抜本的な返品削減施策
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2025前進有価証券報告書
「生産管理から販売管理まで一元的に管理し、需給調整機能を進化させたことで在庫の圧縮・効率化が進み、キャッシュ・フローの改善につながっています。」
返品・廃棄ロス削減の施策が、生産管理から販売管理までの一元管理と需給調整機能の高度化へ具体化され、在庫効率・キャッシュ・フロー改善につながったと記載された。 - 2026-03-03前進株主総会
「生産管理から販売管理まで一元的に管理し、需給調整機能を進化させたことで在庫の圧縮・効率化が進み、キャッシュ・フローの改善につながっています。」
返品・廃棄ロス削減の取り組みが、生産管理から販売管理までの一元管理と需給調整による在庫圧縮・効率化へ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「さらには、経営課題である返品削減施策に継続して取り組んだ結果、返品額が減少し、業績に寄与しました。」
2028年返品ゼロ方針に向けた返品削減について、返品額の減少と業績への寄与が実績として示された。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「また、これまでも課題となっていた虫ケア用品の返品について、廃棄ロスの低減を目的として、2028年には返品をゼロとする方針を打ち出し、営業部門・SCM（サプライチェーンマネジメント）部門を中心に積極的に推進します。」
返品削減施策について、従来の返品率目標から、2028年に返品ゼロという新たな期限付き方針へ拡大した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「虫ケア用品の返品率は6.5％（前期比1.7ポイント増）と過去最低規模だった前期を上回ったものの」
返品削減施策を継続している一方、返品率は前期の過去最低水準から1.7ポイント上昇し、6.5％となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「従来より経営課題として取り組む返品削減施策の効果に加え、こうした天候の後押しもあり、直近10年で最小規模の返品額を実現し、売上高は前年を上回りました。」
返品削減施策について、直近10年で最小規模の返品額を実現したという具体的な成果が示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「目標としている2020年の国内虫ケア用品の返品率6.8％に対して、当連結会計年度では8.5％と順調に進んでおり、引き続き、販売店・代理店との連携により目標の達成を目指してまいります。」
返品削減について、2020年目標6.8％に対し当年度8.5％という進捗を初めて数値で示し、販売店・代理店との連携を継続する方針を明示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「家庭用品事業におきましては、新製品の発売、各種プロモーション施策の実施などにより国内市場の活性化に努めるとともに、収益力の向上に向けて返品削減に関する取り組みを実施しております。」
返品削減を収益力向上に向けた経営課題として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、家庭用品事業におきましては、収益力の向上に向けて返品削減に関する取り組みを実施しております。」
返品削減を収益力向上に向けた経営課題として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「収益力の向上に向けて返品削減、販促費の有効活用に関する取り組みを実施しております。」
返品削減と販促費の有効活用を収益力向上策として継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当期には抜本的な返品削減施策を実施し、返品率を大幅に低減」
返品削減施策について、実施した施策と返品率の大幅低減という結果を通期報告で明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「収益力の向上に向けて経営課題である返品の削減に関する取り組みを実施しました。」
返品削減を収益力向上に向けた経営課題として引き続き実施している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「収益力の向上に向けて経営課題である返品の削減に関する取り組みを実施しております。」
返品削減を収益力向上に向けた経営課題として引き続き実施している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「売上高は主力品が堅調に推移したことや返品が減少したことなどにより410億６百万円(前年同期比5.6％増)となりました。」
収益力向上策として掲げた返品削減について、当四半期の売上増加要因として返品の減少が実績として記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「効率の良い収益確保の仕組みの構築と運用が必要であります。具体的には、資材調達の効率化や原材料コストダウン、外注先を含めた生産効率の改善、取扱アイテム数の見直し、販売促進費の効率的な活用、抜本的な返品削減施策などに取り組んでまいります。」
返品削減を収益性改善の独立した具体策として明示している。