グループ会社との連携強化による事業拡大
FY2016に初出。28回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。43社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに38社。
- 2026-08-10前進決算説明資料
「・国内関係会社旭化学工業も売上が前年対比で好調に推移 ・海外関連会社（LIDA、OMA、ACE）も好調に推移」
旭化学工業、LIDA、OMA、ACEの関係会社について、売上または業績の好調が実績として示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「海外市場におきましては、関連会社であるスペインのLIDA Plant Research, S.L.、チェコのAsahi Chemical Europe s.r.o.、インドネシアのPT. OAT MITOKU AGRIOの業績が順調に推移しております。」
グループ会社を通じた海外事業の展開が継続して記載され、主要関連会社の業績が順調に推移した。 - 2026-05-13前進決算
「また、関連会社では旭化学工業株式会社の業績も好調に推移しております。海外市場におきましては、関連会社であるスペインのLIDA Plant Research, S.L.、チェコのAsahi Chemical Europe s.r.o.、インドネシアのPT. OAT MITOKU AGRIOの業績が順調に推移しております。」
国内外の関連会社の業績好調が実績として記載された。 - FY2025前進有価証券報告書
「今後も引き続き『さらなる成長への積極投資』を推進し、世界各地の関連会社や協力会社との連携を一層深めながらグローバルシナジーを追求してゆきます。」
関連会社・協力会社との連携を一層深め、グローバルシナジーを追求する方針が継続して示された。海外子会社や国内子会社の増収も実績として記載された。 - 2026-03-03前進株主総会
「世界各地の関連会社や協力会社との連携を一層深めながらグローバルシナジーを追求してゆきます。」
関連会社・協力会社との連携強化を通じたグローバルシナジーの追求が継続・具体化された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「連結子会社の状況としましては、オランダの子会社Blue Wave Holding B.V.は北米および南米向けに売上を伸長させており、スペインの子会社LIDA Plant Research, S.L.は欧州やアフリカ向けに売上を伸長させております。バイオスティミュラント製品の製造並びに肥料の製造・販売を行う国内の子会社旭化学工業株式会社も前年同期比で売上が好調に推移しております。」
海外子会社2社と国内子会社旭化学工業の売上好調が記載され、グループ会社の事業拡大実績が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「グループ各社が持つ特徴的な製品をグループ他社が持つ独自の販路にも展開し、よりグローバルな普及拡大を目指します。」
グループ各社の特徴的な製品を他社の販路へ展開する、グループ内販路活用によるグローバル普及策が明示された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「子会社であるBlue Wave Holding B.V.も米州向けの販売が伸長しております。」
グループ会社であるBlue Wave Holding B.V.について、米州向け販売の伸長が記載された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「さらに、切り花鮮度保持剤などPost-Harvest製品に強みを持つオランダのBlue Wave Holding B.V.も堅調に売上高を伸ばしており、スペインのLIDA Plant Research, S.L.においては中南米を中心に好業績を維持しております。」
グループ会社であるBlue Wave Holding B.V.とLIDA Plant Research, S.L.が、それぞれ売上高の伸長または中南米を中心とする好業績を示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「南米、アジアエリアでグループ会社製品の販売展開を行うため、拡販プロジェクトを立ち上げ、販売展開を開始しております。また、研究開発・生産・購買調達の最適化を図るため、グループ会社間連携協力に取り組んでおります。」
南米・アジアでグループ会社製品を展開する拡販プロジェクトを立ち上げ、販売展開を開始した。研究開発・生産・購買調達の連携も進めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、円安傾向による業績への好影響を受けながらも、将来に向け着実に成長していくための準備期間として、「新中期経営計画（2022-2024年）」の確実な実践に取り組んでまいりました。引き続き、成長ドライバーへの注力やグローバルシナジーの最大化等、グループ全体で向かうべき未来を共有し、既存ビジネスに加え、新たな製品や新技術、新サービスの開発にも積極的に挑戦を続けております。」
新中期経営計画の実践、成長ドライバーへの注力、グローバルシナジーの最大化、新製品・新技術・新サービスの開発への挑戦が継続して記載された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年２月に公表した「新中期経営計画（2022-2024年）」を着実に遂行していくことを第一とし、グリーンプロダクツ、バイオスティミュラントや施設園芸分野、自社製品の登録拡大によるグローバル展開の推進といった成長ドライバーへの注力や、グループ間コミュニケーションを強固なものとしグローバルシナジーの最大化を図るなど、各重点施策への取り組みを強化してまいりました。」
グループ間コミュニケーションを強固にし、グローバルシナジーを最大化する方針が、新中期経営計画の重点施策として継続して記載された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「さらに海外関連会社の業績も好調に推移しており、オランダのBlue Wave Holding B.V.やスペインのLIDA Plant Research, S.L.などが売上高を大きく伸長させました。」
グループ会社であるBlue Wave Holding B.V.やLIDA Plant Research, S.L.の売上高が大きく伸長し、グループ会社の事業拡大が実績として記載された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、新規に農薬及び肥料登録を取得した国々に対する製品販売、当社グループのネットワークを使った国内外への製品展開、ＥＣサイトを活用した新たな販売チャネルの模索や、施設園芸栽培製品の積極的な販促活動などの販売活動に継続して注力してまいりました。」
グループ会社のネットワークを使った国内外への製品展開を含む販売活動が継続して記載された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、市場優位性が高くなった国や地域への積極的な販売活動、当社グループ会社が新規に農薬及び肥料登録を行った国々に対する製品販売、当社グループ会社のネットワークを使った国内外への製品展開、施設園芸栽培製品の積極的な販促活動などの販売活動に注力してまいりました。」
従来のグループ会社間連携の方針に加え、グループ会社のネットワークを使った国内外への製品展開が具体的な販売活動として記載された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「農業バリューチェーンにおける各パートの情報共有及び連携において利益の最大化追求を試み、研究拠点のサテライト化における研究スピード向上の追求、バイオスティミュラント製品の新製品開発の効率化、製品展開のスピード向上の追求など、グループ各社と協力して取り組んでまいります。」
従来のグループ会社間連携による相乗効果という表現から、農業バリューチェーンの情報共有、研究拠点のサテライト化、新製品開発・展開の高速化という形に具体化・再整理された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は丸善薬品産業株式会社との業務提携により、生産者重視の営業体制の構築に取り組んでおります。」
丸善薬品産業株式会社との業務提携を通じた生産者重視の営業体制構築が継続して記載された。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は丸善薬品産業株式会社との業務提携により、生産者重視の営業体制の構築に取り組んでおります。」
丸善薬品産業株式会社との業務提携を通じ、生産者重視の営業体制を構築する具体的な取り組みが新たに記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
グループ会社間の連携強化を含む対処すべき課題について、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
グループ会社間の連携強化を含む対処すべき課題について、重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
グループ会社間の連携強化を含む対処すべき課題について、重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「さらに、LIDA社及びCAPA社の有する販売チャネルから当社製品を展開することにより、一層の販売強化を行ってまいります。」
新たに子会社化したLIDA社・CAPA社の販売チャネルから当社製品を展開し、販売を強化する具体策が記載された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
グループ会社間の連携強化を含む対処すべき課題について、重要な変更はないとされた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらのグループ各社間の連携強化を図り、既存事業との相乗効果による事業の拡大を進めてまいります。」
国内外のグループ会社との連携強化と既存事業との相乗効果による事業拡大方針が再掲された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
グループ会社間の連携強化を含む対処すべき課題について、重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
グループ会社間の連携強化を含む対処すべき課題について、重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。」
グループ会社間の連携強化に関係する課題について、重要な変更はないとされた。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの新会社を始めとしたグループ各社間の連携強化を図り、既存事業との相乗効果による事業の拡大を進めてまいります。」
国内外の新会社を含むグループ各社の連携と、既存事業との相乗効果を事業拡大の手段として掲げている。