MORESCO（5018）・施策前進
グローバル事業を支える人材の育成と海外ネットワークの充実
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外・グローバル事業を支える人材確保と経営体制・管理基盤の強化65社が書いているテーマ・逆風1社・追い風64社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに36社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている65社のうち14社を表示しています。上の文は65社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「研究開発拠点は日本に集約しつつ、中国・東南アジア・北米には国内から技術者を派遣し、セグメント間の連携を図りながら現地ニーズに根ざした製品開発を行っております。また、グローバル開発会議を定期的に開催し、開発レベルの向上と現地特有の情報の共有・発信を推進することで、グローバル全体で迅速な開発が可能な体制を構築しております。」
海外への技術者派遣に加え、グローバル開発会議を定期開催する体制を示した。連結ベースの研究開発スタッフは109名、従業員全体の13.7％である。 - FY2023前進有価証券報告書
「海外においては、これまでの中国担当の執行役員に加え、北米担当、東南/南アジア担当を新たに選任し、従来以上に各地域でのニーズ把握、新製品開発等に注力してまいります。」
海外事業を支える体制として、中国担当に加え北米担当・東南／南アジア担当の執行役員を新たに選任し、地域別のニーズ把握と新製品開発を強化する体制を示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「研究開発拠点は日本に置き、中国・東南アジア・米国には技術者を日本から派遣し、セグメント間の連携を図りながら現地に根ざした製品開発を行っております。」
日本を研究開発拠点とし、海外へ技術者を派遣して現地製品開発を行う体制を継続している。研究開発スタッフは112名で、従業員全体の14.2％である。 - FY2020再掲有価証券報告書
「研究開発拠点は日本に置き、中国・東南アジア・米国には技術者を日本から派遣し、セグメント間の連携を図りながら現地に根ざした製品開発を行っております。」
海外事業を支える技術者の派遣と、日本・海外拠点間の連携による現地対応を継続している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「当社は、研究開発型企業を標榜しているとおり、研究開発の人材に強みをもっておりますが、社内での教育の他、産官学連携を密接かつ幅広く行っており、よりレベルの高い研究開発人材を育成しております。営業部門では、当社製品を熟知しているだけでなく、製造や研究開発に知見をもった営業マンの育成に力をいれるとともに、グローバルな事業展開を支える人材を育成し、顧客サービスを第一に考えた営業を展開しております。」
従来のグローバル人材育成に加え、研究開発人材・技術知見を持つ営業人材の育成まで対象を具体化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「持続的成長を可能にするため、グローバルな事業展開を支える人材を育成し、海外ネットワークを充実します。」
持続的成長の手段として、海外事業を支える人材育成と海外ネットワークの充実を初めて明示している。