研究開発活動の継続
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち28回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、11億89百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は11億89百万円と記載されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年には2,662百万円、売上高の8.3％を研究開発に投資しました。天然・食品添加物由来の防除資材であるグリーンプロダクツについては、新規開発剤の登録だけでなく、混合剤の開発、既存剤の適用拡大、他社剤の導入を進め、ポートフォリオを拡充し生産者の利便性を向上させました。」
研究開発費は26億62百万円、売上高比8.3％となった。グリーンプロダクツの登録、混合剤、適用拡大、他社剤導入により製品ポートフォリオを拡充した。 - 2026-03-03前進株主総会
「2025年には約26億62百万円、売上高の8.3％を研究開発に投資しました。」
研究開発投資額と売上高比率が具体的に示され、グリーンプロダクツ、バイオスティミュラント、スマート農業等の開発内容も記載された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、11億円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費11億円と、研究開発活動の状況に重要な変更がない旨が記載された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、2024年2月に新中期経営計画（2024-2026年）〈さらなる成長への積極投資〉を策定し、2030年にあるべき姿「人や環境に優しい持続可能な農業を発展させ、経営理念である食糧増産を実現し、育てる喜び・観る感動・食べる幸せを届ける企業」を具現化するために、研究開発へさらなる成長のための投資を加速させています。当連結会計年度における研究開発費の総額は 2,731 百万円、売上比9.2％となりました。天然・食品添加物由来の防除資材であるグリーンプロダクツにおいて、発病すると株ごと枯れてしまうトマト青枯病に対してトマトが本来持つ病害抵抗性を誘導することにより発病を抑制する新規剤を開発しました。」
研究開発費を27億31百万円、売上高比9.2％まで拡大し、新規のグリーンプロダクツや耐雨性展着剤を開発した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12億円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費は12億円と示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６億40百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は６億40百万円と示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、人や環境に優しい持続可能な農業に貢献するために安全性の高い新規防除資材の開発に取り組んでいます。植物が本来持つ免疫力を高め、耐寒性・耐暑性・病害虫耐性及び成長を促すバイオスティミュラント製品については、スペインのLIDA Plant Research S.L.と共同で新製品の開発及び作用機作の解明に積極的に取り組んでまいりました。市場動向やニーズに基づいた新製品の開発、既存製品の改良を行い、登録国の拡大や適用拡大をすすめております。また、宮崎県新富町に栽培研究センター宮崎農場を開設し、栽培トータルソリューションサービス『アグリオいちごマスター』及び循環型社会の実現を目指したプロバイオポニックス（有機質肥料活用型養液栽培）の実証実験に取り組んでおります。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は 2,040 百万円であります。」
LIDA社との共同研究、新製品開発・既存製品改良、登録国・適用拡大に加え、新富町の宮崎農場開設と研究開発費20億40百万円が記載された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は13億44百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は13億44百万円と記載されたが、研究開発活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、９億66百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の金額は９億66百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億52百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は４億52百万円と記載されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、“人や環境に優しい”安全性の高い新規合成農薬の開発を目的にインドの子会社OAT&IIL India Laboratories Private Limited社と連携し、病害虫の被害から植物を守るべく、新規農薬の探索及び創薬に取り組んでおります。環境ストレス耐性を付与し高品質・多収量に寄与するバイオスティミュラント製品については、スペインのLIDA Plant Research S.L.や、オランダのクリザールグループと共同にて研究開発を行い、作用機作の解明の学会発表など、それらの技術普及を積極的に行ってまいりました。」
インド、スペイン、オランダのグループ会社等との研究開発連携に加え、バイオスティミュラントの作用機作の解明と学会発表まで進展した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は13億28百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は13億28百万円で、研究開発活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億２百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は10億２百万円と記載されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５億41百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は５億41百万円と記載されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は13億86百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は13億86百万円と記載されたが、研究開発活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億48百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第２四半期累計で10億48百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６億11百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は６億11百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「農薬製品の海外販路及び売上高の拡大を目的に、農薬登録国の拡大や適用拡大を進めるとともに、市場動向やニーズに基づいた既存製品の改善・改良、新製品開発を引き続き進めてまいりました。国内においては殺虫剤、殺菌剤、除草剤などの適用拡大に取り組んでまいりました。肥料製品につきましても、国内と海外を通じて新規製品登録を進めてまいりました。バイオスティミュラント分野につきましては、新たな販路を拡大するために登録国の拡大や適用拡大を進めてまいりました。また、ICT（情報通信技術）やロボット、AI（人工知能）を活用した農業、いわゆる「スマート農業」についても当社栽培研究センターを中心に農薬分野、肥料分野、バイオスティミュラント分野を横断して研究を行っております。」
登録国・適用拡大、既存製品改良、新製品開発、新規登録を継続し、スマート農業についても3分野横断で研究していると記載された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は12億50百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第３四半期累計で12億50百万円となったが、研究開発活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、研究開発では新製品上市、既存製品改良改善により市場の拡大を図ります。」
新製品の上市および既存製品の改良改善を通じて市場拡大を図る研究開発の方向が示された。研究開発費は第2四半期累計で9億31百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億25百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第１四半期累計で３億25百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は８億79百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費は８億79百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６億５百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費は第２四半期累計で６億５百万円となり、活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億10百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第１四半期累計で３億10百万円と記載されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は７億99百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第３四半期累計で７億99百万円と記載されたが、研究開発活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５億14百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費は累計５億14百万円となり、活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億23百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費は第１四半期累計で２億23百万円となり、活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「農薬製品の海外販路及び売上高の拡大を目的に、農薬登録国の拡大や適用拡大を進めるとともに、市場動向やニーズに基づいた製品開発を引き続き進めてまいりました。国内においては殺虫剤、殺菌剤、除草剤などの適用拡大に取り組んでまいりました。肥料製品につきましても、国内と海外を通じて新規製品登録を進めてまいりました。バイオスティミュラント分野につきましては、新たな販路を拡大するために登録国の拡大や適用拡大を進めてまいりました。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は12億34百万円であります。」
農薬の登録国・適用拡大、肥料の新規製品登録、バイオスティミュラントの登録国・適用拡大を継続した。研究開発費は12億34百万円で、活動の方向に重要な変更は示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は７億13百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第３四半期累計で７億13百万円と記載されたが、研究開発活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億88百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費は累計４億88百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億18百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第１四半期の研究開発活動費は２億18百万円で、活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2016前進有価証券報告書
「農薬製品の海外販路及び売上高の拡大を目的に、農薬登録国の拡大や適用拡大を進めるとともに、市場動向やニーズに基づいた製品開発を進めました。国内において殺虫剤、殺菌剤、除草剤などの適用拡大を進めるとともに、ＢＡＳＦジャパン（株）より水稲用除草剤シクロスルファムロン含有６製品の国内登録及び販売権を譲受け、水稲用除草剤の商品ラインナップの充実を図りました。また肥料及び施肥灌水システムの製造販売を行うために中国の子会社潤禾（舟山）植物科技有限公司と協業の上、中国での実証栽培を通じた製品開発に取り組みました。バイオスティミュラント分野につきましては、新たな販路を拡大するための登録作業を進めてまいりました。」
登録国・適用の拡大、６製品の登録及び販売権の譲受け、中国での実証栽培、新販路の登録作業が進められた。研究開発費の通期総額は12億14百万円である。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は６億72百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は累計６億72百万円と記載され、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億23百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続しており、当四半期累計期間の金額として４億23百万円が示されている。