アジア・アセアン市場の深耕
FY2016に初出。22回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。23社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「日本 3,660,230 タイ 1,089,843 中国 396,445 その他 266,186 顧客との契約から生じる収益 5,412,705」
顧客所在地別収益はタイが1,089,843千円となり前年度の879,199千円から増加した。一方、中国は396,445千円と前年度の439,530千円から減少しており、地域別の進展は混在している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「日本 1,803,475 タイ 494,804 中国 204,476 その他 165,477 顧客との契約から生じる収益 2,668,234」
顧客所在地別収益は、タイ494,804千円、その他165,477千円となり、海外収益合計は前年同中間期の830,875千円から864,757千円へ増加した。一方、中国は263,714千円から204,476千円へ減少しており、地域別の進展は混在している。 - FY2025前進有価証券報告書
「日本 3,595,262 タイ 879,199 中国 439,530 その他 280,155」
顧客所在地別収益はタイ879,199千円、その他280,155千円などとなり、海外収益合計は前年度から増加した。一方、中国収益は前年度から減少しており、地域別の進展は混在している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「日本 1,735,958 タイ 429,246 中国 263,714 その他 137,915」
顧客所在地別収益として、タイ429,246千円、中国263,714千円などを計上した。前年同中間期のタイ388,840千円、中国256,119千円から海外収益が増加しており、アジア・アセアン市場の業績寄与が進展している。 - FY2024前進有価証券報告書
「日本 3,186,265 タイ 832,615 中国 482,319 その他 197,917」
顧客所在地別収益として、タイ832,615千円、中国482,319千円などを計上した。前年度のタイ581,609千円、中国464,808千円から海外収益が増加している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「日本 1,628,748 タイ 388,840 中国 256,119 その他 81,073」
当第２四半期連結累計期間の顧客所在地別収益として、日本1,628,748千円、タイ388,840千円、中国256,119千円等を計上している。アジア・アセアン市場の収益を継続して計上しているが、深耕方針自体の変更は示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「日本 645,639 809,782 タイ 133,389 166,062 中国 98,681 125,306 その他 44,563 20,442」
顧客所在地別収益として、日本809,782千円、タイ166,062千円、中国125,306千円等を開示している。アジア・アセアン市場の収益を継続して計上しているが、深耕方針自体の変更は示されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「日本 1,896,574 タイ 433,958 中国 349,451 その他 150,846」
当第３四半期累計期間の顧客所在地別収益として、日本・タイ・中国等の海外収益を開示している。海外市場・関係会社との連携によるアジア・アセアン市場の深耕方針自体に重要な変更は示されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「海外及び国内子会社５社並びに持分法対象の中国の関連会社２社との連携に努め、当社グループ全体で海外市場、特にアジア・アセアン市場の深耕を一層強化してまいります。」
国内外子会社5社と中国の持分法対象関連会社2社との連携によるアジア・アセアン市場の深耕方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益 2,810,826 日本 1,884,639 タイ 420,965 中国 374,056 その他 131,165」
収益認識会計基準の適用に伴い顧客所在地別の収益を開示し、日本に加えてタイ・中国等の海外収益を記載している。アジア・アセアン市場に関する方針自体の重要な変更は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、この期間の為替差損益(前年同期比10百万円増加)及び持分法による投資利益(同26百万円増加)などが増益要因となっております。」
持分法による投資利益が55百万円となり、前年同期の28百万円から増加して引き続き利益に寄与している。海外市場・関係会社との連携に関する新たな施策の記載はない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「国内外子会社５社 並びに持分法対象の中国の関連会社２社との連携に努め、当社グループ全体で海外市場、特にアジア・アセアン市場の深耕を一層強化してまいります。」
国内外子会社および中国の持分法適用関連会社との連携によるアジア・アセアン市場の深耕方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「そして経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、この期間の為替差益29百万円及び持分法による投資利益 160百万円などを計上加算しております。」
持分法による投資利益160百万円が引き続き利益に寄与している。海外市場深耕に関する新たな施策の記載はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、この期間の為替差益13百万円（前年同期比 70.4％減）及び持分法による投資利益108百万円（前年同期比 46.8％増）などを計上加算しております。」
持分法による投資利益108百万円が引き続き利益に寄与しているが、海外市場深耕の施策自体に関する新たな記載はない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、この期間の為替差益36百万円及び持分法による投資利益50百万円などの計上加算が増益要因となっております。」
従前と同様、持分法による投資利益が業績への寄与要因として計上されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、従前比 海外子会社の連結業績寄与度が高まってきたこと、そして経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、営業利益増に加えて、この期間の為替差益13百万円及び持分法による投資利益123百万円の計上加算が一因となっております。」
海外子会社の連結業績への寄与度が高まってきたとの説明を継続している。持分法による投資利益123百万円も経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の増益要因となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、従前比 海外子会社の連結業績寄与度が高まってきたこと」
海外子会社の連結業績への寄与度が高まってきたとの説明を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、従前比 海外子会社の連結業績寄与度が高まってきたこと、そして経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、営業利益増益に加えて、この期間の為替差益23百万円及び持分法投資利益35百万円の計上加算が一因となっております。」
海外子会社の連結業績への寄与度が高まってきたと記載され、海外事業の業績寄与が進展している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「中国子会社の広州徳来路博科技有限公司 並びに持分法対象の中国の関連会社２社、そしてドライルーブ・タイランド及びドライルーブ・ベトナムとの連携に努め、当社グループ全体で海外市場、特にアジア・アセアン市場の深耕を一層強化してまいります。」
中国・タイ・ベトナムの子会社・関連会社との連携により、アジア・アセアン市場を深耕する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中国子会社：広州徳来路博科技有限公司 並びに持分法対象の中国の関連会社２社、そして平成25年３月に新設したドライルーブ・ベトナムとの連携に努め、当社グループ全体で海外市場、特にアジア・アセアン市場の深耕を一層強化してまいります。」
中国子会社・関連会社とベトナム子会社の連携を通じ、アジア・アセアン市場をさらに深耕するとしている。