景気悪化による顧客IT投資・受注への影響
FY2016に初出。19回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
スカラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。36社中16社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- 2026-05-15顕在化決算
「大型案件における一時売上および低利益率の従量課金売上は、外部環境の影響等により前年同期比で減少しました。」
外部環境の影響等により、大型案件の一時売上及び従量課金売上の減少が実績として記載された。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当企業集団の連結売上収益はDX事業が約半分を占めております。」
景気・顧客IT投資へのエクスポージャーをDX事業が連結売上収益の約半分を占める構成として示した。また、特定顧客の案件縮小が実際の減収要因となった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「㈱スカラコミュニケーションズでは、取引額の大きな一部顧客において業界全体の一時的な情勢の変化による影響で案件縮小が発生しました。」
顧客のIT・DX案件縮小による受注環境への影響が、取引額の大きな一部顧客での案件縮小として実際に発生した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当企業集団の連結売上収益はIT/AI/IoT/DX事業が約半分を占めております。」
主要事業の売上収益が国内景気や顧客のIT投資に影響されるリスクを、約半分という売上構成とともに継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
景気悪化による顧客IT投資・受注への影響について、重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
景気悪化による顧客IT投資・受注への影響について、重要な変更はないと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当企業集団の連結売上収益はIT/AI/IoT/DX事業が約49％を占めております。」
主要事業の連結売上収益に占める割合が前期の約47％から約49％となり、国内景気や顧客のIT投資に連動する売上エクスポージャーが拡大した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
景気悪化による顧客IT投資・受注への影響について、重要な変更はないと記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当企業集団の連結売上収益はIT/AI/IoT/DX事業が約47％を占めております。」
景気悪化による顧客IT投資・受注への影響について、主要事業が連結売上収益の約47％を占めることを示し、国内経済情勢との相関性を明記した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「既存サービスは、コロナ禍における企業のコスト削減やコンタクトセンターの業務縮小、マーケティング施策の中止又は延期などにより、関連サービスの一部解約が発生しており、月額のストック売上収益は短期的に減少しております。」
景気・顧客IT投資の悪化リスクが、コロナ禍による企業のコスト削減、業務縮小、施策中止・延期及び一部解約として実際に表れた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「先行き不透明な景況感の中で投資判断には慎重さが見られました。」
新型コロナウイルス下の経済環境により、企業のIT投資判断が慎重化したことをSFA事業の受注環境として具体的に記載した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当企業集団の連結売上収益はSaaS/ASP事業が約25％を占めております。」
景気悪化による顧客IT投資・受注への影響について、SaaS/ASP事業が連結売上収益の約25％を占めることを示し、新型コロナウイルスによる営業制限や一時売上減少も実績として記載した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当企業集団は、新型コロナウィルス感染拡大の影響もあり、経済環境の不透明感が深まる中、企業への新規営業活動が困難な状況ではあるものの、今後の展開に向けた積極的な人員採用やサービス基盤の改善等を行ってまいりました。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う経済環境の不透明化と新規営業活動の困難化が、既存の景気悪化・受注影響リスクに対応する実際の事象として記載された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
景気悪化による顧客IT投資・受注への影響について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後経済情勢が悪化した場合、企業のIT投資金額が減少する可能性があります。」
景気悪化による顧客IT投資減少、受注減少及び販売価格低下圧力のリスクを継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
景気悪化による顧客IT投資・受注への影響について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後経済情勢が悪化した場合、企業のIT投資金額が減少する可能性があります。」
景気悪化によるIT投資減少、受注減少及び販売価格低下圧力のリスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後経済情勢が悪化した場合、企業のIT投資金額が減少する可能性があります。」
景況感の好転とIT投資の増加傾向を記載しつつ、景気悪化による受注減少・販売価格低下のリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後経済情勢が悪化した場合、企業のIT投資金額が減少する可能性があります。」
カスタマイズによる優位性向上を図る一方、受注減少や販売価格低下圧力が業績に影響する可能性を記載。