持続的成長を通じた企業価値の最大化
FY2016に初出。27回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。67社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
- 2026-05-15再掲決算
「当社グループは、2025年９月25日に発表した「中期経営計画2026-2028」基づき、５つの重点テーマを定め、「信頼と共創で、未来を共に育む」企業グループを目指す取り組みを続けてまいりました。」
中期経営計画2026-2028、5つの重点テーマ及び「信頼と共創で、未来を共に育む」方針を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、事業構造改革による業績回復を踏まえ、「中期経営計画2026-2028」を策定しました。新たな経営方針におきましても、安定した財務基盤の維持と効率的な資本の運用による企業価値の向上と、透明性の高い情報開示及びガバナンスを徹底し、ステークホルダーからの信頼獲得を最優先とします。」
取り下げた「2024-2026」に代えて「中期経営計画2026-2028」を策定し、事業構造改革後の財務基盤、資本運用、開示、ガバナンス及び信頼獲得を新計画の軸として示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「代表の変更と最近の業績動向を踏まえ、「中期経営計画の取り下げに関するお知らせ」の通り中期経営計画「2024-2026」を取り下げました。新たな中期経営計画につきましては、当社を取り巻く事業環境等を総合的に勘案し、改めて合理的に策定ができるようになった時点で速やかに公表いたします。」
「2024-2026」計画を取り下げ、新計画の公表まで安定した財務基盤、効率的な資本運用、選択と集中による企業価値向上を目指す方針へ切り替えた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当企業集団は、2023年8月の中期経営計画「2024-2026」において、中長期に「成長機会の提供を中心とした、人の成長プラットフォーム」となることを目標としております。」
中期経営計画「2024-2026」に基づき、人の成長プラットフォームを目標とする方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当企業集団は、2023年8月の中期経営計画「2024-2026」において、中長期に「成長機会の提供を中心とした、人の成長プラットフォーム」となることを目標としております。不透明な環境下においても誰もが成長・活躍できる機会を提供し共感・共創のサイクルにつなげ、当企業集団の掲げるVISION「価値が溢れ出てくる社会」の実現を目指すとともに、国内外の民間・政府・自治体へサービス提供を行い、同計画にて掲げる目標の達成に向けて取り組んでまいりました。」
新中期経営計画「2024-2026」に基づき、人の成長プラットフォームを目標とし、国内外の民間・政府・自治体へのサービス提供を通じてVISION実現を目指す方針を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当企業集団は、新たに中期経営計画「2024-2026」を定め、中長期で「成長機会の提供を中心とした、人の成長プラットフォーム」となることで、不透明な環境下においても誰もが成長・活躍できる機会を提供し共感・共創のサイクルにつなげ、当企業集団の掲げるVISION「価値が溢れ出てくる社会」の実現を目指すとともに、国内外の民間・政府・自治体へサービス提供を行い、同計画にて掲げる目標の達成を目指してまいります。」
従来の価値共創企業への展開を継続しつつ、新中期経営計画「2024-2026」と人の成長機会提供を中心とする方針へ再整理した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと当企業集団は、2019年８月の中期経営計画で掲げた「クライアントとともに社会問題をビジネスで解決する、価値共創企業」への展開を目指し、国内の民間企業・地方自治体との「共創」の形で新規サービスの創出及び拡大への取り組み並びに既存ビジネスの強化に努めてまいりました。」
中期経営計画に基づく価値共創企業への展開と、新規サービス及び既存事業への取り組みを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと当企業集団は、2019年８月の中期経営計画で掲げた「クライアントと共に社会問題をビジネスで解決する、価値共創企業」への展開を目指し、国内の民間・地方自治体との「共創」の形で新規サービスの創出及び拡大への取組み並びに既存ビジネスの強化に努めてまいりました。」
価値共創企業への展開、民間企業・地方自治体との共創、新規サービスの創出・拡大及び既存ビジネス強化を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと当企業集団は、2019年８月の中期経営計画で掲げた「クライアントと共に社会問題をビジネスで解決する、価値共創企業」への展開を目指し、国内の民間・地方自治体との「共創」の形で新規サービスの創出及び拡大への取組み並びに既存ビジネスの強化に努めてまいりました。」
価値共創企業への展開、民間企業・地方自治体との共創、新規サービス創出・拡大及び既存ビジネス強化を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと当企業集団は、2019年８月の中期経営計画で掲げた「クライアントと共に社会問題をビジネスで解決する、価値共創企業」への展開を目指し、国内の民間・地方自治体との「共創」の形で新規サービスの創出及び拡大への取組み並びに既存ビジネスの強化に努めてまいりました。」
価値共創企業への展開、民間企業・地方自治体との共創、新規サービス拡大及び既存ビジネス強化を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当企業集団は、「クライアントとともに社会問題をビジネスで解決する、価値共創企業」となることを方針として掲げております。」
価値共創企業への展開を経営方針として明示し、3つのケイパビリティ、既存事業強化、新規事業投資及びM&Aを通じて実現する構成を通期で継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、中期経営計画の達成に向けて、これまで培ってきた既存事業を、更にそして着実に成長させると同時に、多数の潜在的なアップサイドが期待できる取組みへ積極的に投資・チャレンジする期間としております。」
既存事業の成長と新規事業への積極投資を並行する中期経営計画の方針を継続して記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「ソフトブレーン株式の売却により得られる譲渡代金と同額以上を、多様な投資機会に振り分けることで、中期経営計画で目標とする「クライアントと共に社会問題をビジネスで解決する、価値共創企業」への展開を早期に推進してまいります。」
価値共創企業への展開について、ソフトブレーン売却代金と同額以上を投資へ振り向けるという資源配分と、計画の早期推進を明記した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社は、さらにこの三つのケイパビリティを強化することにより、当社の提供するサービスを「価値共創プラットフォーム」へと飛躍させ、価値が溢れ出る世界の実現に貢献する「クライアントとともに社会問題をビジネスで解決する、価値共創企業」へと展開する計画として中期経営計画「COMMIT5000」を2019年度に策定し、本年度は2年目になりました。」
価値共創企業への展開を掲げる中期経営計画COMMIT5000が2年目に入り、既存事業の成長と新規投資を並行する段階として記載された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当企業集団は、「クライアントとともに社会問題をビジネスで解決する、価値共創企業」への展開を発表しております。」
持続的成長・企業価値最大化の方向性が、社会問題をビジネスで解決する「価値共創企業」への展開として明示的に再定義された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当企業集団は、中長期的な企業価値の向上を図るという観点から、Non-GAAP指標における売上収益及び営業利益、投下資本利益率（ROIC）、資本コスト（WACC）を重要視しております。」
企業価値向上を判断する指標として、従来の親会社所有者帰属持分当期利益率・EPSに加え、Non-GAAP売上収益・営業利益、ROIC、WACCを明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当企業集団は、経営資源の効率化を進めるとともに、成長分野への人員増強やM&Aの活用による事業拡大等、企業価値の向上に努めております。」
経営資源の効率化、人員増強、M&A活用を通じた企業価値向上の方向性を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当企業集団は、経営資源の効率化を進めるとともに、成長分野への人員増強やM&Aの活用による事業拡大等、企業価値の向上に努めております。」
経営資源の効率化、人員増強、M&A活用を通じた企業価値向上の方向性を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当企業集団は、持続的な成長を通じて、企業価値を最大化することを目指して資本管理をしております。」
持続的成長を通じた企業価値最大化を資本管理の目的とし、親会社所有者帰属持分当期利益率及び基本的1株当たり当期利益を指標とする方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当企業集団は、経営資源の効率化を進めるとともに、成長分野への人員増強やM&Aの活用による事業拡大等、企業価値の向上に努めております。」
経営資源の効率化、人員増強及びM&Aを通じた企業価値向上の方向性を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当企業集団は、経営資源の効率化を進めるとともに、成長分野への人員増強やM&Aの活用による事業拡大等、企業価値の向上に努めております。」
経営資源の効率化、人員増強及びM&Aを通じた企業価値向上の方向性を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当企業集団は、経営資源の効率化を進めるとともに、成長分野への人員増強やM&Aの活用による事業拡大等、企業価値の向上に努めております。」
経営資源の効率化、人員増強及びM&Aを通じた企業価値向上の方向性を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当企業集団は、持続的な成長を通じて、企業価値を最大化することを目指して資本管理をしております。」
持続的成長を通じた企業価値最大化を資本管理の目的として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当企業集団は、経営資源の効率化を進めるとともに、成長分野への人員増強やM&Aの活用による事業拡大等、企業価値の向上に努めております。」
経営資源の効率化、人員増強、M&A活用を通じた企業価値向上の方向性を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当企業集団は、経営資源の効率化を進めるとともに、成長分野への人員増強やM&Aの活用による事業拡大等、企業価値の向上に努めております。」
企業価値向上に向けた経営資源効率化、人員増強、M&A活用の方向性を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当企業集団は、経営資源の効率化を進めるとともに、成長分野への人員増強やM&Aの活用による事業拡大等、企業価値の向上に努めております。」
経営資源の効率化、人員増強、M&Aによる事業拡大を通じた企業価値向上という方向性を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当企業集団は、持続的な成長を通じて、企業価値を最大化することを目指して資本管理をしております。」
資本管理の主な指標として親会社所有者帰属持分当期利益率と基本的1株当たり当期利益を用いている。