グループ間シナジーを発揮する情報共有・効率化体制
FY2017に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2023前進有価証券報告書
「当社及びJCBCの経営資源を最大限活用し、当社及びJCBCのシナジーの最大化を図るため、当社を存続会社として、JCBCを吸収合併することといたしました。」
日本シー・ビー・ケミカルとのシナジーについて、吸収合併を実施し経営資源の一体活用へ進んでいる。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社及びJCBCの経営資源を最大限活用し、当社及びJCBCのシナジーの最大化を図るため、当社を存続会社として、JCBCを吸収合併することといたしました。」
グループ間シナジーの具体化として、日本シー・ビー・ケミカルを2023年3月31日付で吸収合併する決議を行い、経営資源の一体活用を計画している。 - FY2022前進有価証券報告書
「タイにあるアセアンテクニカルセンターやユシロマニュファクチャリングアメリカInc.、クオリケムInc.が中心となり、日本と協力してなしえた成果です。」
日本と海外の技術拠点・グループ会社が協力して製品開発・改良を進めた実績を記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループが持つ情報を積極的に活用し、経営の効率化とスピードアップによりグループ間のシナジーがより発揮できる体制を構築します。」
情報共有、経営効率化、グループ間シナジーを実現する体制構築方針を再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが持つ情報を積極的に活用し、経営の効率化とスピードアップによりグループ間のシナジーがより発揮できる体制を構築します。」
グループ内情報の活用、経営効率化・迅速化、グループ間シナジーの発揮を目指す体制構築方針を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが持つ情報を積極的に活用し、経営の効率化とスピードアップによりグループ間のシナジーがより発揮できる体制を構築します。」
グループ内情報の活用、経営効率化・迅速化、グループ間シナジーの発揮を目指す体制構築方針を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが持つ情報を積極的に活用し、経営の効率化とスピードアップによりグループ間のシナジーがより発揮できる体制を構築します。」
グループ内情報の活用、経営効率化・迅速化、グループ間シナジーの発揮を目指す体制構築方針を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが持つ情報を積極的に活用し、経営の効率化とスピードアップによりグループ間のシナジーがより発揮できる体制を構築します。」
グループ内情報の活用、経営効率化・迅速化、グループ間シナジーの発揮を目指す体制構築方針を再掲している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「原材料調達及び技術面でのコラボレーション、更に将来的には北米以外の当社拠点の活用により効率的な事業拡大に繋げることが可能と考えております。」
QualiChem社の買収を通じ、原材料調達、技術面、北米以外の拠点活用によるグループ間シナジーの構想が具体化している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「原材料調達及び技術面でのシナジー、更に将来的には北米以外の当社拠点の活用により効率的な事業拡大に繋げることが可能と考えております。」
QualiChem社の買収計画を通じ、原材料調達・技術面・地域拠点間のシナジーを発揮する具体的な構想に進展している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが持つ情報を積極的に活用し、経営の効率化とスピードアップによりグループ間のシナジーがより発揮できる体制を構築します。」
グループ内情報の活用、経営効率化・迅速化、シナジー発揮の体制構築方針を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが持つ情報を積極的に活用し、経営の効率化とスピードアップによりグループ間のシナジーがより発揮できる体制を構築します。」
グループ内情報の活用、経営の効率化・迅速化、グループ間シナジーの発揮を目指す体制構築方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが持つ情報を積極的に活用し、経営の効率化とスピードアップによりグループ間のシナジーがより発揮できる体制を構築します。」
グループ内情報の活用、経営の効率化・スピードアップ、グループ間シナジーの発揮を目指す体制構築方針を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが持つ情報を積極的に活用し、経営の効率化とスピードアップによりグループ間のシナジーがより発揮できる体制を構築します。」
グループ内情報の積極活用、経営の効率化・スピードアップ、シナジー発揮を一体の体制構築テーマとして初めて明示している。