研究開発による新規事業創出
FY2016に初出。37回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-09-01。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-09-01実績引用ガバナンス
「統合研究所（仮称）」
統合レポートで、2028年3月を目途とする統合研究所（仮称）を、社内外共創を通じた事業化のハブとして位置付けている。既存の研究開発による新規事業創出の方針を実績・計画として再掲した。 - FY2026前進有価証券報告書
「2028年３月完工予定のイノベーションセンターをハブとして、世界のベストパートナーとの共創を推進し、事業化の蓋然性と速度を向上させます。」
複数拠点に分散していた研究機能を集約するイノベーションセンターを2028年3月完工予定の共創・事業化ハブとして位置付けた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は153億円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費153億円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は前年同期比51億円増加の339億円です。」
研究開発費は前年同期比51億円増の339億円となった。CN・循環型社会、先進材料、全固体電池等の研究開発を拡大している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は143億円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費143億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「石油・石油化学の基幹製造拠点である千葉事業所（千葉県市原市）内に、新たな統合研究所「イノベーションセンター（仮称）」（2027年度完工予定）を新設することを決定しました。」
複数拠点の研究所を集約する統合研究所の新設を決定し、2027年度完工予定とした。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は70億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は70億円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、当社グループをとりまく事業環境が大きく変化していく中、マテリアル事業の強化、事業ポートフォリオ転換の加速を目指して、2022年７月に先進マテリアルカンパニーを設立しました。主に高機能材料事業を中心とした事業部と関係会社の研究開発を強化し、技術戦略部では社外の研究開発機関との連携強化に取組んでいます。なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は前年同期比24億円減少の236億円です。」
先進マテリアルカンパニーを設立し、材料事業・関係会社の研究開発と社外連携を統合する体制を具体化した。研究開発費は236億円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は180億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費180億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は112億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費112億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は60億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費60億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、エネルギー・マテリアルトランジションならびに先進マテリアル領域の強化・拡大に向け、2021年７月に技術・ＣＮＸ戦略部を新たに設立、全社研究開発戦略の策定、部門横断での新規事業開発に取り組んでいます。なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は前年同期比55億円増加の260億円です。」
技術・CNX戦略部の設立により全社研究開発・部門横断の新規事業開発体制を具体化し、研究開発費も205億円から260億円へ増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は203億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費203億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は106億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費106億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は54億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費54億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は前年同期比10億円増加の205億円です。」
研究開発費が194億円から205億円へ増加した。東京工業大学との協働研究拠点開設や、固体電解質の量産化研究も進めている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は152億円です。」
当第3四半期累計期間の研究開発費は152億円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は152億円です。また、2020年11月にEmerald Technology Venturesが運営するオープンイノベーションファンドへの出資を決定しました。Emerald社が運営する当オープンイノベーションファンドは、エネルギー効率の改善、CO２削減等の社会課題解決に資する素材化学やクリーンテックなどにおける産業イノベーションをポートフォリオとしています。国内だけでなく海外スタートアップとのオープンイノベーションを加速し、当社の成長事業の拡大と次世代事業の創出、GHG（温室効果ガス）削減に資する技術開発を強化する体制としました。」
研究開発費152億円を計上し、2020年11月には海外スタートアップを含むオープンイノベーション加速のため、Emerald Technology Ventures運営ファンドへの出資を決定した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は97億円です。また、2020年４月に技術戦略室を新設しました。成長事業分野に関わる事業部門間の連携を推進するとともに、オープンイノベーションを積極的に活用することで、成長事業の強化・拡大並びに技術立脚型の次世代事業創出を推進する体制としました。」
研究開発活動と、2020年4月に新設した技術戦略室を通じた事業部門間連携・オープンイノベーションの体制を再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、2020年４月に技術戦略室を新設しました。成長事業分野に関わる事業部門間の連携を推進するとともに、オープンイノベーションを積極的に活用することで、成長事業の強化・拡大並びに技術立脚型の次世代事業創出を推進する体制としました。」
研究開発による新規事業創出に向け、技術戦略室を新設し、事業部門間連携とオープンイノベーションを担う体制を具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、研究開発費については、各セグメントに配賦できない全社共通研究費41億円が含まれており、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は前年同期比39億円増加の194億円です。」
研究開発費が155億円から194億円へ増加し、次世代電池、AI・機械学習、オープンイノベーション等の体制・テーマが具体化した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2019年４月、先進技術研究所の名称を次世代技術研究所に変更しました。また、昭和シェルの中央研究所（神奈川県愛甲郡）とソーラーフロンティア株式会社の基礎研究機能（神奈川県厚木市）を同研究所に編入しました。」
研究所を次世代技術研究所へ改称し、昭和シェルの中央研究所とソーラーフロンティアの基礎研究機能を編入することで、統合後の研究開発体制を具体化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は前年同期比16億円増加の155億円です。」
研究開発費は140億円から155億円へ増加した。計算科学チーム、次世代電池材料研究室、リチウム電池材料室の新設・編成など、研究開発体制も具体化している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「社会的課題の解決に向け、コーポレート研究や各事業に属する製品研究で培ってきた技術をクロスファンクショナルな会議にてテーマ化し、国内外の大学、研究機関と連携するオープンイノベーションを推進します。同時に、内外にインキュベーション機能を持ち、ベンチャー企業との提携、資本参加の積極的推進により、研究開発を加速するとともに、新たなビジネスを創生していきます。」
研究開発による新規事業創出が、従来の研究開発継続から、クロスファンクショナルなテーマ化、大学・研究機関とのオープンイノベーション、ベンチャー提携・資本参加を含む統合新社の仕組みへ再整理された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は73億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費73億円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は40億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動40億円と、活動状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は前年同期比８億円増加の140億円です。」
研究開発活動を継続し、研究開発費は140億円となった。次世代蓄電池用材料を含む新規事業創出研究も継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は104億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費104億円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は66億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費66億円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は37億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費37億円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は前年同期比６億円増加の131億円です。」
研究開発活動を継続し、研究開発費は131億円となった。新規事業創出に向けた次世代蓄電池用材料等の研究も継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は98億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費98億円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は64億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないと明記され、活動が継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は34億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の継続と、前年度からの重要な変更がないことが記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「社会や技術のトレンドを掴み自社との適社性を加味しながら新規事業の創出に向け、畜産分野における動物用ワクチンの開発や、電動車輛など電気エネルギーの有効活用に向けた次世代蓄電池用材料の開発を実施しています。」
当年度の研究開発費は126億円で、石油製品、石油化学、電子材料、アグリバイオ等に加え、次世代蓄電池材料を対象としている。