ROA・ROE向上と売上・利益の持続的拡大
FY2018に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。44社中8社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「コンサルティング事業においては、事業計画の達成及び収益基盤の拡大を牽引する重要指標として、「コンサルタント及びITエンジニアの採用数・稼働率」並びに、提供サービスの付加価値向上を示す「平均単価」を設定しております。また、デジタル資産トレジャリー事業においては、「イーサリアム(ETH)の保有数量」及び「ステーキング運用等による利回り（インカムゲイン）」を重要な指標としております。」
従来の売上高・利益・人員等に加え、ETH保有数量とステーキング利回りを重要KPIとして追加し、事業KPIの対象範囲をデジタル資産トレジャリー事業まで拡大している。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「利益改善のKey： 稼働率95%超定着 ＋ 平均単価450千円 → 粗利率10%超へ」
業績改善に向けたKPIについて、稼働率・平均単価・粗利率を結び付けた具体的な改善目標を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「収益のドライバーである事業KPIは「平均売上単価」、「在籍コンサルタント数」及び「稼働率」を継続的に確認及び分析しております。」
従来の売上高・売上総利益・営業利益を重視する指標に加え、平均売上単価、在籍コンサルタント数、稼働率を事業KPIとして明示し、継続的に確認・分析する運用へ具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「主な経営指標として、持続的な成長については売上高、企業価値の向上については売上総利益及び営業利益を重視しております。収益のドライバーである事業KPIは「クライアント数」及び「コンサルタント数＆ITエンジニア数」を継続的に確認及び分析しております。」
従来のROA・ROE向上を主眼とする目標から、売上高、売上総利益、営業利益及びクライアント数・人員数を重視する経営指標・事業KPIへ重点を整理している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ROA及びROEの向上を主眼とし、財務状況のバランスを図りながら、売上及び利益の持続的な拡大を目標としております。同時に、特定の指標に依存することなく、全体のバランスがとれた経営を目指す所存であります。」
ROA・ROEの向上、売上・利益の持続的拡大、財務状況全体のバランスを重視する目標を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ＲＯＡ、ＲＯＥの向上を主眼とし、財務状況のバランスを図りながら、売上と利益の持続的な拡大を目標としています。同時に、特定の指標に依存することなく、全体のバランスがとれた経営を目指す所存であります。」
ROA・ROEの向上、売上・利益の持続的拡大、財務状況全体のバランスを重視する目標を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ＲＯＡ、ＲＯＥの向上を主眼とし、財務状況のバランスを図りながら、売上と利益の持続的な拡大を目標としています。同時に、特定の指標に依存することなく、全体のバランスがとれた経営を目指す所存であります。」
ROA・ROEの向上と売上・利益の持続的拡大を目標としつつ、全体のバランスも重視する方針を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「ＲＯＡ、ＲＯＥの向上を主眼とし、財務状況のバランスを図りながら、売上と利益の持続的な拡大を目標としています。」
ROA・ROEの向上を重視し、財務状況のバランスを図りながら売上と利益を持続的に拡大する経営指標上の目標を初めて明示している。