原油・素材価格の高騰
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載はFY2026-H1。
メックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の上昇や物価の動向」
原油・素材価格高騰のリスクについて、中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の上昇が当中間期の事業環境に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（2022年１月１日～2022年12月31日）における世界・日本経済は、新型コロナウイルス感染症（以下、「感染症」という。）の抑制と経済活動の両立が進み、行動制限が緩和されるなか、世界的な物価高騰や金融引き締め、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化やエネルギー問題、原材料・原油価格の高騰等さまざまな課題に直面し、景気下振れのリスクをはらむ予断を許さない状況が続きました。」
原材料価格高騰のリスクが、世界的な物価高騰、エネルギー問題、原材料・原油価格の高騰として当期の事業環境に現れている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「世界的な物価高騰や金融引き締め、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、エネルギー問題等さまざまな課題に直面し、景気下振れのリスクをはらむに至りました。」
原材料・エネルギー価格を含むコスト環境に関して、世界的な物価高騰とエネルギー問題が継続・拡大する外部要因として記載されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「資源価格上昇に伴う原材料コストの増加」
原材料価格高騰・調達リスクが、資源価格上昇に伴う原材料コスト増加として実際の事業環境に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、ウクライナ情勢や原材料価格の上昇、サプライチェーンの混乱、金融資本市場の変動等、留意する必要があります。」
原材料価格の上昇とサプライチェーンの混乱が、実際の事業環境として記載されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「供給網の混乱、原材料価格の高騰等がみられるものの、半導体メーカーにおいて非常に大きな設備投資が進んでいます。」
従来の原材料価格高騰・調達リスクについて、供給網の混乱や原材料価格の高騰が実際の事業環境として記載されている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「原材料価格が高騰した場合、あるいは原料素材の世界的需要増加等にともなう枯渇状況が発生した場合には、当社グループの損益に影響を与える可能性があります。」
従来の価格高騰リスクに加え、原料素材の世界的需要増加に伴う枯渇状況という調達リスクを明示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは製品原材料の見直しや一括大量購入等様々な製品コストダウンに取り組んでおりますが、原材料価格が高騰した場合には、当社グループの損益に影響を与える可能性があります。」
原油・銅・ポリエチレン容器等の素材価格高騰リスクと、原材料見直し・一括購入によるコストダウン対応を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料価格が高騰した場合には、当社グループの損益に影響を与える可能性があります。」
原油、銅、ポリエチレン容器などの価格上昇リスクと、コストダウン対応を記載している。