自然災害・疾病・戦争・テロによる事業影響
FY2017に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
住友ゴム工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに16社。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「国内新車用タイヤは、一部自動車メーカーにおける減産の影響に加え、8月末の台風の影響などもあり、販売量は前期を大きく下回りました。」
自然災害リスクについて、8月末の台風が国内新車用タイヤの販売量減少に影響したと記載した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「我が国においても新型コロナウイルス感染症の影響が和らぎ経済が回復していく期待があるものの、為替や物価の動向などで不確実性が高い状況です。」
新型コロナウイルス感染症の影響が和らぎ、国内経済回復への期待が示された。一方、為替・物価動向による不確実性は残ると記載した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「国内新車用タイヤは、納入車種拡大や低燃費タイヤを中心とする高機能商品の拡販を進めましたが、世界的な半導体不足や福島県沖地震の影響により自動車メーカーの生産台数が減少したことなどにより、売上収益は前年同期を下回りました。」
自然災害リスクについて、福島県沖地震が自動車メーカーの生産減少と国内新車用タイヤの減収に実際に影響したと記載した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「依然として本感染症の世界的な流行は収束しておらず、経済への影響が続くものと予想され、業務の停止やサプライチェーンの混乱等が生じた場合、当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
疾病リスクについて、新型コロナウイルス感染症の世界的流行が収束せず、業務停止・サプライチェーン混乱の可能性を独立したリスクとして明示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ゴルフ用品は、北米、欧州を中心に新型コロナウイルス感染症に伴う市場縮小に反転が見られ、強化してきたデジタル系マーケティング・販売チャネル関係強化、新商品の効果もありましたが、上半期の販売減を補うには至らず、売上収益は前年同期を下回りました。また、テニス用品も同様に、売上収益は前年同期を下回りました。ウェルネス事業でも新型コロナウイルス感染症予防対策でスポーツクラブの一時休業を実施したこと等により、売上収益は前年同期を下回りました。」
新型コロナウイルス感染症による市場縮小、テニス用品の減収、スポーツクラブの一時休業による減収が継続して発生した。一部地域でゴルフ市場の反転は見られたが、スポーツ事業全体への影響は残っている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「ゴルフ用品は、新型コロナウイルス感染症に伴うイベント中止や自粛ムード、ロックダウン等の影響を受け、国内外ともに市場が低迷、デジタル系マーケティング・販売を強化しましたが、売上収益は前年同期を下回りました。また、テニス用品も同様に、売上収益は前年同期を下回りました。」
疾病による事業影響について、イベント中止、自粛ムード、ロックダウン等がゴルフ・テニス用品の減収として継続的かつ広範囲に発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「ゴルフ用品は、「ゼクシオ イレブン」「ゼクシオ エックス」が国内外で好調なスタートを切りましたが、新型コロナウイルス感染症に伴うイベント中止や自粛ムード、ロックダウン等の影響を受け、国内外ともに売上収益は前年同期を下回りました。」
疾病等による事業影響リスクについて、新型コロナウイルス感染症に伴うイベント中止、自粛ムード、ロックダウンが実際のスポーツ事業の減収として発生したと記載した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「わが国経済においても、消費税率の引き上げによる景気への影響と、消費マインドの改善に繋がる財政不安の解消や賃上げ動向には不透明感があることに加えて、新型コロナウイルス感染症による影響も重なり、景気の悪化が懸念される状況となっております。」
自然災害・疾病等の既存リスクに関連して、新型コロナウイルス感染症による影響が国内景気の悪化懸念として具体的に記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害・疾病・戦争・テロによる事業影響リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとの扱いを継続。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「災害による損失 781」
自然災害等の事業影響リスクについて、当期に災害による損失781百万円を計上した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害・疾病・戦争・テロによる事業影響リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとの扱いを継続。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害・疾病・戦争・テロによる事業影響リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとの扱いを継続。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害・疾病・戦争・テロによる事業影響リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとの扱いを継続。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは日本・アジア地域を中心に世界の広範な地域で事業を展開しており、それらの事業は自然災害、疾病、戦争、テロ等に直接又は間接の影響を受ける可能性があります。」
広範な海外事業展開に伴う自然災害・疾病・戦争・テロの影響可能性を初めて独立した事業リスクとして記載。