透明性・公平性を重視したガバナンス体制
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-06-26。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- 2026-06-26再掲ガバナンス
「取締役会 経営会議 ガバナンス委員会 指名報酬委員会」
取締役会、経営会議、ガバナンス委員会、指名報酬委員会を含むガバナンス体制を図示し、既存の体制を再確認している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社は、監査役設置会社であり、取締役で構成される取締役会及び執行役員で構成される経営会議のほか、取締役会の諮問機関として任意のガバナンス委員会や指名報酬委員会を設置し、各機関を運用することで絶えずガバナンス体制の向上を図っております。」
監査役設置会社を基礎に、取締役会、経営会議、ガバナンス委員会、指名報酬委員会を運用する体制を継続している。取締役会は17回、指名報酬委員会は5回開催された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、監査役設置会社であり、取締役で構成される取締役会及び執行役員で構成される経営会議のほか、取締役会の諮問機関として任意のガバナンス委員会や指名報酬委員会を設置し、各機関を運用することで絶えずガバナンス体制の向上を図っております。」
監査役設置会社を基礎に、取締役会、経営会議、ガバナンス委員会、指名報酬委員会を運用し、透明性・公平性を高める体制を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、監査役設置会社であり、取締役で構成される取締役会及び執行役員で構成される経営会議のほか、取締役会の諮問機関として任意のガバナンス委員会や指名報酬委員会を設置し、各機関を運用することで絶えずガバナンス体制の向上を図っております。」
監査役設置会社を基礎に、取締役会、経営会議、ガバナンス委員会、指名報酬委員会を運用し、透明性・公平性と意思決定の適正性を高める体制を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は、監査役設置会社であり、取締役で構成される取締役会及び執行役員で構成される経営会議のほか、取締役会の諮問機関として任意のガバナンス委員会や指名報酬委員会を設置し、各機関を運用することで絶えずガバナンス体制の向上を図っております。」
従来のガバナンス委員会に加え、指名報酬委員会を設置し、役員の指名・報酬を審議する仕組みを明示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、当社においては、上記の各機関を運用することで絶えずガバナンス体制の向上を図っております。今後もガバナンス体制の向上を経営課題として継続検討していきますが、現状においては、委員会設置会社に移行する特段の理由もなく、上記体制による監査役会設置会社としての現体制を基礎として、継続的なガバナンス体制の向上を図ることが適当と判断しております。」
ガバナンス委員会、監査役会、内部監査等を含む現行の監査役会設置会社体制を基礎に、継続的に改善する方針を明示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、取締役会の諮問機関として、代表取締役・社外取締役で構成される任意の「ガバナンス委員会」を設置し、経営陣の指名・報酬を含むガバナンス体制について審議を行うことで、より経営の透明性・公平性を確保し、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を目的として運用しています。」
ガバナンス委員会を通じて指名・報酬を審議し、透明性・公平性を確保する体制を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、取締役会の諮問機関として、過半数が社外取締役・社外監査役で構成される任意の「ガバナンス委員会」を設置し、経営陣の指名・報酬を含むガバナンス体制について審議を行うことで、より経営の透明性・公平性を確保し、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を目的として運用しています。」
ガバナンス委員会、社外取締役・社外監査役、指名・報酬審議を具体的な仕組みとしている。