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東映アニメーション(4816)・方針再定義

特定の経営指標を目標としない柔軟な業績管理

FY2018に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

5記載
9年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY20212018: 120182019: 120192020: 020202021: 120212022: 020222023: 020232024: 020242025: 020252026: 22026
同じテーマの他社
経営目標評価用KPIの未設定6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社

東映アニメーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「また中計期間(2027年3月期~2031年3月期)を通じた財務KPIとして、自己資本比率70%以上、配当性向40%以上、最終年度の財務KPIとして、ROE15%以上、総還元性向50%、と掲げています。」

    特定の経営指標を固定的な目標としない従来方針から、VISION2030において財務KPIを明示する管理方針へ整理された。
  2. 2026-05-13再定義決算説明資料

    「自己資本⽐率:70%以上  ROE:15%以上(最終年度)  配当性向 :40%以上  総還元性向:50%目途(最終年度)」

    特定指標を固定的な経営目標としない従来の説明に対し、中期経営計画では自己資本比率、ROE、配当性向、総還元性向の財務KPIが明示された。
  3. FY2021再掲有価証券報告書

    「特定の指標をもって経営目標とすることはしておりませんが、今後とも財務基盤の健全性、事業の発展・拡大、株主利益のバランスを重視し、経営に取組んで参ります。」

    特定指標を固定的な経営目標とせず、作品別・事業別分析と財務基盤、事業発展、株主利益のバランスを重視する方針を継続している。
  4. FY2019再掲有価証券報告書

    「このため、特定の指標をもって経営目標とすることはしておりません。」

    作品別・事業別収支分析と適時・的確な判断を重視し、特定指標を固定的な経営目標としない方針を継続している。
  5. FY2018初出有価証券報告書

    「このため、特定の指標をもって経営目標とすることはしておりません。」

    作品ごとの予想と結果の乖離が大きいことを理由に、特定の指標を固定的な経営目標とはせず、作品別・事業別収支分析と適時判断を重視する方針を示している。
一緒に動いた変遷

「映像配信サービスを成長チャネルとして活用」は、この変遷が動いた5回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1映像配信サービスを成長チャネルとして活用2回
  3. 2劇場用アニメーション市場の活況2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東映アニメーションの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13の決算説明資料で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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