新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2022に初出。7回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-06-26。
トリプルアイズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに51社。
- 2026-06-26対処株式の発行・処分
「当社取締役会としては、これらのメリット・デメリットを総合的に比較衡量した結果、現時点においては、潜在的な株式希薄化リスクを回避し、かつ役職員が短期的な株価変動に過度にとらわれることなく中長期的な事業成長に注力できる環境を維持すること（およびそれに伴う離職防止）が、最終的に株主共同の利益に最も資するものであると判断し、本件取得を実施する決議に至った次第です。」
第5回から第7回新株予約権の残存分を全て取得し、直ちに消却することで、合計831,600株の発行による潜在的な株式価値の希薄化リスクを回避する措置を決議している。これらの新株予約権に関する希薄化リスクは低減したが、他の潜在株式等を含む希薄化リスク全般の終息までは示していない。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末において、新株予約権による潜在株式は1,400,100株であり、発行済株式総数の16.7％に相当しております。これらの新株予約権が行使された場合には、当社株式が発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
潜在株式が1,400,100株、発行済株式総数の16.7％となり、前回記載の6.4％から希薄化可能性の比率が上昇している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当社は、2025年２月28日開催の取締役会において、会社法第236条、第238条及び第240条の規定に基づき、当社の取締役及び従業員並びにグループ会社の取締役及び従業員に対し、第７回新株予約権を発行することを決議し、2025年３月26日に発行いたしました。」
提出後に第7回新株予約権351,400個を発行しており、既存株主に対する将来の潜在的希薄化要因が追加されている。 - FY2024比率低下と新規付与有価証券報告書
「当連結会計年度末において、新株予約権による潜在株式は480,000株であり、発行済株式総数の6.4％に相当しております。これらの新株予約権が行使された場合には、当社株式が発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
潜在株式比率は従来の9.2％から6.4％へ低下した一方、提出後に第5回・第6回新株予約権を合計614,500個発行しており、将来の希薄化要因の構成が変化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の行使により1,000株が増加し、発行済株式総数が7,381,700株となった。新株予約権による希薄化要因が追加の株式発行として発生している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年３月１日～2023年５月31日（注）21,600 6,970,600 108 720,043 108 670,043 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により21,600株が増加し、発行済株式総数が6,970,600株となった。潜在株式による希薄化が実際の株式発行として発生している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当連結会計年度末において、新株予約権による潜在株式は641,600株であり、発行済株式総数の9.2％に相当しております。これらの新株予約権が行使された場合には、当社株式が発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
潜在株式641,600株、発行済株式総数の9.2％に相当する新株予約権を、既存株主の価値・議決権割合の希薄化要因としている。