海外展開の加速
FY2016-Q2に初出。32回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1海外ブランド別に業績が分化有価証券報告書
「また、免税チャネルにおいても「B.A」主力商品を中心に販売が好調に推移したことから、海外事業全体では前年を上回る実績となりました。／海外事業では、中国法人の清算影響により海外事業全体で売上高は前年を下回ったものの、ASEAN及び東アジアにおいては需要の回復・拡大の動きが継続しております。」
POLAの海外事業は前年を上回った一方、ORBISは中国法人の清算影響により海外事業全体で前年を下回るなど、ブランド別に海外業績が分化している。 - FY2025海外事業全体の前年割れ継続有価証券報告書
「海外事業では、引き続き重点市場である中国において、ハイプレステージ顧客層との接点拡充やCRM強化を通じ、ブランドプレゼンスの確立を進めております。一方で、中国を中心とした一部のアジア地域の景気減速の影響が継続し、海外事業全体でも前年を下回る実績となりました。」
中国での顧客接点拡充・CRM強化を継続する一方、アジア景気減速の影響が続き、海外事業全体の前年割れが続いている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「海外事業では、引き続き重点市場である中国でブランドプレゼンスの確立のためのハイプレステージ顧客層との接点拡充とCRM強化に取り組んでおりますが、中国を中心とする一部のアジア地域における景気減速の影響が継続しており、海外事業全体で前年を下回る実績となりました。」
中国での顧客接点拡充・CRM強化を続ける一方、中国を中心とするアジア景気減速により海外事業全体が前年を下回る状況を継続して記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「景況影響及び不採算店の整理により2025年は減収見通し、中国事業は収益性改善を優先」
海外事業の成長方針について、中国事業の2025年減収見通しと、不採算店整理を含む収益性優先への対応を記載している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「海外事業では、アフターコロナにおける事業回復と、最重点市場である中国でブランドプレゼンスの確立のためのハイプレステージ顧客層との接点拡充とCRM強化に取り組んでおりますが、中国を中心とする一部のアジア地域における景気減速の影響により、海外事業全体で前年を下回る実績となりました。」
ハイプレステージ顧客層との接点拡充・CRM強化を進める一方、中国を中心とする一部アジア地域の景気減速により海外事業全体が前年割れとなった。 - FY2024-Q1海外景気減速で事業全体が前年割れ有価証券報告書
「海外事業では、アフターコロナにおける事業回復と、最重点市場である中国でブランドプレゼンスの確立のための顧客接点の拡充に取り組んでおりますが、中国を中心とする一部のアジア地域における景気減速の影響により、海外事業全体で前年を下回る実績となりました。」
中国を中心とする一部アジア地域の景気減速の影響により、海外事業全体が前年を下回る実績となったと記載している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「加えて、引き続き重点テーマである海外売上高比率は、2026年末までに20％まで高めることを目標としております。」
海外事業の利益ある成長について、2026年末までの海外売上高比率20％という期限付き数値目標を新たに設定し、中国再成長、ASEAN、北米を含む成長地域への展開を示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「新商品を軸としたマーケティング活動も奏功し、海外事業全体では前年を上回る実績となりました。」
海外事業全体で前年を上回る実績となった一方、事業別の利益ある成長目標の達成については明記されていない。 - FY2023-Q1海外事業全体は回復も中国回復に遅れ有価証券報告書
「海外事業では、アフターコロナにおける事業回復と、最重点市場である中国でブランドプレゼンスの確立のための顧客接点の拡充に取り組んでおり、海外事業全体では前年を上回る実績となりましたが、特に中国にてゼロコロナ政策終了後の回復に遅れが見られる状況です。」
海外事業全体は前年を上回った一方、ゼロコロナ政策終了後の中国市場の回復には遅れがあると記載している。 - FY2022海外施策継続もゼロコロナ政策の影響有価証券報告書
「また、顧客別のパーソナルコミュニケーションの深化とECシフト加速に向けて、ターゲットとの親和性の高いプラットフォームでのプロモーションを強化し、新規顧客の獲得とLTVの拡大を図りましたが、長引くゼロコロナ政策の影響を大きく受けております。」
海外事業の利益ある成長に向けた中国でのプラットフォーム活用、プロモーション、LTV拡大を継続したが、ゼロコロナ政策の影響を大きく受けたと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「海外事業の利益ある成長」」
海外事業の利益ある成長を中期経営計画の重点テーマとして継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「海外事業においては、重点市場に位置付ける中国において、ブランドコントロールが可能なプラットフォームへの進出により、ECチャネルの強化を図るとともに、中長期的なブランドロイヤルティの維持・向上に重点を置いたマーケティングに注力してまいりました。」
海外事業の利益ある成長に向け、中国でのEC強化と中長期的なブランドロイヤルティ重視のマーケティングを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「海外事業の利益ある成長」」
海外事業の利益ある成長を中期経営計画の重点テーマとして継続して掲げている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「2029年までに海外・国内の小売売上高比率50:50を目指し成長加速」
海外事業の利益ある成長について、POLAブランドで2029年までに海外・国内小売売上高比率50:50という期限付きの新たな数値目標を明示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「「海外事業の利益ある成長」」
海外事業の利益ある成長を新中期経営計画の重点テーマとして継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「「海外事業の利益ある成長」」
従来の海外事業黒字化から、2021年～2023年計画では海外事業の利益ある成長という表現に変わっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業での黒字化」
海外事業の黒字化を中期経営計画の目標として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2017年からスタートした４ヶ年中期経営計画（2017年から2020年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化、次世代の成長ブランド創出を達成すべく、取り組みを進めてまいりました。」
海外事業での黒字化を含む中期経営計画の目標を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「『国内の収益性向上』『海外事業全体での黒字化必達』『次世代の成長ブランド構築』を目指し、以下の重点戦略に取り組んでおります。」
海外事業全体での黒字化必達を含む中期経営計画の目標を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業での黒字化」
海外事業の黒字化を中期経営計画の目標として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「海外事業での黒字化」
海外事業での黒字化を計画目標として継続している。 - FY2018海外ブランドの営業損失拡大有価証券報告書
「海外事業全体での黒字化必達」「Jurliqueブランドは、長期的な成長を支えるためのブランドビジネスに根差した販売モデルへの転換を目指しておりましたが、中国市場や豪州市場での売上が伸び悩み、前年同期を下回る売上高・営業損失の拡大となりました。H2O PLUSブランドは、販売チャネルの適正化を目的とし、主要リテーラーから撤退した影響に加え、主要取引先への出荷減により、前年同期を下回る売上高・営業損失の拡大となりました。」
海外事業全体の黒字化必達という目標を掲げる一方、JurliqueとH2O PLUSでは売上高の前年同期割れと営業損失の拡大を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業での黒字化」
海外事業での黒字化を計画目標として引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「海外事業での黒字化」
海外事業での黒字化を計画目標として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「海外事業での黒字化」
海外事業での黒字化を計画目標として継続している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「『国内の収益性向上』『海外事業全体での黒字化必達』『次世代の成長ブランド構築』を目指し、以下の重点戦略に取り組んでおります。」
前四半期までの『海外事業での黒字化』という表現から、『海外事業全体での黒字化必達』という範囲・強度の大きい表現に戻っている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業での黒字化」
海外事業での黒字化を計画目標として引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新４ヶ年中期経営計画（平成29年から平成32年）に基づき、国内のさらなる収益性向上と海外事業での黒字化」
海外事業での黒字化を計画目標として引き続き記載している。 - FY2017-Q1後退有価証券報告書
「海外事業での黒字化」
前回の「海外事業全体での黒字化必達」から、「全体」および「必達」の表現が外れ、目標の範囲・強さがやや弱い表現になっている。 - FY2016引き上げ有価証券報告書
「新４ヶ年中期経営計画では、『海外事業全体での黒字化必達』を目指し、以下の重点戦略に取り組んでおります。」
従来の海外展開の加速から、海外事業全体での黒字化を『必達』とする、より具体的で強い目標に移行している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「海外展開の加速」
中期経営計画の重点目標として、海外展開の加速を引き続き掲げている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「海外展開の加速」
中期経営計画の重点目標の一つとして、海外展開を加速すると記載。