売上高の10％以上を研究開発費に先行投資
FY2016に初出。35回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに92社。
- FY2026-H1研究開発費の中間実績更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、７億36百万円であります。」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針に関連し、当中間連結会計期間の研究開発費を7億36百万円と更新している。 - 2026-08-10その他決算説明資料
「研究開発費と 売上⾼研究開発費⽐率」
研究開発費について、FY2026予想を1,741百万円、売上高研究開発費比率を6.7％として示している。 - FY2025-H1研究開発費の中間実績更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、６億38百万円であります。」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針に関連し、当中間連結会計期間の研究開発費を６億38百万円と更新している。 - FY2024-H1研究開発費の中間実績更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、６億７百万円であります。」
研究開発を日本に集中する方針を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を６億７百万円と更新している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2023研究開発費実績更新有価証券報告書
「研究開発に関する投資 毎年 連結売上高の約10％ 当連結会計年度の研究開発費総額は1,219百万円であり、すべて提出会社におけるものであります。」
毎年連結売上高の約10％を研究開発に投資する方針を継続し、当期の研究開発費総額を12億19百万円と更新している。 - FY2023-Q3研究開発費の四半期実績更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、９億２百万円であります。」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針に関連し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を9億2百万円と更新している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2023-Q1研究開発費の四半期実績更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、３億16百万円であります。」
研究開発を日本に集中する方針を継続し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を３億16百万円と記載している。 - FY2022研究開発費実績の更新有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費総額は1,330百万円であり、すべて提出会社におけるものであります。」
売上高の約10％を研究開発に投資する方針を継続するなか、当期の研究開発費は13億30百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2022-Q2研究開発費実績の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動は日本で行っており、その金額は、６億61百万円であります。」
研究開発を日本に集中する方針を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を6億61百万円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2021研究開発費の実績更新有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費総額は1,323百万円であり、すべて提出会社におけるものであります。」
連結売上高の約10％を毎年研究開発に投資する方針を継続し、当期の研究開発費は13億23百万円となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、連結ベースにおける事業経営を念頭に置き、毎年連結売上高の約10％を研究開発に投資する等、積極的に事業の拡充、技術力の向上を図っております。」
毎年の研究開発投資方針を再確認し、当連結会計年度の研究開発費は13億59百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「b 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の約10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の約10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「b 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を変更なく再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「b 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。研究開発費は4億83百万円であった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。研究開発費は2億39百万円であった。 - FY2017後退有価証券報告書
「ｂ 売上高の約10％以上を研究開発費に先行投資」
研究開発費への先行投資目標は維持されたが、従来の「売上高の10％以上」から「約10％以上」へと表現が変わり、基準の厳密さが弱まっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を中期経営計画の施策として変更なく再掲している。研究開発費は9億2百万円であった。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「b 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2016-Q2再掲有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
売上高の10％以上を研究開発費に先行投資する方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ｂ 売上高の10％以上を研究開発費に先行投資」
研究開発費への先行投資について売上高比10％以上という水準を示している。