液晶・半導体関連メーカーの設備投資減速
FY2019-Q2に初出。26回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-11-10。
藤倉コンポジットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。19社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- 2026-11-10対処決算
「一方、旺盛なAI向け半導体需要を背景とした半導体製造装置関連部品は好調に推移し、ディスプレイ製造装置関連の大型案件も寄与したことから、増収となり、営業損失が縮小しました。」
AI向け半導体需要とディスプレイ製造装置関連の大型案件により、従来の液晶・半導体関連投資低調リスクの一部が業績上緩和された。 - FY2027-H1対処有価証券報告書
「一方、旺盛なAI向け半導体需要を背景とした半導体製造装置関連部品は好調に推移し、ディスプレイ製造装置関連の大型案件も寄与したことから、増収となり、営業損失が縮小しました。」
AI向け半導体需要を背景に半導体製造装置関連部品が好調となり、ディスプレイ製造装置の大型案件も寄与して、制御機器部門の営業損失が縮小した。 - 2026-08-10再掲決算
「制御機器部門は、AI向け半導体の需要増加を背景に半導体製造装置関連部品は増収増益となりましたが、液晶製造装置の設備投資が引き続き低調に推移し、また医療関連部品の客先での在庫調整や製品立上げ遅れの影響を受けたことから、全体では減収減益となりました。」
AI向け半導体需要の増加がある一方、液晶製造装置投資の低調さが続いている。 - FY2026AI半導体設備投資の一巡と中国向け投資低調有価証券報告書
「制御機器部門は、リチウムイオン電池製造装置関連部品は設備投資の回復が見られましたが、台湾向けAI半導体製造装置への設備投資が一巡し、中国向け液晶製造装置への設備投資も低調に推移しました。また、一部中国向け医療関連部品の減産により、減収減益となりました。」
AI半導体向け設備投資の一巡、中国向け液晶製造装置投資の低調、一部中国向け医療関連部品の減産により、制御機器部門は減収減益となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「制御機器部門では、半導体市場におけるAI関連設備投資は依然として堅調に推移しております。一方で、半導体及び液晶製造装置への投資、特に中国市場は低調に推移しており、医療関連部品と自動車関連部品は増収となったものの、液晶・半導体市場の影響が大きく、増収減益となりました。」
AI関連半導体投資の堅調さが続く一方、中国を含む液晶・半導体製造装置投資の低調さが残り、部門は増収減益となった。 - FY2025AI半導体投資で堅調も液晶・医療に弱さ有価証券報告書
「主力の半導体市場は流通在庫調整がほぼ収束し、AI半導体の設備投資が牽引したことにより、国内・海外向け共に堅調に推移しました。液晶市場は引き続き低調ではありますが、海外向けの一部持ち直しにより増収となりました。医療市場での一部新製品の上市遅れ及び中国市場の景気低迷の影響により、全体では増収減益となりました。」
半導体市場では流通在庫調整がほぼ収束しAI半導体投資が牽引した一方、液晶市場の低調、医療新製品の上市遅れ、中国市場低迷が残った。 - FY2025-H1生成AI向け設備投資で堅調も一部ユーザーは在庫調整有価証券報告書
「制御機器部門は、半導体市場は一部ユーザーでの流通在庫調整の影響を受けましたが、活発な生成AI向け設備投資により、国内・海外向け共に堅調に推移しました。」
半導体市場では一部ユーザーの流通在庫調整が続く一方、生成AI向け設備投資が活発で、国内・海外向けは堅調に推移した。 - FY2024海外半導体は堅調も国内半導体・液晶は減産継続有価証券報告書
「制御機器部門は、海外向け半導体市場は堅調に推移しましたが、国内向け半導体市場及び液晶市場の減産が続き、医療市場はコロナ禍で増産した医療機器の流通在庫過多の影響が継続し、減収減益となりました。」
海外向け半導体市場は堅調となった一方、国内半導体・液晶市場の減産と医療機器の流通在庫過多が続き、制御機器部門は減収減益となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「制御機器部門は、半導体市場において海外向け製品の新規受注があったものの、液晶市場の大幅な落ち込みがあり低調に推移しました。医療市場はコロナ禍で増産した医療機器の流通在庫過多の影響を受け、減収減益となりました。」
半導体市場では海外向け新規受注があった一方、液晶市場の大幅な落ち込みが発生し、医療市場にも医療機器の流通在庫過多の影響が及んで減収減益となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「制御機器部門は、液晶・半導体市場は海外向け製品の増産等好材料も見られましたが、引続き低調に推移しました。また、医療市場もコロナ禍により増産した医療機器の流通在庫過多により、減収減益となりました。」
液晶・半導体市場の低調が続くことに加え、コロナ禍で増産された医療機器の流通在庫過多が医療市場にも影響し、制御機器部門は減収減益となった。 - FY2024-Q1一部好材料も半導体・液晶市場は低調継続有価証券報告書
「半導体、液晶市場は海外向け製品の増産等好材料も見られましたが、引続き低調に推移し、減収減益となりました。」
海外向け製品の増産という好材料が見られた一方、半導体・液晶市場は低調な推移が続き、制御機器部門は減収減益となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「制御機器部門は、医療市場は堅調に推移しましたが、液晶市場及び半導体市場が減産となり、主要顧客の投資も低調となったことから、減収減益となりました。」
前四半期までの半導体設備投資好調の記載から、年度では液晶・半導体市場の減産と主要顧客投資低調による減収減益へ変化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「制御機器部門は、液晶市場の低迷により主要顧客での投資が先送りされ低調となりましたが、一方半導体市場の設備投資は引き続き好調を維持し、医療及び産業機械市場も堅調に推移したことで増収増益となりました。」
液晶市場の投資先送りと低迷が続く一方、半導体設備投資、医療市場、産業機械市場は堅調で、増収増益となった。 - FY2023-Q2液晶投資後倒しも半導体投資は好調有価証券報告書
「制御機器部門は、液晶市場の投資の後倒があり低調となりましたが、半導体市場の設備投資が引き続き好調を維持し、医療市場も好調に推移したことで増収増益となりました。」
液晶市場では投資の後倒しが生じた一方、半導体市場の設備投資と医療市場は好調を維持し、部門は増収増益となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「制御機器部門は、引き続き半導体・液晶市場の設備投資が好調を維持し、また、医療市場も堅調に推移し増収増益となりました。」
半導体・液晶市場の設備投資好調と医療市場の堅調推移が続き、制御機器部門は増収増益となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「制御機器部門は、半導体・液晶関連の設備投資が好調を維持し、医療関連も堅調に推移し増収増益となりました。」
半導体・液晶関連メーカーの設備投資減速が減収減益要因となっていた状況から、設備投資が好調を維持し、医療関連も堅調となって増収増益に転じた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「制御機器部門は、半導体・液晶市場の設備投資が好調を維持し、また、医療市場も堅調に推移し増収増益となりました。」
半導体・液晶市場の設備投資好調と医療市場の堅調推移が続き、制御機器部門は増収増益となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「制御機器部門は、半導体・液晶市場の設備投資が好調を維持し、医療市場も堅調に推移し増収増益となりました。」
半導体・液晶市場の設備投資減速や医療・産業機械関連の低調が続いていた状況から、設備投資・医療市場が堅調となり、部門は増収増益となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「制御機器部門は、引き続き半導体並びに産業機械関連メーカーの減速の影響を受け、減収減益となりました。」
半導体および産業機械関連メーカーの減速が続き、制御機器部門の減収減益要因となっている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「制御機器部門は、引き続き半導体関連メーカーの減速、産業機械関連にも影響が出はじめ減収減益となりました。」
半導体関連メーカーの設備投資・需要減速が続く中、産業機械関連にも影響が広がり、減収減益となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「制御機器部門は、半導体関連メーカーの減速の影響を受け減収減益となりました。」
半導体関連メーカーの減速が、制御機器部門の減収減益として当四半期の実績に現れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「制御機器部門は、液晶・半導体関連メーカーの設備投資が減速、さらに産業機械メーカーも低調となった影響を受け減益となりました。」
液晶・半導体関連メーカーの設備投資減速に加え、産業機械メーカーの低調も影響し、減益となる状況を年度でも記載している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「制御機器部門は、引き続き液晶・半導体関連メーカーの設備投資が減速、さらに産業機械メーカーも低調となった影響を受け減益となりました。」
液晶・半導体関連メーカーの設備投資減速が続き、さらに産業機械メーカーの低調も加わって減益となった。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「制御機器部門は、前期まで続いていた液晶・半導体関連メーカーの設備投資が減速したため減益となりました。」
液晶・半導体関連メーカーの設備投資減速が制御機器部門の減益として実績に現れたことを初めて独立したテーマとして記載している。