人材確保・育成不足と人件費増加リスク
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。29社中15社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-15対処決算
「人材紹介につきましては、会員数減少の影響が残るものの、現在は回復の兆しが見えております。」
会員数減少の影響は残る一方、人材紹介について回復の兆しが示された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「人材紹介に関しましては、前期からのキャリアアドバイザー不足による会員減の影響により、前年同期を下回りました。」
キャリアアドバイザー不足が前期から継続し、会員減を通じて人材紹介の業績が前年同期を下回る影響として現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「一方で、一時的なキャリアアドバイザーのリソース不足により、新規会員獲得数の低下及び今期における人材紹介の成約率が減少しました。」
人材確保・育成不足のリスクに関連して、キャリアアドバイザーの一時的なリソース不足が新規会員獲得数と人材紹介成約率の低下として記載された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材確保・育成不足と人件費増加リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材確保・育成不足と人件費増加リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材確保・育成不足と人件費増加リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、人員の増加に伴い固定的な人件費も増加する可能性があり、人件費の増加を上回る売上増加を達成できなかった場合には、当企業集団の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
人材確保・育成不足及び人員増加に伴う固定的人件費増加のリスクを継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「今後の業務拡大を見込んだスペシャリスト人材の採用費、M＆A関連費用、新規事業に関する調査費用、ミャンマー連邦共和国における合弁会社設立費用、子会社の本社移転費用、および当社連結子会社であるソフトブレーン株式会社の普通株式の譲渡に係る費用等の一時的な費用が増加した結果」
人材採用費の増加が一時費用として実際の利益圧迫要因に含まれた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比べて219名増加しましたのは、グリットグループホールディングス㈱の取得に伴うものであります。」
人員増加による人件費・組織規模の拡大が、GGH取得に伴う219名増加として具体化した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「これに伴い、前年同期比較で、53名の人員が増加し、人件費等が約70百万円増加しました。」
人員確保・増加に伴う人件費増加が実際の業績要因として開示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、人員の増加に伴い固定的な人件費も増加する可能性があり、人件費の増加を上回る売上増加を達成できなかった場合には、当企業集団の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
人材確保・育成不足及び人員増加に伴う固定的人件費増加のリスクを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
人材確保・育成不足と人件費増加リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、こうした採用や育成ができなかった場合又は事業上必要な人材が確保できない若しくは退社した場合には、当企業集団の優位性や事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人材の確保・育成不足及び人件費増加による業績影響のリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、人員の増加に伴い固定的な人件費も増加する可能性があり、人件費の増加を上回る売上増加を達成できなかった場合には、当企業集団の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
人材確保・育成不足に加え、人員増加に伴う固定的人件費の増加リスクを継続している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「システム開発事業については引き続き既存顧客の深耕と新規顧客の獲得、プロジェクト管理の徹底に努めました。売上収益につきましては順調に推移しているものの、人件費の上昇に伴う原価率上昇の結果、売上収益は396百万円となりました。」
システム開発事業で人件費上昇に伴う原価率上昇が実際の業績要因として記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、こうした採用や育成ができなかった場合又は事業上必要な人材が確保できない若しくは退社した場合には、当企業集団の優位性や事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新卒・中途採用、入社後研修などを実施する一方、人材不足・退職・固定的人件費増加をリスクとしている。