製品ライフサイクル全体での環境負荷低減
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「パッケージの台紙には、新たに環境に配慮した “森林認証台紙”を採用し、ブリスターパックは“再生プラスチック”に変更しました。更に容器は、使用済みクリアホルダーからつくった再生原料を一部使用し、市場を牽引するブランドとして、率先して環境に配慮した仕様にリニューアルすることで、環境意識の高いお客様のニーズにも対応しました。」
森林認証台紙、再生プラスチック、使用済みクリアホルダー由来の再生原料を用いた製品仕様へ具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「本体の包装プラスチック資材(ブリスター)は、再生プラスチックを100％使用し、「つけかえ」を使用することで「消臭力 トイレ用」と比較して廃棄物量を約85％削減します。」
再生プラスチック100％使用と廃棄物量約85％削減を含む具体的な製品仕様へ進展している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「環境に優しいウォーターベース処方を採用したアロマシリーズ」
環境負荷低減に関連する商品面の取り組みとして、ウォーターベース処方を採用したアロマシリーズを投入している。 - FY2023前進有価証券報告書
「スティックに古紙を50％以上、本体パッケージ内の緩衝材には古紙を100％使用、ラベルシールにもプラスチックを使わず、紙素材を採用するなど環境に配慮した資材を使用し、環境活動への取り組みを推進しました。」
環境配慮型製品について、古紙使用率やプラスチック不使用などの具体的な仕様を開示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「本格ボタニカルアロマ処方を採用しペーパースティック使用など環境にも配慮した新製品「消臭力 Natulief 玄関・リビング用 リードディフューザー」はデジタル販促により売上に貢献し」
ペーパースティック使用など環境に配慮した新製品を投入し、環境負荷低減に関する商品面の取り組みを具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「これまで使い捨てされていた一般消費財容器などを繰り返し利用が可能な耐久性の高いものに替えて、再利用(リユース)するシステム「Loop（ループ）」に参画、またエステー独自の環境配慮基準を策定し、基準を満たした商品に“みんなでエコ ”マークを表示、その第一弾商品として、「消臭力 クリアビーズ イオン消臭プラス」を発売し、環境活動への取り組みを推進しました。」
製品の環境負荷低減を、Loopへの参画、独自環境配慮基準、環境配慮商品の発売という具体的な取り組みへ進めている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「湿気ケア（除湿剤）は、環境に配慮した省ゴミ仕様を訴求する取り組みを進めています。」
従来の環境配慮型パッケージの取り組みに加え、省ゴミ仕様を具体的な訴求内容として記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「湿気ケア（除湿剤）は、環境に配慮したパッケージへリニューアルし、環境対応市場向けに訴求していく取り組みを進めています。」
環境配慮型パッケージへの刷新と環境対応市場への訴求を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「湿気ケア（除湿剤）は、環境に配慮したパッケージへリニューアルし、環境対応市場向けに訴求していく取り組みを進めています。」
製品ライフサイクル全体の環境負荷低減というテーマに関連して、環境配慮型パッケージへの刷新と環境対応市場への訴求を具体化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「人口減少・高齢化・要介護の方の急増といった社会課題とグローバルな環境意識の高まりに対して、独自の空気ビジネスの新技術や温熱技術等を活かして新分野・新市場の開拓に挑戦するとともに、循環型事業に取り組みます。」
従来の製品ライフサイクル全体での環境負荷低減に加え、社会課題対応の成長軸の中で循環型事業を位置付けている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「製品のライフサイクル全体で環境負荷を低減するとともに、再生可能な原材料の開発、調達を考えてまいります。」
製品ライフサイクル全体の環境負荷低減と再生可能原材料の開発・調達を継続して示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「環境分野につきましては、製品のライフサイクル全体で環境負荷を低減するとともに、再生可能な原材料の開発、調達を考えてまいります。」
製品ライフサイクル全体の環境負荷低減と再生可能原材料の開発・調達を引き続き示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「製品のライフサイクル全体で環境負荷を低減するとともに、再生可能な原材料の開発、調達を考えてまいります。」
製品ライフサイクル全体の環境負荷低減と再生可能原材料の開発・調達を引き続き示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「製品のライフサイクル全体で環境負荷を低減するとともに、再生可能な原材料の開発、調達を考えてまいります。」
ライフサイクル管理と再生可能原材料の開発・調達を環境施策として示している。