固定費負担・競合出店による収益確保と投資回収の遅延
FY2016に初出。28回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
セントラルスポーツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。30社中11社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-07顕在化決算
「４月末に業務受託施設である「BIOSPHERE WELLNESS CLUB」及び、６月末に直営店である「セントラルスポーツジムスタ 伊勢原駅前店」の２店舗の運営を終了しました。」
2店舗の運営終了を記載し、四半期連結損益計算書では店舗閉鎖損失33百万円を計上している。 - FY2026対処有価証券報告書
「特別損失合計 491 432 減損損失 210 171 店舗閉鎖損失 281 261」
減損損失は210百万円から171百万円、店舗閉鎖損失は281百万円から261百万円へ減少し、店舗運営に伴う損失規模は前年度から縮小した。ただし、損失自体は継続している。 - 2026-05-13対処決算
「減損損失 210 171 店舗閉鎖損失 281 261 特別損失合計 491 432」
減損損失、店舗閉鎖損失、特別損失合計はいずれも前年度から減少した。 - FY2026-H1店舗閉鎖損失消滅・減損増加有価証券報告書
「特別損失 店舗閉鎖損失 121 - 減損損失 20 73 特別損失合計 141 73」
前年同期に計上した店舗閉鎖損失121百万円はなくなった一方、減損損失は20百万円から73百万円へ増加し、特別損失合計は141百万円から73百万円へ減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「特別損失合計 491」「減損損失 210」「店舗閉鎖損失 281」
当年度は減損損失210百万円、店舗閉鎖損失281百万円を計上した。前年度の減損損失184百万円、店舗閉鎖損失29百万円から、店舗運営に伴う損失が増加した。 - FY2025-H1減損減少・店舗閉鎖損失増加有価証券報告書
「特別損失合計 141」「店舗閉鎖損失 121」「減損損失 20」
当中間期は店舗閉鎖損失121百万円を計上し、前年同期の24百万円から増加した。一方、減損損失は20百万円で、前年同期の35百万円から減少した。 - FY2024-Q3減損減少・店舗閉鎖損失発生有価証券報告書
「特別損失 減損損失 35 店舗閉鎖損失 29」
第３四半期累計の減損損失は35百万円となり、前年同期の95百万円から減少した一方、店舗閉鎖損失29百万円を新たに計上している。 - FY2023対処有価証券報告書
「営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスである店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（建物及び構築物97百万円、工具、器具及び備品35百万円、その他1百万円）を特別損失として計上しております。」
店舗の減損損失は134百万円となり、前年度の142百万円から減少した。一方、投資回収・収益確保に関する損失は継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 95」
当第３四半期連結累計期間の減損損失は95百万円となり、前年同期の93百万円から増加した。 - FY2022対処有価証券報告書
「営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスである店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（建物及び構築物127百万円、工具、器具及び備品12百万円、リース資産0百万円、その他1百万円）を特別損失として計上しております。」
店舗の減損損失は142百万円となり、前年度の400百万円から減少した。一方、収益確保・投資回収に関する損失は継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 93 店舗閉鎖損失 17」
第３四半期累計期間にも減損損失93百万円、店舗閉鎖損失17百万円を計上しており、店舗の収益確保・投資回収に関するリスクが損失として継続している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 11 店舗閉鎖損失 17 減損損失 93」
当第2四半期累計期間に減損損失93百万円と店舗閉鎖損失17百万円を計上し、店舗の収益確保・投資回収に関する問題が損失として発生している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスである店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（建物及び構築物347百万円、工具、器具及び備品37百万円、リース資産13百万円、その他1百万円）を特別損失として計上しております。」
店舗の減損損失は合計400百万円となり、前年度の70百万円から増加した。加えて休業期間中の固定費3,100百万円を新型感染症対応による損失として計上している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 24 369 固定資産除却損 － 40 固定資産売却損 － 8 新型感染症対応による損失 － 3,100」
第3四半期累計の減損損失は369百万円となり、休業期間中の固定費3,100百万円も新型感染症対応による損失として計上され、店舗投資回収・固定費負担に関する損失が拡大している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「また、当該休業期間中に店舗において発生した固定費（人件費・賃借料・減価償却費等）3,100百万円を、新型感染症対応による損失として特別損失に計上しております。」
休業中の固定費3,100百万円が新型感染症対応による損失として計上され、固定費負担・収益確保リスクが大きく実績化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスである店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（建物及び構築物41百万円、工具、器具及び備品26百万円、その他2百万円）を特別損失として計上しております。」
店舗の減損損失は70百万円となり、前期の25百万円から増加した。固定費負担や店舗投資の回収に関わる損失規模が拡大している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失 店舗閉鎖損失 － 減損損失 24 特別損失合計 24」
第３四半期累計期間に減損損失24百万円を計上し、店舗運営に伴う投資回収・収益確保の問題が損失として引き続き発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 12 24 店舗閉鎖損失 84 － 特別損失合計 96 24」
当第２四半期累計期間に減損損失24百万円を計上した。前年同期の減損損失12百万円および店舗閉鎖損失84百万円から、店舗運営に伴う投資回収・収益確保の問題が引き続き損失として発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失 店舗閉鎖損失 105 減損損失 12 特別損失合計 118」
第３四半期累計期間に店舗閉鎖損失105百万円と減損損失12百万円を計上し、店舗運営に伴う投資回収・閉鎖関連の損失が発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 12 店舗閉鎖損失 84 特別損失合計 96」
第２四半期累計期間に減損損失12百万円と店舗閉鎖損失84百万円を計上し、店舗運営に伴う投資回収・閉鎖関連の損失が発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失 店舗閉鎖損失 84」
第１四半期に店舗閉鎖損失84百万円を特別損失として計上した。店舗運営に伴う閉鎖関連の損失が実績として発生している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスである店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（建物及び構築物137百万円、工具、器具及び備品22百万円、土地206百万円、その他１百万円）を特別損失として計上しております。」
固定費負担や集客不振等に関連する店舗の減損損失が367百万円となり、前期の68百万円から増加した。リスクが実際の損失として発生し、規模も拡大している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 29」
当第３四半期連結累計期間に減損損失29百万円を計上し、店舗投資回収・収益確保に関わるリスクが実際の損失として発生している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定費負担・競合出店による収益確保と投資回収の遅延リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスである店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（建物及び構築物61百万円、工具、器具及び備品７百万円、その他０百万円）を特別損失として計上しております。」
固定費負担や集客不振等により収益確保・投資回収が遅れるリスクに関連し、継続的に営業キャッシュ・フローがマイナスの店舗で68百万円の減損損失が発生した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定費負担・競合出店による収益確保と投資回収のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定費負担・競合出店による収益確保と投資回収のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「スポーツクラブ運営における収益構造は、労務費や賃借料等の固定費の負担が大きいため、計画時の市場調査から環境の変化、景気の変動、更に競合クラブの出店等により集客に苦戦する場合には収益の確保、初期投資の資金回収に時間がかかる場合があります。」
店舗型事業の固定費負担と市場・競合変化を、収益および初期投資回収のリスクとして説明している。