売上高750億円・1,000億円と世界トップ10の達成
FY2016に初出。8回の記載のうち2回が「後退」で、最初の「後退」はFY2017。直近の記載はFY2026。
日本農薬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの将来のありたい姿では、収益性の強化を重視し、2030年度に営業利益率10％以上、売上高1,650億円超、ROE10％以上を目指しております。その先にはビジョンに掲げた「食とくらしのグローバルイノベーター」として売上高3,000億円超の、サステナブルな社会の実現に貢献するグローバルカンパニーとなることを目標としております。」
2030年度の営業利益率10％以上・売上高1,650億円超・ROE10％以上、その先の売上高3,000億円超という長期目標を引き続き掲げている。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「当社グループの将来のありたい姿では、収益性の強化を重視し、2030年度に営業利益率10％以上、売上高1,650億円超、ROE10％以上を目指しております。その先にはビジョンに掲げた「食とくらしのグローバルイノベーター」として売上高3,000億円超の、サステナブルな社会の実現に貢献するグローバルカンパニーとなることを目標としております。」
従来の2030年度売上高1,250億円・営業利益率10％以上等の長期目標から、2030年度売上高1,650億円超・ROE10％以上、その先の売上高3,000億円超へ目標水準を引き上げている。 - FY2023達成有価証券報告書
「このグループビジョン達成に向けた将来のありたい姿として、当社グループは事業規模として営業利益率15％以上、売上高2,000億円を目指しております。その達成に向けた数値目標として、2030年度に営業利益率10％以上、売上高1,250億円を実現し、魅力ある新製品技術、CSR（SDGs）経営を通じてグローバルで“ニチノーブランド、ニチノー品質”が浸透している企業を目指すことを定めております。」
売上高1,000億円を達成した一方、2030年度の売上高1,250億円・営業利益率10％以上、その先の売上高2,000億円・営業利益率15％以上という長期目標は維持している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「このグループビジョン達成に向けた将来のありたい姿として、当社グループは事業規模として営業利益率15％以上、売上高2,000億円を目指しております。その達成に向けた数値目標として、2030年度に営業利益率10％以上、売上高1,250億円を実現し、魅力ある新製品技術、CSR（SDGs）経営を通じてグローバルで“ニチノーブランド、ニチノー品質”が浸透している企業を目指すことを定めております。」
従来の売上高750億円・1,000億円・世界トップ10という段階目標の説明に加え、2030年度の営業利益率10％以上・売上高1,250億円、その先の営業利益率15％以上・売上高2,000億円という新たな長期ロードマップへ整理している。 - FY2021後退有価証券報告書
「本ビジョンでは、作物保護や生活環境改善など、これまで農薬化学事業で培ってきた技術をさらに高めることにより人類の未来に貢献するグループを目指しており、数値目標として、2021年度売上高１千億円、さらには、継続的な創薬で社会に貢献するために、将来安定的事業推進とプレゼンスが確保できる多国籍大手４社に次ぐ売上高２千億円規模の研究開発型企業を目指すことを定めております。」
2021年度売上高1,000億円の目標を掲げていたが、実績は715億25百万円で計画値763億円を下回った。新たな1,000億円目標は2024年3月期に置かれ、達成時期が後ろ倒しとなっている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「中期経営計画「Advance to Growing Global 2018（AGG2018）グローバル企業への前進」の最終年度である当連結会計年度においては、目標売上高700億円、計画数値として売上高680億円および営業利益44億円を設定し、業績向上に努めてまいりました。しかしながら、国内農薬販売で自社開発品目の販売が伸び悩んだほか、海外農薬販売ではNichino India Pvt.Ltd.が中国の環境規制問題により原材料の欠品、遅配、高騰が相次いだ影響から業績が伸び悩んだ結果、目標値および計画値を上回ることはできませんでした。」
AGG2018の最終年度目標700億円・計画売上高680億円、営業利益44億円を上回れなかった実績を明示した。次期は既存事業800億円に新たな成長戦略を加えて売上高1,000億円を目指す構成へ整理されている。 - FY2017後退有価証券報告書
「平成30年度には、売上高700億円を達成することを目指し、平成33年度には売上高１千億円、最終的には世界でトップ10(売上高２千億円以上)に入る研究開発型企業を目指します。」
平成30年度の目標売上高が750億円から700億円へ引き下げられた。平成33年度の1,000億円と、最終的な世界トップ10の目標は維持している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成30年度には、売上高750億円を達成することを目指し、平成33年度には売上高１千億円、最終的には世界でトップ10(売上高２千億円以上)に入る研究開発型企業を目指します。」
平成30年度、平成33年度、最終目標の3段階で売上規模と世界トップ10入りの目標を明示している。