ブランドを通じたSDGs・環境問題・社会課題への対応
FY2020に初出。20回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、かねてより取り組んでいる容器やパッケージに環境に配慮した素材（注３）を使用、アップサイクル原料（注４）の採用等が、2026年４月発売の「ドラえもん」と「ドラミ」デザインパッケージの展開によりさらに注目を集めたほか、その売上を通じた植林活動への寄付などサステナブルな取り組みをより一層推進しました。」
BOTANISTで環境配慮素材・アップサイクル原料を採用したデザインパッケージを展開し、売上を通じた植林活動への寄付を進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、当社グループは、2025年２月に、ブランドや商品を通じて多様な社会課題解決をめざす「Social Beauty Project（ソーシャルビューティープロジェクト）」のWEBページをコーポレートサイト上に開設しました。当該サイトを活用し、生活者の皆様と共に社会課題を考えるきっかけとなる施策やメッセージを発信します。」
ブランド・商品を通じた社会課題対応について、Social Beauty Projectのウェブページ開設と生活者への発信を開始した。BOTANIST財団の助成やSALONIAのリサイクル回収を用いた広告も記載している。 - 2026-03-03前進株主総会
「2025年は、社員の75％が年に１回以上ボランティアに参加しました。」
社会課題対応に関する従業員参加の実績として、2025年のボランティア参加率75％を具体的に開示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、当社グループは、2025年２月に、ブランドや商品を通じて多様な社会課題解決をめざす「Social Beauty Project（ソーシャルビューティープロジェクト）」のWEBページをコーポレートサイト上に開設しました。当該サイトを活用し、生活者の皆様と共に社会課題を考えるきっかけとなる施策やメッセージを発信します。」
ブランドや商品を通じた社会課題対応について、2025年2月にSocial Beauty ProjectのWEBページを開設し、生活者への施策・メッセージ発信を始めた。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「2023年３月に設立した「一般財団法人BOTANIST財団」では、2024年６月に、財団の目的や想いに共感してくださる団体と協働し、環境保全と自然体験機会の創出に共に取り組む「一般財団法人BOTANIST財団 助成プログラム」を開始しました。」
BOTANIST財団を通じ、団体との協働による環境保全・自然体験機会創出の助成プログラムを2024年6月に開始した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、当社グループは、「一般財団法人BOTANIST財団」の設立をはじめ、持続可能な社会を実現することを目的とした様々な取り組みを行っております。今後も事業とESG推進を両立し、事業活動を通じて環境や社会に対してより良い影響を与えるような活動に引き続き取り組んでまいります。」
BOTANIST財団を含む持続可能な社会に向けた取り組みを継続している。加えて、SALONIAによる卒業生約360名へのヘアアイロン贈呈という社会的取り組みも記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「「サクラ ナイトリペアシリーズ」には、さくらリキュールを製造する際に出る残渣を用いて抽出したアップサイクル原料であるサクラエキス（注３）を配合しており、より環境に配慮した処方となっております。」
YOLUのアップサイクル原料、DROASのバイオマスプラスチック、SALONIAの小型家電回収・リサイクルなど、ブランドを通じた環境対応を新たに具体化している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「リフレッシュシリーズには「ホワイトティーエキス（*チャ葉エキス（保湿成分）のこと）」や「狭山茶シードオイル（*チャ種子油（保湿成分）のこと）」といった環境に配慮したアップサイクル原料を採用し、貴重な成分を無駄にすることなく活用しております。」
BOTANISTのリフレッシュシリーズで、ホワイトティーエキスや狭山茶シードオイルといったアップサイクル原料を採用する具体的な環境対応を記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「スプリングシリーズの売上の一部は、美しい日本の桜を未来へ残すために、「(公財)日本さくらの会」を通じて寄付を行い、ソメイヨシノの保全活動を支援します。」
BOTANISTの限定商品の売上の一部を桜の保全活動へ寄付する取り組みを追加し、ブランドを通じた社会・環境対応を具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「どちらの商品もバイオマスPETやリサイクルPET、FSC認証紙等、環境に配慮された容器・資材を採用し、引続き環境に配慮した取組みを行っています。」
BOTANISTの新商品でバイオマスPET、リサイクルPET、FSC認証紙等を採用し、ブランドを通じた環境対応を具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「どちらの商品もバイオマスPETやリサイクルPET、FSC認証紙等、環境に配慮された容器・資材を採用し、引続き環境に配慮した取組みを行っています。」
BOTANISTの新商品でバイオマスPET、リサイクルPET、FSC認証紙等の環境配慮型の容器・資材を採用し、ブランドを通じた環境対応を具体化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、植物と共存する微生物の活動で発生する電力を利用した、植物発電体感スポット「CHARGING SPOT BOTANIST」を表参道に期間限定オープン。2022年６月には持続可能で環境に配慮された天然オイルや、アップサイクル（捨てられるはずだった廃棄物や不用品を新しい製品にアップグレードすること）原料を配合した「ボタニカルリフレッシュシリーズ」を発売する等、環境に配慮した取組みを引続き行っています。」
植物発電を利用した体験スポットの開設、天然オイル・アップサイクル原料を配合したシリーズ発売を通じ、ブランドによる環境対応を具体的に進めている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「「アウトバスシリーズ」では環境に配慮し、サトウキビ由来のバイオマス原料を使用したCO2排出削減ボトルへ切り替えるなど、引き続きサスティナブルなブランドとして、オンラインストア、BOTANIST ルクア大阪店、全国バラエティショップ、全国ドラッグストアにて展開し、ブランド拡大への取り組みを行っております。」
BOTANISTのアウトバスシリーズで、サトウキビ由来のバイオマス原料を使用したCO2排出削減ボトルへの切替を具体的に記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループにおけるBOTANISTブランドでは、植物の保全を通じて、持続可能な地球環境をサポートすることをミッションとして、more treesを通じた植林活動や、フラワーロスに向き合ったSave the flowersキャンペーンの実施、バイオマス容器を使用した商品開発などの活動を実施しました。」
BOTANISTを通じた植林、フラワーロス対策、バイオマス容器の商品開発を引き続き記載している。サステナビリティ委員会の設立は別スレッドで扱う。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「BOTANISTブランドにおいては、2021年３月に実施しましたスタンダードラインである「ボタニカルシャンプー・トリートメント」のフルリニューアル（新デザインの導入や品質の更なる向上、容器全てをプラスチック容器からバイオマス容器へと切り替え、サスティナブルなブランドとしてリニューアル実施）について、オンラインストアやBOTANIST Tokyo（表参道原宿）、BOTANIST ルクア大阪店、全国バラエティショップ、全国ドラッグストア等ので販売施策に引き続き注力し、ブランド拡大に取り組みました。」
BOTANISTのバイオマス容器への切替とサステナブルブランドとしての販売・ブランド拡大施策を継続している。新たな環境対応の到達点は記載されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「容器全てをプラスチック容器からバイオマス容器へと切り替え、サスティナブルなブランドとしてリニューアル実施」
BOTANISTのバイオマス容器への切替を前提に、オンラインストアや店舗等での販売施策とブランド拡大を継続している。新たな環境対応の到達点は記載されていない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「新デザインの導入や品質の更なる向上、容器全てをプラスチック容器からバイオマス容器へと切り替え、サスティナブルなブランドとして、オンラインストア、BOTANIST Tokyo（表参道原宿）、BOTANIST ルクア大阪店、全国バラエティショップ、全国ドラッグストアにて展開し、ブランド拡大への取り組みを行っております。」
BOTANISTの全容器をプラスチック容器からバイオマス容器へ切り替え、サステナブルなブランドとしての具体的な商品・販売展開を進めている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループにおけるBOTANISTブランドでは、植物の保全を通じて、持続可能な地球環境をサポートすることをミッションとして、more treesを通じた植林活動や、フラワーロスに向き合ったSave the flowersキャンペーンの実施、バイオマス容器を使用した商品開発などの活動を実施しました。」
植林、フラワーロス対策、バイオマス容器の商品開発を例に、各ブランドを通じて社会・環境への影響を高める方針を初めて独立して記載している。