調整後ROE15％とポジティブなエクイティ・スプレッドの維持
FY2018に初出。9回の記載のうち2回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2021。直近の記載は2026-09-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。40社中6社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに3社。
- 2026-09-11実績引用その他開示
「当社の資本効率を重視した経営と持続的な企業価値向上への取り組みなどが継続的に評価されたものと認識しています。」
JPX日経インデックス400およびJPXプライム150指数への連続選定を、資本効率を重視した経営と持続的な企業価値向上の取り組みが評価された実績として引用した。 - FY2025前進有価証券報告書
「ROIC 18.8％ 21.0％ 22.9％ ROE 25.5％ 29.1％ 30.6％」
2025年3月期の実績ROICは22.9％、ROEは30.6％となり、中期経営計画2028の2029年3月期ROE目標25.0％程度を上回る水準となった。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「事業ポートフォリオの拡大による持続的な成長と、為替感応度低減など業績のボラティリティを下げることの両面で株主資本コストの低減を図り、中長期にわたりポジティブなエクイティスプレッドの維持・拡大を目指します。」
ROEを持続的な企業価値向上の指標とし、従来のポジティブなエクイティ・スプレッドの維持から、維持・拡大へと表現を強めた。新計画では2029年3月期にROE25.0％程度を目指す。 - FY2023実績引用有価証券報告書
「2022年３月期において売上高957億円、営業利益266億円、EBITDA324億円、ROIC22.5%、ROE28.5%となり、2021年５月10日に公表した中期経営計画リフレッシュ（アップデート）の最終年度である2024年３月期の経営目標としていた売上高852億円、営業利益168億円、EBITDA239億円、ROIC15.0%程度、ROE15.0%程度を２年前倒しで達成いたしました。」
過去に掲げた2024年3月期のROIC・ROE等の目標を2年前倒しで達成した実績が、当年度の経営方針の中でも引用されている。 - FY2022達成有価証券報告書
「2022年３月期において売上高957億円、営業利益266億円、EBITDA324億円、ROIC22.5%、ROE28.5%となり、2021年５月10日に公表した中期経営計画リフレッシュ（アップデート）の最終年度である2024年３月期の経営目標としていた売上高852億円、営業利益168億円、EBITDA239億円、ROIC15.0%程度、ROE15.0%程度を２年前倒しで達成いたしました。」
2024年3月期の中期経営計画目標であるROE15％程度、ROIC15％程度等を2022年3月期に2年前倒しで達成した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「また、ROE、EBITDAに加えてROICを経営指標として新たに導入し、2024年３月期にはEBITDA239億円、ROIC15.0%程度、ROE15.0%程度を目指してまいります。」
従来の中長期目標ROE10％に加え、更新後の中期経営計画では2024年3月期のROE目標を15％程度へ引き上げ、ROIC15％程度も新たに掲げた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「具体的には、事業拡大のための投資や将来の成長の源泉となる研究開発活動、そして株主還元などに対するバランスのとれた資金配分を通じて、中長期的な目標としてROE10％を目指します。また、企業価値向上の指標として株主資本コストを８％と仮定したエクイティ・スプレッド（ES）を導入し、中長期的にポジティブなESの維持を目指していきます。」
ROE10％と、株主資本コスト8％を前提とするポジティブなESの維持という目標が継続した。FY2020のROE実績は5.5％だった。 - FY2019再定義有価証券報告書
「具体的には、事業拡大のための投資や将来の成長の源泉となる研究開発活動、そして株主還元などに対するバランスのとれた資金配分を通じて、中長期的な目標としてROE10％を目指します。また、企業価値向上の指標として株主資本コストを８％と仮定したエクイティ・スプレッド（ES）を導入し、中長期的にポジティブなESの維持を目指していきます。」
従来の調整後ROE15％・株主資本コスト9％という表現に対し、経営目標の説明ではROE10％、株主資本コスト8％を前提とするポジティブなESへと指標の表現が変更された。別箇所では旧来の調整後ROE15％も記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「中長期的な目標として調整後ROE15％を目指します。また、企業価値向上の指標として株主資本コストを９％と仮定したエクイティ・スプレッド（ES）を導入し、中長期的にポジティブなESの維持を目指していきます。」
調整後ROE15％と、株主資本コスト9％を前提とするポジティブなESの維持を企業価値向上の指標として掲げた。