低炭素・リサイクル技術の展開
FY2022-Q3に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「『コンクリート再生路盤材へのCO2鉱物固定技術』の開発を進めています。2027年度のプラント実装及び実用化を目標として、装置・システムの開発を継続していきます。」
CO2固定化技術について、2027年度のプラント実装・実用化という期限を伴う目標を継続している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「脱炭素に関しては、2050年のカーボンニュートラル達成を見据え、自社アスファルトプラントから発生する排ガス中のCO2を舗装材料に固定化する技術開発を継続しており、2027年度の実用化を目指しています。」
CO2固定化技術について、2050年カーボンニュートラルを見据え、2027年度の実用化という期限を伴う開発目標を明示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間期までの取り組みの成果として、高速道路の床版取替工事の効率化に貢献する新技術「ESCON TPジョイント」や建築物のライフサイクルにおける環境負荷評価システム「CO2-Scope」を開発し、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みを行っています。」
低炭素・環境配慮技術について、CO2-Scope等の環境負荷評価システムを開発し、カーボンニュートラル実現に向けた具体的な技術開発を進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「カーボンニュートラルに関しては、低炭素合材の販売促進を継続することに加え、CO2削減技術として、合材工場の実排気ガスに含まれるCO2を直接再生路盤材に炭酸塩化(固定化)するシステムの開発を進めており、来期以降の実装化を目標に、実験用プラントを活用した各種検証を行っています。」
低炭素合材の販売促進と、排気ガス中のCO2を再生路盤材に固定化するシステムの開発・実証及び来期以降の実装化目標を継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「カーボンニュートラルに関しては、低炭素合材の販売促進を継続することに加え、CO2削減技術として、合材工場の実排気ガスに含まれるCO2を直接再生路盤材に炭酸塩化(固定化)するシステムの開発を進めており、今後の実装化に向け、実験用プラントを活用した各種検証を行っています。」
低炭素合材の展開に加え、合材工場の排気ガス中のCO2を再生路盤材に固定化するシステムを開発し、実験用プラントで検証する段階に進んでいる。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「カーボンニュートラルに関しては、低炭素合材の販売促進に加え、4月にはプラントへの水素燃料の実用化に向けた検討として製造実験を行い、有効性を確認しました。」
低炭素合材の展開に加え、舗装プラントで水素燃料の製造実験を実施し、有効性を確認する段階に進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「この施設では、動植物由来の油滓等を原料に、バイオ重油製造技術を活用した環境負荷低減エネルギーを自社精製・製造することにより自社のエネルギー由来のCO2排出量削減に取り組むことを目指します。2023年完成予定の当該プラントでのバイオ重油製造によって工場が本格稼働する3年目以降には約3万5千トン/年のCO2削減が見込まれます。」
低炭素・リサイクル技術について、バイオ重油製造施設の建設開始、2023年完成予定及び年間約3万5千トンのCO2削減見込みを具体化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「9月9日には、(株)日立ソリューションズ・テクノロジーとコンソーシアムを組んで応募したダンプトラック誘導作業の省力化技術が国土交通省の「建設現場の生産性を飛躍的に向上するための革新的技術の導入・活用に関するプロジェクト」に採択され、現場で試行しています。また、アスファルト舗装の持続的再生利用のニーズに応えるべく、再生アスファルト混合物の品質向上に関する様々な取り組みを行いました。」
舗装事業でダンプトラック誘導の省力化技術が国土交通省プロジェクトに採択され、現場試行に進んだ。再生アスファルト混合物の品質向上も継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、アスファルト舗装の持続的再生利用のニーズに応えるべく、再生アスファルト混合物の品質向上に関する様々な取り組みを行っていきます。」
低炭素合材やリサイクル技術に加え、再生アスファルト混合物の品質向上に取り組む方針を示している。 - FY2023-Q1引き上げ有価証券報告書
「前田道路においては、2050年のカーボンニュートラルを目指し、二酸化炭素等の温室効果ガスの排出量削減をはじめとする地球環境問題や道路インフラの効率的保全、デジタル技術の活用等、社会及び国民の幅広いニーズに応えて、サステナブルな社会を創造すべく、研究開発に取り組んでいます。」
低炭素合材やリサイクル技術の取り組みに、2050年という期限を伴うカーボンニュートラルの目標と、道路インフラ保全・デジタル活用を明記している。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「これらの研究により、低炭素合材の製造販売やリサイクル製品の製造工程における作業環境の改善、労働力不足の解消、品質の向上等を図ります。」
舗装事業において、低炭素合材、リサイクル製品、作業環境改善を研究開発の成果として掲げている。