Komori
横浜ゴム(5101)・施策引き上げ

中期業績連動報酬制度の導入

FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載はFY2024。

3記載
5年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2020再定義FY20232021: 120212022: 020222023: 020232024: 120242025: 12025
同じテーマの他社
業績連動型の役員・従業員報酬制度401社が書いているテーマ・逆風0社・追い風393社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。

直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに9社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの414件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「当社グループの中期経営計画の定量目標である、2024年度から2026年度末までの3ヵ年(以下「対象期間」という)の連結事業利益の合計4,105億円を基準とし」

    中期業績連動報酬の基準となる2024~2026年度累積連結事業利益を、前回の3,650億円から4,105億円へ引き上げた。
  2. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社グループの中期経営計画の定量目標である、2024年度から2026年度末までの3ヵ年(以下「対象期間」という)の連結事業利益の合計3,650億円を基準とし、対象取締役および対象執行役員の全員について、以下の計算式で中期業績連動報酬を算定することとしております。」

    YX2023の累積連結事業利益1,800億円を基準とした制度から、YX2026の2024~2026年度累積連結事業利益3,650億円を基準とする中期業績連動報酬へ切り替えた。
  3. FY2020初出有価証券報告書

    「当社グループの中期経営計画の定量目標である、2021年度から2023年度末までの3ヵ年の連結事業利益の合計1,800億円を基準とし、対象取締役および対象執行役員の全員について、以下の計算式で中期業績連動報酬を算定することとしております。」

    2021年度から2023年度までの累積連結事業利益1,800億円を基準に、達成度に応じて支給係数を変える中期業績連動報酬制度を導入した。
一緒に動いた変遷

「有利子負債比率と金利動向の影響」は、この変遷が動いた3回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22222★12345
  1. ★この変遷
  2. 1有利子負債比率と金利動向の影響2回
  3. 2「YOKOHAMA Transformation 2023」の推進2回
  4. 3GD100財務目標(売上高1兆円・営業利益1,000億円等)の達成2回
  5. 4ISO26000をベースとする6つの横浜ゴムの重要課題2回
  6. 5棚卸資産の正味実現可能価額下落リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
横浜ゴムの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
中期業績連動報酬制度の導入|横浜ゴム(5101)の変遷 | Komori