全社的な総原価低減活動
FY2016-Q2に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2025前進有価証券報告書
「この結果、前連結会計年度に対し、販売価格で約253億円、固定費で約70億円、直接原価で約42億円がそれぞれ増益要因となったものの、数量・構成他で約253億円、経費で約60億円、為替で約9億円、原材料で約7億円の減益要因となり、タイヤ事業全体で事業利益は前連結会計年度に比べ約36億円の増益となりました。」
販売価格、固定費、直接原価の改善に加え、内部努力・コスト削減の効果を数値化し、タイヤ事業の事業利益が約36億円増益となった。 - FY2024収益改善とコスト増の併存有価証券報告書
「この結果、前連結会計年度に対し、数量・構成他で約273億円、為替で約135億円がそれぞれ増益要因となったものの、原材料で約78億円、販売価格で約17億円、直接原価で約116億円、固定費で約41億円、経費で約30億円の減益要因となり、タイヤ事業全体で事業利益は前連結会計年度に比べ約126億円の増益となりました。」
高機能商品の拡販や北米事業の構造改革により構成の良化が増益要因となった一方、人件費・原材料・固定費・経費等の増加が減益要因となり、収益改善とコスト負担が併存した。 - FY2021前進有価証券報告書
「この結果、前連結会計年度に対し、原材料価格全体で約370億円、固定費で約51億円、経費で約11億円の減益要因となったものの、販売価格で約246億円、数量・構成他で約82億円、直接原価で約59億円、為替で約49億円がそれぞれ増益要因となりました。高機能商品の更なる拡販、海外工場における生産性の改善など、収益力の向上を目指して様々な対策に取り組みましたが、原材料価格の上昇及び海上輸送コストの負担増の影響が大きくタイヤ事業全体では事業利益はほぼ横ばいとなりました。」
原価低減・生産性改善を継続し、直接原価が約59億円の増益要因となった一方、固定費約51億円、経費約11億円は減益要因となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「一方、生産性改善をはじめとする原価低減に取り組んだことに加え、徹底した経費抑制により、直接原価、固定費及び経費は増益要因となりました。この結果、前連結会計年度に対し、新型コロナウイルス感染症の影響で約460億円、為替で約44億円、販売価格で約1億円の減益要因となったものの、原材料価格全体で約261億円、経費で約88億円、数量・構成他で約67億円、直接原価で約22億円、固定費で約9億円が、それぞれ増益要因となりました。」
生産性改善・原価低減・経費抑制を実施し、経費88億円、直接原価22億円、固定費9億円を増益要因として具体的に開示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「低燃費タイヤなど高付加価値商品の更なる拡販、海外工場における生産能力の増強や生産性の改善など、収益力の向上を目指してさまざまな対策に取り組みましたが、タイヤ事業全体では減益となりました。」
高付加価値商品の拡販、生産能力増強、生産性改善などの収益力向上策を継続。一方、タイヤ事業の事業利益は減益となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「低燃費タイヤなど高付加価値商品の更なる拡販、海外工場における生産能力の増強や生産性の改善など、収益力の向上を目指してさまざまな対策に取り組みましたが、タイヤ事業全体では減益となりました。」
高付加価値商品の拡販、生産能力増強、生産性改善を収益力向上策として継続記載。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「そのほか、総原価の抑制もあり、産業品他事業の売上収益、事業利益は前年同期を上回り、増収・増益となりました。」
総原価の抑制を産業品他事業の増収・増益要因として継続記載。 - FY2016再掲有価証券報告書
「低燃費タイヤなど高付加価値商品の更なる拡販、海外工場における生産能力の増強や生産性の改善など、収益力の向上を目指してさまざまな対策に取り組みましたが、タイヤ事業全体では減益となりました。」
収益力向上策として、生産性改善や高付加価値商品の拡販を継続記載。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「円高の進行などにより前年同期比減収となりましたが、全社を挙げての総原価低減活動などにより、営業利益は前年同期並みとなりました。」
総原価低減活動を継続し、減収下で営業利益を前年同期並みに維持した要因として記載。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「全社を挙げての総原価低減活動などにより、営業利益は増益となりました。」
総原価低減活動を営業利益増益の要因として記載。