拡大している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「工業用品部門は、原材料価格の上昇や供給の遅れなどが発生し始めたものの、自動車関連・住宅設備関連ともに世界的に好調な需要に支えられ、引き続き増収増益となりました。」
原材料価格の上昇と供給遅延が発生し始めたと記載され、資源価格・供給面のリスクが実際の事業環境に現れている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油価格等の資源価格変動による材料費・営業利益への影響について、重要な新規発生・変更はないとしている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「工業用品部門は、自動車関連部品と、住宅設備関連部品が比較的好調を維持しましたが、材料費や人件費高騰などの影響を受け増収減益となりました。」
材料費の上昇に加え、人件費高騰も工業用品部門の減益要因として実績に現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「工業用品部門は、国内においては自動車、住宅機器、設備投資関連など総じて好調だったものの、海外において北米の自動車部品メーカーの在庫調整や中国市場の減速の影響を受けたことに加え、材料費、運賃が上昇したため減益となりました。」
材料費・運賃の上昇が工業用品部門の減益要因として年度業績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「工業用品部門は、国内においては自動車、住宅機器、設備投資関連など総じて好調だったものの、海外において北米の自動車部品メーカーの在庫調整や中国市場の減速の影響を受けたことに加え、材料費、運賃が値上がりしたため減益となりました。」
材料費・運賃の値上がりが工業用品部門の減益要因として実績に現れている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油価格等の資源価格変動による材料費・営業利益への影響について、重要な新規発生・変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「海外においては、各国の通商政策の激化懸念、中東の原油リスクなど、先行き不透明な状況が続いております。」
事業環境の説明で中東の原油リスクに言及している一方、事業等のリスク欄では重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油価格等の資源価格変動による材料費・営業利益への影響について、重要な新規発生・変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油価格等の資源価格変動リスクについて、重要な新規発生・変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、原材料のうちゴム・樹脂・繊維等原油価格変動の影響を受ける資材が全仕入の60%程度あるため、原油価格の変動により材料費が変動し、営業利益に重要な影響を及ぼす可能性を有しております。」
原油価格変動の影響を受ける資材が全仕入の約60％であるリスクを継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格・為替の動向を注視しながら」
原材料価格の変動を引き続き事業環境上の要因として注視している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、原材料価格・為替の動向を注視しながら」
原材料価格の変動を引き続き経営成績に影響を与える要因として注視している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
資源価格変動リスクについて重要な新規発生・変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループにおいては、原材料のうちゴム・樹脂・繊維等原油価格変動の影響を受ける資材が全仕入の60%程度あるため、原油価格の変動により材料費が変動し、営業利益に重要な影響を及ぼす可能性を有しております。」
原油価格の影響を受ける資材が全仕入の60％程度と数値化されている。