収益体質のさらなる強化と10年後のあるべき姿の実現
FY2016に初出。32回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。26社中3社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに3社。
- FY2025引き上げ有価証券報告書
「また、社会的価値の提供、事業規模の拡大、企業価値の向上により、スマートフルITを実現していくことを2030年度に目指す姿とし、具体的な数値として2030年度に連結売上高850億円以上、連結営業利益120億円以上を目標として掲げました。」
従来の収益体質強化・中期計画から、2030年度の連結売上高850億円以上、連結営業利益120億円以上という長期の数値目標を新たに明示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、2022～2024年度の３か年の中期経営計画の最終年となる本年も、「製鉄所システムリフレッシュ４事業所展開への対応」、「ソリューションビジネスの拡大・深化」、「自社プロダクトの強みの最大化」、「新技術の蓄積・活用による顧客との連携」、「クラウド・セキュリティ事業の強化・拡大」、「ＪＦＥグループのＤＸ実績をもとにしたＤＸ新規ビジネスの拡大」などの重要テーマの推進を継続しております。」
2022～2024年度の中期経営計画が最終年となったが、6つの重要テーマの推進を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、2022～2024年度の３か年の中期経営計画の２年目となる本年も、「製鉄所システムリフレッシュ本格化への対応」、「ソリューションビジネスの拡大・深化」、「自社プロダクトの強みの最大化」、「新技術の蓄積・活用による顧客との連携」、「クラウド・セキュリティ事業の強化・拡大」、「ＪＦＥグループのＤＸ実績をもとにしたＤＸ新規ビジネスの拡大」などの重要テーマの推進を継続しております。」
2022～2024年度の中期経営計画2年目における6つの重要テーマの推進を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、2022～2024年度の３か年の中期経営計画の２年目となる本年も、「製鉄所システムリフレッシュ本格化への対応」、「ソリューションビジネスの拡大・深化」、「自社プロダクトの強みの最大化」、「新技術の蓄積・活用による顧客との連携」、「クラウド・セキュリティ事業の強化・拡大」、「ＪＦＥグループのＤＸ実績をもとにしたＤＸ新規ビジネスの拡大」などの重要テーマの推進を継続しております。」
2022～2024年度の中期経営計画の2年目として、従来の重要テーマを引き続き推進している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、2022～2024年度の３か年の中期経営計画の２年目となる本年も、「製鉄所システムリフレッシュ本格化への対応」、「ソリューションビジネスの拡大・深化」、「自社プロダクトの強みの最大化」、「新技術の蓄積・活用による顧客との連携」、「クラウド・セキュリティ事業の強化・拡大」、「ＪＦＥグループのＤＸ実績をもとにしたＤＸ新規ビジネスの拡大」などの重要テーマの推進を継続しております。」
2022～2024年度の中期経営計画の2年目として、重要テーマの推進を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年度から2024年度までの中期経営計画を策定しております。そこにおいて、当社グループを取り巻く経営環境を踏まえ、事業別の経営戦略、諸課題への対処方針等を定めております。」
2022～2024年度の中期経営計画と、事業別戦略・課題への対処方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、“Accelerate innovation JFE-SIが加速する”をキャッチフレーズに、2022～2024年度の３か年の中期経営計画を策定し、「製鉄所システムリフレッシュ本格化への対応」、「ソリューションビジネスの拡大・深化」、「クラウド・セキュリティ事業の強化・拡大」、「ＪＦＥグループのＤＸ実績をもとにしたＤＸ新規ビジネスの拡大」などの重要テーマの推進にあわせて、当社の強みの根幹である商品力・技術力と人材力に磨きをかけるための積極的な投資や、企業の土台ともいえるサステナビリティ活動といった全社共通施策を進めております。」
2022～2024年度の中期経営計画と4つの重要テーマ、商品力・技術力・人材力への投資およびサステナビリティ活動を引き続き推進している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、“Accelerate innovation JFESIが加速する”をキャッチフレーズに、2022～2024年度の３か年の中期経営計画を策定しました。本計画では、事業分野毎に以下の戦略を考えております。」
2022～2024年度の中期経営計画と、事業分野別戦略を引き続き掲げている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「この度、当社が策定しました中期経営計画（2022～2024年度）では、“Accelerate innovation JFE-SIが加速する”をキャッチフレーズに、当社の強みである商品力/技術力・人材力に更に磨きをかけ、積極的な投資を推進するとともに、以下の諸施策に取り組んでまいります。経営指標としては売上高及び売上高経常利益率（ROS）に加え、自己資本利益率(ROE)による経営の効率性も重視し、これらの拡大、向上に努めてまいります。」
2022～2024年度の新たな中期経営計画を正式に開始し、商品力・技術力・人材力への投資を掲げた。経営指標には従来の売上高・ROSに加えてROEを追加している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、現下のコロナウイルス感染拡大による先行き不透明な状況を踏まえ、次期中期経営計画の策定を１年先延ばしし、2022～2024年度の３か年計画といたします。2021年度は、次期中期経営計画に向けた準備期間と位置付け、単年度計画の下で、「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を中心とした主要課題に取り組み、収益確保を目指してまいります。」
次期中期経営計画を2022～2024年度の3か年計画とし、2021年度を準備期間とする方針および主要課題を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、現下のコロナウイルス感染拡大による先行き不透明な状況を踏まえ、次期中期経営計画の策定を１年先延ばしし、2022～2024年度の３か年計画といたします。2021年度は、次期中期経営計画に向けた準備期間と位置付け、単年度計画の下で、「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を中心とした主要課題に取り組み、収益確保を目指してまいります。」
次期中期経営計画を2022～2024年度の3か年計画とし、2021年度を準備期間とする方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、現下のコロナウイルス感染拡大による先行き不透明な状況を踏まえ、次期中期経営計画の策定を１年先延ばしし、2022～2024年度の３か年計画といたします。2021年度は、次期中期経営計画に向けた準備期間と位置付け、単年度計画の下で、「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を中心とした主要課題に取り組み、収益確保を目指してまいります。」
次期中期経営計画を2022～2024年度の3か年計画とし、2021年度を準備期間とする方針を再確認している。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社グループは現下のコロナウイルス感染拡大による先行き不透明な状況を踏まえ、次期中期経営計画の策定を１年先延ばしし、2022年度から2024年度までの３か年計画とすべく、現在、その検討を進めております。2021年度につきましては、次期中期経営計画に向けたステップアップの１年と位置付け、前中期経営計画（2018～2020年度）の主要事項を踏襲しつつ、以下の課題に取り組んでまいります。」
次期中期経営計画の開始を1年先延ばしし、2021年度を単年度のステップアップ期間と位置付けている。別途、2021年度は過去最高収益と同等の水準を目指す見通しも示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（2018年度～2020年度）の最終年度として、主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
2018年度～2020年度の中期経営計画最終年度として、従来の主要課題と一般顧客向け事業の強化を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような先行き不透明な事業環境ではありますが、当社グループは中期経営計画（2018年度～2020年度）の最終年度として、主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
中期経営計画の最終年度において、従来の主要課題と一般顧客向け事業の強化を引き続き推進している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような厳しい事業環境ではありますが、当社グループは中期経営計画（2018年度～2020年度）の最終年度として、主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
新型コロナウイルス感染症による厳しい事業環境下でも、2018年度～2020年度の中期経営計画の最終年度として、従来の主要課題と一般顧客向け事業の強化を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年度の年度初めに策定した計画では、売上高480億円、経常利益36億円という目標を掲げていましたので、実績数値は売上高についてはほぼ計画通り、経常利益については計画を大幅に超過達成した結果となっております。」
2019年度計画に対し、売上高47,953百万円はほぼ計画通り、経常利益4,803百万円は計画を大幅に超過達成したと開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（2018年度～2020年度）の主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
2018年度～2020年度の中期経営計画と、3つの主要課題および一般顧客向け事業の強化を引き続き掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（2018年度～2020年度）の主要課題である「ＪＦＥスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
2018年度～2020年度の中期経営計画における主要課題と、一般顧客向け事業の強化を引き続き記載しており、重要な変更はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（2018年度～2020年度）の主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
2018年度～2020年度の中期経営計画と、収益基盤強化に向けた主要課題を引き続き掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「2018年度計画（売上高430億円・経常利益29億円）に対しては、売上高は未達でしたが、経常利益については超過達成しております。」
2018年度計画に対する実績を開示し、売上高は未達、経常利益は超過達成と明示している。売上高経常利益率も8.1％となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（平成30年度～平成32年度）の初年度において着実なスタートを切るべく、主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
平成30年度～平成32年度の中期経営計画初年度における主要課題と、一般顧客向け事業の強化を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（平成30年度～平成32年度）の初年度において着実なスタートを切るべく、主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
平成30年度～平成32年度の中期経営計画初年度における主要課題と、一般顧客向け事業の強化を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（平成30年度～平成32年度）の初年度において着実なスタートを切るべく、主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
従来の中期経営計画から平成30年度～平成32年度の新たな中期経営計画へ移行し、その初年度の着実なスタートを掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（平成27年度～平成29年度）の仕上げとして、重点課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
中期経営計画の仕上げとして、従来の重点課題と一般顧客向け事業の強化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（平成27年度～平成29年度）の仕上げとして、重点課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
中期経営計画の仕上げとして、従来の重点課題と一般顧客向け事業の強化を引き続き推進している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（平成27年度～平成29年度）の仕上げとして、重点課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
平成27年度～平成29年度の中期経営計画を仕上げる段階として、従来の重点課題と一般顧客向け事業の強化を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「株主の皆様への利益還元の充実と、お客様へのより高度なサービスにつながる新たな商品開発、事業開発投資を行うべく、事業規模の拡大と利益率の向上に取り組んでおります。経営指標としては売上高及び売上高経常利益率（ROS）を重視し、これらの拡大、向上に努めてまいります。」
収益体質の強化を、事業規模・利益率の向上および売上高・売上高経常利益率（ROS）の拡大として引き続き示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画最終年度（平成29年度）業績目標の１年前倒し達成を目指して、高収益事業構造への転換を見据えた「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
平成29年度の業績目標1年前倒し達成と高収益事業構造への転換を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画最終年度（平成29年度）業績目標の１年前倒し達成を目指して、高収益事業構造への転換を見据えた「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
平成29年度業績目標の1年前倒し達成と高収益事業構造への転換を引き続き掲げている。 - FY2017-Q1引き上げ有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画最終年度（平成29年度）業績目標の１年前倒し達成を目指して、高収益事業構造への転換を見据えた「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」
中期経営計画の業績目標について、平成29年度の目標を1年前倒しで達成するという、より野心的な目標を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは収益体質のさらなる強化を図るとともに、10年後のあるべき姿を見据えて、平成27年度から平成29年度までの中期経営計画を策定いたしました。」
10年後の姿を見据え、平成27年度から平成29年度までの中期経営計画を初めて明示している。