ブリヂストン（5108）・施策前進
PSU業績連動型株式報酬の導入
FY2017に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026-H1。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績連動型の役員・従業員報酬制度401社が書いているテーマ・逆風0社・追い風393社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに66社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの414件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「＜2026年プランの目標＞ Threshold Target Maximum 連結ROIC ６％ 10％ 14％ 連結ROE ７％ 11％ 15％」
PSUについて、2026年から2028年までの業績判定期間を対象とする新プランのROIC・ROE目標と、支給率のThreshold・Target・Maximumを具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度に評価が確定した2023年プラン(評価期間：2023年～2025年)は、下記業績指標の評価に基づき、基準株式数に対して74.5％の支給となりました。」
PSUについて、2023～2025年の評価期間が終了し、ROIC・ROEに基づく支給率74.5％が確定した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2019年プラン業績指標 連結ＲＯＥ 12％ 8.1％ 51.3％ 連結営業利益／ 連結調整後営業利益 4,238億円 3,145億円 0.0％ 計 41.0％」
PSUの2019年プランについて、2019～2021年の業績判定期間の実績と支給率を開示し、ROE部分の支給率51.3％、営業利益部分0％、合計41.0％と確定している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は2018年３月よりＰＳＵを導入しており、今回、2018年プランの業績判定期間が終了し、実績が以下の通り確定しております。…連結ＲＯＥ 目標12.00％ 実績7.97％ 支給率0％」
PSUについて、2018年プランの3年間の業績判定期間が終了し、ROEおよび営業利益・調整後営業利益の支給率がいずれも0％と確定した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「2020年度からのＩＦＲＳ任意適用にあたり、従来日本基準で公表していた営業利益に代わり、「調整後営業利益」を採用いたします。」
PSUを含む役員報酬の業績指標について、IFRS任意適用に伴い、従来の営業利益から一部一時的損益を調整した「調整後営業利益」へ変更する枠組みを記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「業績判定期間中の当社業績等の数値目標を予め設定し、業績判定期間終了時における業績指標の目標達成率に応じて、同じく予め設定した基準株式数に０%～200％の割合を乗じた数に相当する当社株式の交付及び金銭の支給を行う業績連動型の株式報酬制度」
株式報酬型ストック・オプションに代わり、連結ROEと連結営業利益を業績指標とするPSUを導入した。業績判定期間は2018年から2020年、株式・金銭の交付および支給は2021年5月の予定としている。