自動化・省力化・DX・脱請負・カーボンニュートラルへの研究開発
FY2022-Q3に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これらの技術により、切羽直下への作業員立入ゼロを実現するとともに、余掘り量の低減、作業人員削減、施工品質の安定化を確認しています。」
自動化・省力化・DX研究について、全自動鋼製支保工建込みロボット、自動装薬システム等を現場適用し、作業員立入ゼロなどの具体的成果を確認している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間期は、山岳トンネル工事での「全自動鋼製支保工建込みロボット」や「コンクリート吹付け自動化システム（ヘラクレス-Auto）」、パネル貼り付け作業を機械化する「パネルライニング台車」を開発し、安全性と効率性を大幅に向上させました。」
自動化・省力化・DXに関する研究開発で、山岳トンネル向けの全自動ロボット、吹付け自動化システム及びパネル施工機械を開発し、具体的な成果を示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「具体的には、自動化・省力化・DX、マネジメント、カーボンニュートラル分野に重点を置き、事業環境の変化に対応するための研究テーマの選定と経営資源の集中を図っています。」「設備老朽化への対応が急務となる導水路トンネルリニューアル工事の自動化機械の開発も進め」
自動化・省力化・DX及びカーボンニュートラルを研究開発の重点分野として継続し、導水路トンネル更新工事向け自動化機械の開発など具体的なテーマを進めている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「10月25日には、BIMと相互連携可能なデータベースと各種ツールの自動連携により、多様なZEB仕様を迅速かつ高精度に評価可能なZEB設計支援システム「ZEB-Scope」を開発したことをプレスリリースしました。」「11月15日には、大深度圧力下におけるシールドマシンのチャンバ内泥土の性状確認を可能とする「泥土の回収試験装置」を大規模シールド工事現場に適用して運用を開始したことをプレスリリースしました。」
研究開発について、ZEB設計支援システムの開発公表及び大深度シールド工事向け泥土回収試験装置の現場適用・運用開始まで進展している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「９月11日には、開発を進めている「自動装薬システム」を山岳トンネル工事現場に適用して実証試験を行い、基本性能を確認したことをプレスリリースしました。切羽とドリルジャンボ操縦席間を無人にした実現場での装薬作業は業界初となります。本システムの導入により、切羽とドリルジャンボ操縦席間を完全に無人化し、作業員が切羽に立ち入ることなく装薬作業を自動化することが可能となり、約９割が切羽で発生している山岳トンネルの労働災害を最小限に抑えることができます。」
自動化・省力化・DX及び安全性向上に関する研究開発で、自動装薬システムを実現場に適用し、基本性能の確認まで進めている。切羽で発生する労働災害が約９割であることも示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期は個々の研究テーマの審査、確認を行った上で各種の開発に着手しました。昨今の素早い事業環境の変化に即応した研究開発課題への絞り込みを行い、経営資源の選択と集中を図っています。」「６月14日には、鉄骨建方の精度を立体に可視化し直観的に把握することができる、鉄骨建方精度管理システム「建方ナビ」をプレスリリースしました。」
請負の自動化・省力化・DX及び担い手不足対応に関する研究開発で、テーマの審査・選択と集中を進め、鉄骨建方精度管理システムの公表まで進展している。 - FY2023前進有価証券報告書
「本受賞を機として、「鋼製支保工建込みロボット」の販売を開始します。」
自動化・省力化・脱請負に関する研究開発で、鋼製支保工建込みロボットが国土交通大臣賞を受賞し、販売開始という事業化段階に進んでいる。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「10月12日に、古河ロックドリル(株)及びマック(株)と共同で開発した「鋼製支保工建込みロボット」が、第10回ロボット大賞 国土交通大臣賞を受賞しました。切羽への立ち入りを伴う作業をロボットにより自動化することで生産性向上を実現するとともに、山岳トンネル特有の切羽肌落ちによる労働災害の発生を物理的に排除できます。」
請負作業の自動化・省力化及び安全性向上に関する研究開発で、鋼製支保工建込みロボットが国土交通大臣賞を受賞した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当期の具体的な取り組み方針として、請負の自動化・省力化・ＤＸ分野、脱請負のさらなる加速を目的としたマネジメント分野、また中長期にわたり取り組むべき社会課題として考えられるカーボンニュートラル分野などに重点を置いています。」
請負の自動化・省力化・DX、脱請負及びカーボンニュートラルを研究開発の重点分野とする方針を再掲している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当期の具体的な取り組み方針として、請負の自動化・省力化・ＤＸ分野、脱請負のさらなる加速を目的としたマネジメント分野、また中長期にわたり取り組むべき社会課題として考えられるカーボンニュートラル分野などに重点を置いています。」
研究開発の重点分野を継続するだけでなく、危険予知AI、道路運営DX、バッテリー仕様機種、遠隔操作・自動運転などの具体的な開発・実証を進めている。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「当期の具体的な取り組み方針として、請負の自動化・省力化・ＤＸ分野、脱請負の更なる加速を目的としたマネジメント分野、また中長期にわたり取り組むべき社会課題として考えられるカーボンニュートラル分野などに重点を置いています。」
研究開発の重点分野として生産性、事業モデル、カーボンニュートラルを挙げている。