店舗移設・改装に伴う特別損失
FY2018に初出。13回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
シーボンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「これは、主に店舗に関する固定資産除却損や減損損失を計上したことにより、特別損失は43,482千円の計上となりました。」
店舗関連の固定資産除却損・減損損失により、特別損失は前期35,798千円から43,482千円へ増加した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「特別損失合計 1,364」
当中間連結会計期間の特別損失は1,364千円で、前年同期の10,082千円から減少した。店舗等の移設・改装に伴う特別損失リスクについて、当該期間の計上額は縮小している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「主に店舗に関する固定資産除却損や減損損失を計上したことにより、特別損失は35,798千円の計上となりました。」
店舗関連の固定資産除却損・減損損失等により、特別損失は前期18,167千円から35,798千円へ増加した。 - FY2024対処有価証券報告書
「六本木本社ビルの追加解体工事費用や、店舗の改装等に伴う固定資産除却損を、特別損失に18,167千円計上した」
本社ビル追加解体や店舗改装に伴う特別損失は発生したが、前期の特別損失282,051千円から18,167千円へ縮小した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失合計 17,975」
第3四半期累計期間にも固定資産除却損9,677千円と解体撤去費用8,298千円を含む特別損失17,975千円が計上された。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失合計 11,554」
第2四半期累計期間にも特別損失11,554千円を計上し、固定資産除却損3,256千円及び解体撤去費用8,298千円が発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「六本木本社ビル建替えに伴う解体撤去費用を含む特別損失282,051千円を計上したことから、親会社株主に帰属する当期純損失は421,768千円となりました。」
本社建替えに伴う解体撤去費用111,994千円、支払補償費80,000千円等を含む特別損失が実際に計上された。また、新宿東口等の店舗減損損失53,294千円も計上した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失合計 268,568 税金等調整前四半期純利益又は税金等調整前四半期純損失（△） △ 346,581」
第3四半期累計期間の特別損失は268,568千円となり、固定資産売却損28,411千円、固定資産除却損7,886千円、減損損失50,275千円、解体撤去費用101,994千円、支払補償費80,000千円を計上した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「六本木本社ビル建替えに伴う退店などの支払補償費や解体撤去費用を含む特別損失234,258千円を計上した」
六本木本社ビル建替えに伴う退店等の支払補償費80,000千円、解体撤去費用101,994千円などを含む特別損失234,258千円を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「シーボン．パビリオン（メインオフィス）については、本社機能の移転により売却予定となったため、当連結会計年度において帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額243,091千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
本社機能移転・売却予定に伴い、シーボン.パビリオンについて243,091千円の減損損失を計上した。店舗についても45,425千円の減損損失を計上している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響から回復途上にあるものの、一部店舗では今後の収益性低下が見込まれるため、将来の回収可能性を検討した結果、店舗に関連する固定資産の減損損失63,089千円を特別損失として計上した」
店舗収益性低下に伴う固定資産の減損損失63,089千円を計上し、店舗関連の特別損失リスクが再び実現した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大に伴う臨時休業等により店舗の収益性低下が見込まれるため、将来の回収可能性を検討した結果、店舗に関連する固定資産の減損損失286,485千円を特別損失として計上いたしました。」
店舗移設・改装等に伴う特別損失リスクについて、感染症による収益性低下を理由とする店舗関連固定資産286,485千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2018初出有価証券報告書
「これらの営業戦略により、固定資産の除却損等の特別損失が発生する場合があります。過去に発生した特別損失は以下のとおりです。」
店舗の移転・改装に伴う固定資産除却損等の発生可能性を新たなリスクとして整理し、平成30年3月期の固定資産除却損23,044千円を含む実績を示した。