顧客・市場に近いグローバル研究開発体制
FY2016に初出。27回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「2022年12月より稼働している新研究開発・製造棟「みらい館」は、バイオメディカル製品の生産と研究・開発機能を集約した施設であり、医療用コラーゲン・ゼラチンの品質、コスト、生産量等の競争力を高め、未来の医療へ貢献します。また、「みらい館」にはバイオメディカルだけでなく、コラーゲンペプチドや食品材料など、当社の各分野の研究者が集まっており、そこで得られる様々な知見や情報の組み合わせから新たなイノベーションを起こすことで、全社の成長ドライバーとなる技術や製品の創出を目指します。」
みらい館を全社の研究者が集まる研究開発・製造拠点として継続運用し、各分野の知見を組み合わせて成長ドライバーとなる技術・製品を創出する方針を示している。研究開発費は1,206百万円。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は570百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費570百万円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2022年12月より稼働している新研究開発・製造棟「みらい館」は、バイオメディカル製品の生産と研究・開発機能を集約した施設であり、医療用コラーゲン・ゼラチンの品質、コスト、生産量等の競争力を高め、未来の医療へ貢献します。」
みらい館が竣工済みの施設から2022年12月より稼働する研究開発・製造拠点として位置づけられ、バイオメディカルに加え各分野の研究者を集め全社的な製品・技術創出を担う段階に進んでいる。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は592百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、中間連結会計期間の研究開発費592百万円を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,013百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,013百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は684百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は684百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は361百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費を361百万円と開示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、2022年12月には、バイオメディカル製品の研究開発・生産機能並びに全事業部門の研究・開発機能を集約し、新事業につながる製品の創出を図るための新研究開発・製造棟「みらい館」を竣工しました。」
従来の顧客・市場に近い研究開発体制に加え、バイオメディカル製品の生産と全事業部門の研究・開発機能を集約する「みらい館」が竣工した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は473百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第2四半期累計で473百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は688百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第3四半期累計で688百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「2021年９月には、事業基盤の強化を図るべく、バイオメディカル製品の生産及び全事業部門の研究・開発機能を集約し、新事業につながる製品の創出を図るための新研究棟「みらい館」の建設に着工（2022年秋竣工予定）しました。」
顧客・市場に近い研究開発体制に加え、バイオメディカル製品の生産と全事業部門の研究・開発機能を集約する新研究棟の建設に着工した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は203百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計の研究開発費は203百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループでは顧客・市場からの要望に対して、日本、北米、アジアに営業・研究開発・生産スタッフを横断的に配置し、迅速に対応できる体制をとっています。研究スタッフは、外部研究機関・大学などと共同研究や研究委託を積極的に行い、素材の基礎研究や応用技術の習得にも努めています。また、当社の研究開発の推進・活性化のため、「テクニカルディスカッション」を行い技術力と知識の向上を図っています。」
従来の5か国体制から日本・北米・アジアを軸とする顧客接近型の研究開発体制を継続しつつ、バイオメディカルを含む研究開発機能の集約と新研究棟建設を進めている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は463百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第2四半期累計で463百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は231百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は231百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は524百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は524百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は266百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計期間の研究開発費は266百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は784百万円であります。 当社は、平成30年８月１日に当社（接着剤事業（製造を除く））を分割会社とし、ボスティック・ニッタ株式会社を分割承継会社とする会社分割を行い、同時に当社が行っていた接着剤事業の研究開発を終了しております。」
研究開発費の累計額を784百万円とし、接着剤事業の会社分割に伴い当社の同事業の研究開発を終了した状態を継続している。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は552百万円であります。当社は、平成30年８月１日に当社（接着剤事業（製造を除く））を分割会社とし、ボスティック・ニッタ株式会社を分割承継会社とする会社分割を行い、同時に当社が行っていた接着剤事業の研究開発を終了しております。」
接着剤事業の会社分割に伴い、当社が行っていた同事業の研究開発を終了したと記載され、研究開発体制の対象範囲が縮小している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は269百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は269百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは顧客・市場からの要望に対して、日本、アメリカ、中国、インド、ベトナムに営業・開発・生産スタッフを横断的に配置し、迅速に対応できる体制をとっています。研究スタッフは、外部研究機関・大学などと共同研究や研究委託を積極的に行い、素材の基礎研究や応用技術の習得にも努めています。」
5か国の営業・開発・生産スタッフを横断配置し、外部研究機関・大学との共同研究を行う研究開発体制を継続している。研究開発費は1,105百万円。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は808百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は808百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は528百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費は528百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、254百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は254百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは顧客・市場からの要望に対して、日本、アメリカ、中国、インド、ベトナムに営業・開発・生産スタッフを横断的に配置し、迅速に対応できる体制をとっています。研究スタッフは、外部研究機関・大学などと共同研究や研究委託を積極的に行い、素材の基礎研究や応用技術の習得にも努めています。」
海外拠点横断の研究開発体制、外部研究機関との連携、テクニカルディスカッションを継続している。研究開発費の総額は当連結会計年度に1,063百万円である。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は779百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動への累計支出額を779百万円とし、活動状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「日本、アメリカ、中国、インド、ベトナムに営業・開発・生産スタッフを横断的に配置し、お客様と研究開発組織をできる限り近づける体制をとっています。研究スタッフを生産開発と顧客サービスに集中させる一方、外部研究機関・大学などとの共同研究や研究委託を積極的に行うことで、素材の基礎研究や応用技術の習得などにも努めています。」
平成27年からのテクニカルディスカッションにも触れ、海外拠点配置、顧客接近、外部研究連携を研究開発の手段としている。