ESG戦略の推進
FY2017に初出。8回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載は2026-09-26。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- 2026-09-26再掲ガバナンス
「Environment Social Governance」
サステナビリティ報告書2026で、Environment、Social、Governanceの各領域を継続して掲載しており、ESG戦略の開示を再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の第６次評価報告や国際エネルギー機関の世界エネルギー見通しなどを参考に、「現行政策に基づくシナリオ」「２℃未満シナリオ」「1.5℃シナリオ」から2030年を想定し、事業経営における移行リスクと物理リスクの検討から開始しました。」
ESG戦略と6つのマテリアリティの推進に加え、2030年を対象とした1.5℃・2℃未満・現行政策シナリオの分析を開始し、気候変動の移行リスク・物理リスク・機会を特定する枠組みを具体化した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「事業運営にとって大切な６つのマテリアリティ（重要課題）を策定し、事業が関わるSDGsからの観点を見据えながら進めております。６つの重要課題「未来を切り拓く研究開発」、「適正な調達、生産、物流」、「環境保全」、「品質と安全」、「多様な人財の活用」、「経営基盤の強化」の取り組みの成果がお客様の利益や生産工場にもつながっていくと考えています。さらには、気候変動問題を重要な経営課題と位置づけ、気候変動を含めた環境対応への取り組みをよい強化してまいります。」
ESG戦略の下で6つのマテリアリティを明示し、SDGsとの関係を踏まえた運営に加えて、気候変動問題を重要な経営課題として位置づけている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「E：Environment環境、S：Social社会、G：Governance企業統治の頭文字からなるESG戦略は、会社事業の礎となるものです。」
前回までのESG-H戦略から、当期はESG戦略として記載し、人的資本・多様性の施策は人事戦略やガバナンスの記載に分けている。一方、環境・社会・企業統治の取組みは具体化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「例えば、WLBではフレックスタイム制を導入し、さらに新型コロナウイルス感染症の対応を契機に、在宅勤務推奨や通勤手段を拡充する等、従業員の安全・安心を第一に柔軟な働き方ができるよう臨機応変に取り組んでおります。」
ESG-H戦略の下で、フレックスタイム制に加え、感染症対応として在宅勤務の推奨や通勤手段の拡充を具体的に実施している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「E：Environment環境、S：Social社会、G：Governance企業統治に加え、H：Human resources人財の頭文字からなるESG-H戦略は、会社事業の礎となるものです。」
ESGに人財を加えたESG-H戦略を経営基盤の中核として継続し、ESG委員会を3ヶ月に1回開催する体制や環境・社会・ガバナンス・人財の取組みを記載している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「E：Environment環境、S：Social社会、G：Governance企業統治に加え、H：Human resources人財の頭文字からなるESG-H戦略は、会社事業の礎となるものです。」
従来のESG戦略にH（Human resources、人財）を加えたESG-H戦略へと改称・拡張している。ESG委員会を設置し、3ヶ月に1回開催するほか、化学物質管理、生物多様性、地域住民向け説明会・見学会、人財育成、社外役員招聘などを具体的な取組みとして記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「「e-frontier next」では上記の基本方針に加え、経営戦略の根幹となる新たな定性目標として、事業成長戦略に「技術マーケティングの強化」「オープンイノベーションの推進」および経営基盤の整備には「ESG戦略の推進」を策定し、取組みを開始しております。」
3年間の中期経営計画「e-frontier next」における新たな定性目標として、環境・社会・企業統治を経営基盤の整備に組み込むESG戦略を初めて明示している。