事業の多様化と収益基盤強化
FY2016に初出。22回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-06-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。21社中3社が悪化側に。
直近の記載が「初出」なのは、ほかに1社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「イ．事業ポートフォリオの最適化を図り、資本コストを意識した経営により、当社グループ及び事業の収益力をより向上させ、収益基盤を確固たるものとする。」
事業多様化・収益基盤強化の方針を、事業ポートフォリオの最適化と資本コストを意識した経営として引き続き明示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループの経済的及び社会的な企業価値を中長期にわたって安定的に向上させることをめざし、企業価値の安定的、かつ着実な成長を示す指標として、売上高営業利益率（連結）10％以上、自己資本比率（連結）60％以上、ROE（連結）10％以上を指標とさせていただきます。」
事業多様化・収益基盤強化の方針を、事業ポートフォリオの最適化と資本コストを意識した経営へ整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は生産技術の強化による利益率の改善や医療分野への新製品投入などにより、事業の拡充及び事業利益を追求し、更なる経営強化を図ることで企業価値の向上に努めてまいります。」
生産技術の強化、医療分野への新製品投入、事業利益の追求による事業拡充・企業価値向上を引き続き掲げている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社は生産技術の強化による利益率の改善や医療分野への新製品投入などにより、事業の拡充及び事業利益を追求し、更なる経営強化を図ることで企業価値の向上に努めてまいります。」
生産技術の強化、医療分野への新製品投入、事業拡充・事業利益追求による企業価値向上を引き続き掲げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2020年４月に組織体制を本部制から事業部制に変更し、事業の縦軸を強化し事業の拡充及び事業損益の追求に努めております。」
事業部制への組織変更と事業拡充・事業損益の追求を、前四半期に続いて記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社グループでは、2020年４月に組織形態を本部制から事業部制に変更し、事業の縦軸を強化し事業の拡充及び事業損益の追求に努めております。」
事業拡充と事業損益の追求に向け、本部制から事業部制への具体的な組織変更を実施した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年５月29日に小型でパーソナルユースに利用できる非常用モバイル充電器『アクアチャージ』を発売するなど積極的な市場開拓に努め」
新製品の発売を通じた市場開拓と収益基盤の多様化を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「① 事業の多様化 収益の源泉である事業を多様化し、収益構造を強化するため、当社は、次に掲げるような対応をより一層加速して進めてまいります。」
事業多様化・収益構造強化を引き続き課題として掲げ、海外生産、新事業・新製品、生産効率化を対応策として再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「今後、医療用ゴム製品などの生産拡大、および管理部門の集約に伴う作業効率の改善を図ってまいります。さらに、小型でパーソナルユースに利用できる非常用モバイル充電器『アクアチャージ®』を開発するなど、新製品開発にも積極的に取り組んでおります。」
生産拡大、作業効率改善、新製品開発を通じた収益基盤強化の方向性を引き続き示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当期を初年度とする新中期３ヶ年計画を策定し、積極的な設備投資、営業活動や新製品の開発などに注力しております。」
新中期3ヶ年計画の初年度として、設備投資、営業活動、新製品開発を通じた収益基盤強化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当期を初年度とする新中期３ヶ年計画を策定し、積極的な設備投資、営業活動や新製品の開発などに注力しております。」
新中期3ヶ年計画の初年度として、設備投資、営業活動、新製品開発を通じた収益基盤強化を継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、「私たちは卓越した複合化技術で豊かな暮らしをささえるグローバルカンパニーを目指します。」との経営ビジョンを掲げた新中期３ヶ年計画（平成29年度スタート）を策定しました。この計画の考え方として、「海外拠点の増強 産業用資材分野のさらなる拡大」「稼ぐ力の強化」「新事業開拓・新製品開発」を挙げ、計画を推進しています。」
事業多様化・収益基盤強化の方向性が、新中期3ヶ年計画の下で、海外拠点増強、産業用資材分野の拡大、稼ぐ力の強化、新事業・新製品開発という構成に整理された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「収益の源泉である事業を多様化し、収益構造を強化するため、当社は、次に掲げるような対応をより一層加速して進めてまいります。」
事業多様化による収益構造強化を引き続き経営課題として掲げ、海外生産、新事業・新製品、生産効率化を対応策として示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これらの状況を踏まえて、新事業、新製品、マーケットの拡張による収益構造の強化、技術開発への積極的な投資、為替管理の強化や生産・販売体制の見直し、生産体制の効率化によるコストダウン、危機発生時にも事業活動を継続できる危機対応能力の向上、環境負荷物質を使用しない製品の開発と供給を進めております。」
新事業・新製品・市場拡張を通じた収益構造強化を、引き続き主要な経営課題として掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「これらの状況を踏まえて、新事業、新製品、マーケットの拡張による収益構造の強化、技術開発への積極的な投資、為替管理の強化や生産・販売体制の見直し、生産体制の効率化によるコストダウン、危機発生時にも事業活動を継続できる危機対応能力の向上、環境負荷物質を使用しない製品の開発と供給を進めております。」
新事業・新製品・市場拡張による収益構造強化を、引き続き主要な経営課題として掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「これらの状況を踏まえて、新事業、新製品、マーケットの拡張による収益構造の強化、技術開発への積極的な投資、為替管理の強化や生産・販売体制の見直し、生産体制の効率化によるコストダウン、危機発生時にも事業活動を継続できる危機対応能力の向上、環境負荷物質を使用しない製品の開発と供給を進めております。」
新事業・新製品・市場拡張による収益構造強化を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「収益の源泉である事業を多様化し、収益構造を強化するため、当社は、次に掲げるような対応をより一層加速して進めてまいります。」
海外生産能力の拡充、新事業・新製品、生産効率向上を具体的な対応として掲げている。