資産価値下落・事業収益性悪化による減損リスク
FY2018に初出。5回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023。直近の記載はFY2026。
荒川化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社の富士工場の資産グループ（帳簿価額3,567百万円）および水島工場の資産グループ（帳簿価額4,162百万円）について、原材料価格・エネルギーコストの高止まりや需要低迷の影響によって収益性が低下したため、減損の兆候があると判断しました。」
減損損失自体は計上していないが、富士工場・水島工場で減損の兆候を認識した。千葉アルコンについても帳簿価額101億62百万円に減損兆候を認識している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、欧州における天然ガスおよび水素価格の歴史的高騰や原材料事情の悪化から急速に製造コストが上昇、前期末時点で想定していた収益を見込めなくなり、荒川ヨーロッパ社における製造終了を決定したため、製造設備の帳簿価額全額を減損損失（18億38百万円）として特別損失に計上いたしました。」
欧州の製造設備に係る減損損失が18億38百万円に拡大し、製造終了決定と関連して実際に計上された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「欧州における天然ガスおよび水素価格の歴史的高騰や原材料事情の悪化から急速に製造コストが上昇、前期末時点で想定していた収益を見込めなくなり、荒川ヨーロッパ社における製造終了を決定したため、製造設備の帳簿価額全額を減損損失（16億35百万円）として特別損失に計上いたしました。」
資産収益性の悪化による減損リスクが、荒川ヨーロッパ社の製造設備に対する16億35百万円の減損損失として実際に発生している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの資産の時価が著しく下落した場合や事業資産の収益性が著しく悪化し、回復の可能性が見込めない場合には、減損会計の適用により固定資産の減損処理をおこないます。」
資産価値下落・事業資産の収益性悪化による減損リスクを継続して記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの資産の時価が著しく下落した場合や事業資産の収益性が著しく悪化し、回復の可能性が見込めない場合には、減損会計の適用により固定資産の減損処理をおこないます。」
資産時価の下落や事業資産の収益性悪化に伴う減損損失の発生可能性をリスクとして記載している。